内作比率の向上による開発コスト・期間の改善
FY2016に初出。18回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長のため、AIの活用や、自社開発エンジン等の最先端技術の研究開発、開発環境の構築による開発力強化に向けた成長投資を積極的に推し進めました。」
開発力強化の手段として、AI、自社開発エンジン等の最先端技術の研究開発と開発環境の構築を明示した。 - 2026-10-27前進決算
「これにより、当中間連結会計期間におけるデジタルコンテンツ事業は、260タイトルを239の国や地域に販売し、販売本数は3,686万本と前年同期2,385万本を上回り、業績向上に寄与しました。」
販売地域、タイトル数、販売本数のいずれも具体的なグローバル販売実績として更新した。 - 2026-10-06前進www.newsweekjapan.jp
「注目したいのが、ゲーム販売本数に占める海外比率が90.8%に上ることです。」
ゲーム販売本数に占める海外比率90.8％という新たな数値が報じられ、海外市場での販売基盤を示す実績が更新された。 - 2026-07-28前進決算
「これにより、当第1四半期におけるデジタルコンテンツ事業は、256タイトルを236の国や地域に販売し、販売本数は2,381万本と前年同期1,416万本を上回り、業績向上に寄与しました。」
販売地域、タイトル数、販売本数の実績を更新し、グローバル販売基盤の拡大を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは毎期100名以上の開発人員の増員を推し進めるとともに、当社正社員に対し、平均基本年収の継続向上（2022年3月期比で38.2％増額）、業績連動性を高めた賞与制度および従業員向け株式報酬制度の運用、新卒初任給の引き上げ等の施策を実施し、採用力強化による優秀な人材の確保と従業員の意欲向上に努めております。」
開発人員の増員、報酬制度、株式報酬、新卒初任給引上げを組み合わせた開発体制強化を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果、2025年3月期末における開発人員数は2,846名となっております。」
開発体制の拡充が進み、開発人員は前期の2,675名から2,846名へ171名増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経営戦略のもと、コンシューマゲーム開発におけるアニメーション制作を強みとする3DCG制作会社を子会社化するなど、開発力・技術力の持続的強化を図りました。」
開発力・技術力の強化について、アニメーション制作を強みとする3DCG制作会社の子会社化を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,675名、従業員の75.8％になっております。」
研究開発要員は前期2,460名から2,675名へ増加し、従業員に占める割合は75.8％となった。RE ENGINEを活用した複数タイトルの開発や対応プラットフォーム拡大も進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,460名、従業員の73.8％になっております。」
研究開発要員は前期2,369名から2,460名へ増加した。RE ENGINEを活用した『バイオハザード RE:4』等の自社開発も進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,369名、従業員の73.9％になっております。」
研究開発要員を2,369名、従業員の73.9％まで拡充した。自社開発エンジンRE ENGINEを活用した次世代機向けタイトルの開発も継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,285名、従業員の72.5％になっております。／当社独自の開発エンジン“RE ENGINE”を活用し、いつでも、どこでも、誰とでも、気軽に楽しめる新たな「モンスターハンター」というコンセプトのもと『モンスターハンターライズ』を開発し、2021年3月に発売、2021年3月末現在で480万本の出荷を達成いたしました。」
研究開発要員を2,285名まで拡充し、RE ENGINEを用いたタイトル開発と『モンスターハンターライズ』の480万本出荷を開示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、中期的な開発マップに基づき経営資源を家庭用ゲームの開発に傾注するとともに、内作比率の向上により市場ニーズに対応した多様なコンテンツを開発し、競争力を高めてまいります。」
中期開発マップ、家庭用ゲームへの資源集中、内作比率向上による開発効率化を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は開発費の抑制や開発期間の短縮を行うため、開発人員の増強により内作比率を高めるとともに、開発プロセスや収益管理の改善など競争力の源泉である開発体制の充実強化に取り組んでまいりました。」
内作比率の向上について、開発費抑制・開発期間短縮を目的に、開発人員の増強、開発プロセスおよび収益管理の改善を進めた。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発コストの低減や開発期間の短縮を行うため、外部委託の削減による内作比率の向上などにより、開発プロセスや収益管理の改善に取り組んでまいりました。」
外部委託を減らし内製化を高めることを、開発コスト・期間短縮と収益管理改善の手段としている。