バリューパートナーへの自己変革と利益成長
FY2016に初出。44回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「NTTグループは、中長期的な成長と安定した財務基盤の両立を図るため、2023年5月に公表した中期経営戦略『New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN』について、事業環境の変化を踏まえて戦略を一部見直し、「中期的な利益成長に向けた取り組み『New value creation & Sustainability 2030 powered by AIOWN』」を2026年5月に公表しました。これまでの成長分野を「バリュー分野」へ変更し、更なるビジネス拡大が期待できるAIを軸に、利益を大きく伸長させるとともに、既存分野を「コネクティビティ分野」と改め、AIネイティブなインフラへの転換を進めることで、2030年度にEBITDA4兆円の達成をめざします。あわせて、資本効率の向上と一定の財務健全性の確保の両立に向け、ROIC（金融事業除き）5.5％の達成及び有利子負債/EBITDA倍率（金融事業除き）3.5倍程度までの低下をめざします。」
従来の2027年度戦略を一部見直し、AIOWNとAIを軸とする2030年度戦略へ更新した。成長分野を「バリュー分野」、既存分野を「コネクティビティ分野」と再定義し、2030年度EBITDA4兆円、ROIC5.5％、有利子負債/EBITDA倍率3.5倍程度という目標を示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年4月1日～2025年9月30日）において、NTTグループは、2023年5月に公表した中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」に基づき、お客さまと社会のために新たな価値を提供し、事業そのものをサステナブルな社会の実現へとシフトすることで、地球のサステナビリティを支える存在になるべく取り組みを推進しました。その結果、当中間連結会計期間のNTTグループの営業収益は6兆7,727億円（前年同期比2.8％増）、営業費用は5兆8,277億円（前年同期比2.8％増）となりました。営業利益は9,450億円（前年同期比2.7％増）、税引前中間利益は8,893億円（前年同期比1.2％増）、当社に帰属する中間利益は5,957億円（前年同期比7.4％増）となりました。」
IOWNを軸とする中期経営戦略と、サステナブルな社会への事業シフトという方向性を継続した。2025年度中間期は営業利益が前年同期比2.7％増、当社に帰属する中間利益が同7.4％増となった。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年 7月 NTT株式会社へ商号変更（予定） 2025年6月19日開催の第40回定時株主総会において、定款の一部変更（商号の変更等）が承認されたことを受け、同年7月1日より商号をNTT株式会社へ変更することとしています。「新生NTTグループ」として、未来を見据え、常に自己革新を続けながら、世の中にダイナミックな変革をもたらすことで、人々の豊かな暮らしと地球の未来に貢献してまいります。」
自己革新と価値創造を掲げる経営姿勢を、「新生NTTグループ」としての商号変更・新たなCIへ結び付けている。 - FY2025財務指標低下有価証券報告書
「当連結会計年度のEBITDAは、前期比5.2％減少し、3兆2,393億円となりました。海外営業利益率は、前期比1.2ポイント低下し、7.5％となりました。既存分野ROICは、前期比2.4ポイント低下し、5.6％となりました。」
中期経営戦略と2027年度EBITDA約4兆円等の目標を継続する一方、当年度のEBITDA、海外営業利益率、既存分野ROICはいずれも前期から低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年4月1日～2024年9月30日）において、NTTグループは、2023年5月に公表した中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」に基づき、お客さまと社会のために新たな価値を提供し、事業そのものをサステナブルな社会の実現へとシフトすることで、地球のサステナビリティを支える存在になるべく取り組みを推進しました。」
「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」に基づく新たな価値提供とサステナブルな社会へのシフトという経営方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「新たに財務目標を設定しました。持続的なさらなる成長に向けて、キャッシュ創出力を軸とした取組みを強化することとし、主要指標としてEBITDAを設定のうえ、2027年度に向けて20％増加となる4兆円をめざします。」
新中期経営戦略に基づく成長分野への5年間約8兆円投資、2027年度EBITDA4兆円目標を継続し、当年度のEBITDAは3兆4,181億円（前期比3.9％増）、海外営業利益率は8.6％（同1.3ポイント向上）となった。 - FY2024-Q3増収・営業利益減少・当社帰属利益減少有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は9兆7,169億円（前年同期比1.5％増）、営業費用は8兆2,307億円（前年同期比2.2％増）となりました。営業利益は1兆4,862億円（前年同期比2.3％減）、税引前四半期利益は1兆5,568億円（前年同期比1.8％増）、当社に帰属する四半期利益は1兆111億円（前年同期比2.1％減）となりました。」
「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」に基づく新たな価値提供とサステナブルな社会へのシフトを継続した。営業収益は1.5％増加した一方、営業利益は2.3％減、当社に帰属する四半期利益は2.1％減となった。 - FY2024-Q2増収・営業利益減少・当社帰属利益減少有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2023年4月1日～2023年9月30日）において、NTTグループは、2023年5月に公表した中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」に基づき、お客さまと社会のために新たな価値を提供し、事業そのものをサステナブルな社会の実現へとシフトすることで、地球のサステナビリティを支える存在になるべく取り組みを推進しました。その結果、当第2四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は6兆3,646億円（前年同期比1.2％増）、営業費用は5兆4,136億円（前年同期比2.3％増）となりました。営業利益は9,509億円（前年同期比4.6％減）、税引前四半期利益は1兆391億円（前年同期比1.9％増）、当社に帰属する四半期利益は6,708億円（前年同期比3.7％減）となりました。」
