万博・大型再開発の反動を余暇・その他市場が吸収できるか

FY2026-H1の売上高は80,534百万円で、前年同期比39.0％増と大きく伸びた。ただし、この比較対象には大阪・関西万博関連や大型案件の売上計上が含まれており、FY2027-H1は高い前年実績との比較になる。前年同期の反動だけで減収を判断するのではなく、案件の一巡による一時的な減少なのか、需要そのものの鈍化なのかを切り分ける必要がある。

FY2027-Q1の市場別実績では、博覧会・イベント市場が652百万円、前年同期比92.5％減、複合商業施設市場が3,684百万円、同22.0％減となった。一方、余暇施設市場は8,066百万円、同122.5％増、その他市場は7,617百万円、同2.9％増となっている。Q1時点では、万博反動をホテル・テーマパーク関連で一定程度吸収する構図が見えるが、H1では案件の完工・進捗がより多く反映されるため、余暇施設市場の増収が継続するかが重要である。

市場別の粗利率にも差がある。FY2027-Q1では博覧会・イベント市場が30.6％、百貨店・量販店市場が26.1％、その他市場が21.4％、余暇施設市場が17.3％だった。したがって、単純に減収を増収で埋めればよいわけではなく、どの市場で売上が増減したかによって売上総利益への寄与が変わる。H1では市場別売上高に加えて、売上総利益率と大型案件の案件構成を確認する必要がある。

会社は市場環境について、堅調なインバウンド需要や全国各地の都市再開発を背景に底堅いと説明している。一方、FY2027-H1の市場別売上高、案件別の完工時期、前年の万博関連売上を除いた実力値は事前には定量開示されていない。次回決算では、博覧会・イベント市場の反動減が想定内に収まったか、余暇施設・専門店・その他市場の増収が一過性案件ではなく継続受注に基づくものかを確認したい。