IOWNを軸とする新中期経営戦略と、事業をサステナブルな社会の実現へシフトする方向性を継続した。営業収益は1.2％増加した一方、営業利益は4.6％減少し、当社に帰属する四半期利益も3.7％減少した。 - FY2024-Q1増収・営業利益減少有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2023年4月1日～2023年6月30日）において、NTTグループは、2023年5月に公表した中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」に基づき、お客さまと社会のために新たな価値を提供し、事業そのものをサステナブルな社会の実現へとシフトすることで、地球のサステナビリティを支える存在になるべく取り組みを推進しました。その結果、当第1四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は3兆1,111億円（前年同期比1.4％増）、営業費用は2兆6,364億円（前年同期比2.8％増）となりました。営業利益は4,747億円（前年同期比5.7％減）、税引前四半期利益は5,775億円（前年同期比9.9％増）、当社に帰属する四半期利益は3,758億円（前年同期比2.0％増）となりました。」
2023年5月公表の新中期経営戦略と、IOWNを軸に新たな価値提供・サステナブルな社会へのシフトをめざす方向性を継続した。営業収益は1.4％増、営業利益は5.7％減、当社帰属四半期利益は2.0％増となった。 - FY2023再定義有価証券報告書
「NTTグループは2023年5月に新中期経営戦略「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」を発表しました。お客さまと社会のために新たな価値を提供し、事業そのものをサステナブルな社会の実現へとシフトすることで、地球のサステナビリティを支える存在になっていきたいと考えています。そのために、成長分野への投資を拡大し、5年間で成長分野に約8兆円の投資を行うほか、さらに未来のためにキャッシュ創出力を拡大し、2027年度に向けて成長のためのキャッシュを増大することで、EBITDA約4兆円をめざしていきます。」
従来の「Your Value Partner 2025」から、IOWNを軸とする「New value creation & Sustainability 2027 powered by IOWN」へ中期経営戦略を更新した。成長分野への5年間約8兆円の投資と、2027年度EBITDA約4兆円という新たな財務目標を示している。 - FY2023-Q3増収・営業利益減少・当社帰属利益微増有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間（2022年4月1日～2022年12月31日）において、NTTグループは、2018年11月に公表（2021年10月改訂）した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。その結果、当第3四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は9兆5,726億円（前年同期比7.3％増）、営業費用は8兆518億円（前年同期比9.0％増）となりました。営業利益は1兆5,208億円（前年同期比1.2％減）、税引前四半期利益は1兆5,299億円（前年同期比1.5％減）、当社に帰属する四半期利益は1兆325億円（前年同期比0.2％増）となりました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続した。営業収益は7.3％増、営業利益は1.2％減、当社に帰属する四半期利益は0.2％増となった。 - FY2023-Q2増収・営業利益減少・当社帰属利益増加有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2022年4月1日～2022年9月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表(2021年10月改訂)した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。その結果、当第2四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は6兆2,862億円（前年同期比6.8％増）、営業費用は5兆2,896億円（前年同期比8.4％増）となりました。営業利益は9,965億円（前年同期比1.3％減）、税引前四半期利益は1兆195億円（前年同期比0.4％増）、当社に帰属する四半期利益は6,966億円（前年同期比3.1％増）となりました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続した。営業収益は6.8％増、営業利益は1.3％減、当社に帰属する四半期利益は3.1％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2022年4月1日～2022年6月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表（2021年10月改訂）した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。その結果、当第1四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は3兆689億円（前年同期比6.1％増）、営業費用は2兆5,655億円（前年同期比6.6％増）となりました。営業利益は5,034億円（前年同期比3.5％増）、税引前四半期利益は5,255億円（前年同期比5.9％増）、当社に帰属する四半期利益は3,686億円（前年同期比8.4％増）となりました。」
「Your Value Partner 2025」と社会的課題解決の方向性を継続し、2022年度第1四半期は営業収益6.1％増、営業利益3.5％増、当社帰属四半期利益8.4％増となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「社会・経済の方向性に合わせ、分散型ネットワーク社会に対応した新たな経営スタイル、国内/グローバル事業の強化、ESGへの取組みによる企業価値の向上という3つの変革を通じて、サステナブルな社会実現への貢献をめざします。」
2021年10月改訂の中期経営戦略を、3つの変革（新たな経営スタイル、国内/グローバル事業、ESG）として具体的に整理している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間（2021年4月1日～2021年12月31日）において、NTTグループは、2018年11月に公表（2021年10月改訂）した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。その結果、当第3四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は8兆9,232億円（前年同期比2.1％増）、営業費用は7兆3,836億円（前年同期比2.0％増）となりました。営業利益は1兆5,397億円（前年同期比2.5％増）、税引前四半期利益は1兆5,540億円（前年同期比3.9％増）、当社に帰属する四半期利益は1兆303億円（前年同期比24.0％増）となりました。」
2021年10月改訂後の「Your Value Partner 2025」と社会的課題解決の方向性を継続し、当第3四半期累計期間は営業収益2.1％増、営業利益2.5％増、当社帰属四半期利益24.0％増となった。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2021年4月1日～2021年9月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表(2021年10月改訂)した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
従来の「Your Value Partner 2025」が2021年10月に改訂されたことを明示した。パートナーとともに事業活動を通じて社会的課題を解決する基本的な方向性は継続している。 - FY2022-Q1増収・営業利益減少・当社帰属利益増加有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2021年4月1日～2021年6月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続した。営業収益は前年同期比4.6％増、営業利益は2.3％減、当社に帰属する四半期利益は24.7％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度の営業利益は、前期比7.0％増加し、1兆6,714億円となりました。また、非支配持分に帰属する当期利益を控除した当社に帰属する当期利益は、前期比7.1％増加し、9,162億円となりました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続し、2020年度は営業利益が7.0％増、当社に帰属する当期利益が7.1％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間（2020年4月1日～2020年12月31日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続し、当第3四半期累計期間は営業利益が前年同期比3.6％増、当社に帰属する四半期利益が同4.3％増となった。一方、営業収益は同1.4％減少した。 - FY2021-Q2営業利益増・当社帰属四半期利益減有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間のNTTグループの営業収益は5兆7,114億円（前年同期比3.0％減）、営業費用は4兆7,028億円（前年同期比4.2％減）となりました。営業利益は1兆86億円（前年同期比2.6％増）、税引前四半期利益は1兆51億円（前年同期比0.3％増）、当社に帰属する四半期利益は5,415億円（前年同期比1.1％減）となりました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針は継続した。全社では営業収益が3.0％減少した一方、営業利益は2.6％増加し、当社に帰属する四半期利益は1.1％減少した。 - FY2021-Q1全社減収・減益有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2020年4月1日～2020年6月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続した一方、営業収益は前年同期比5.1％減、営業利益は同1.5％減、当社に帰属する四半期利益は同2.8％減となった。 - FY2020営業利益減少継続有価証券報告書
「このような事業環境のなか、NTTグループは中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」としてパートナーの皆さまとともに、社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
中期経営戦略と社会的課題解決の方針は継続した一方、2019年度の営業利益は前期比7.8％減の1兆5,622億円となった。当社に帰属する当期利益は前期比0.1％増の8,553億円だった。 - FY2020-Q3営業利益減少有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間（2019年4月1日～2019年12月31日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針を継続した。一方、当第3四半期累計期間は営業利益が前年同期比5.0％減少したが、当社に帰属する四半期利益は同0.6％増加した。 - FY2020-Q2利益減少有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2019年4月1日～2019年9月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。営業利益は、9,828億円（前年同期比8.2％減）、税引前四半期利益は1兆19億円（前年同期比7.1％減）、当社に帰属する四半期利益は5,477億円（前年同期比2.2％減）となりました。」
「Your Value Partner 2025」に基づく社会的課題解決の方針は継続した一方、当第2四半期累計期間は営業利益、税引前四半期利益、当社帰属四半期利益が前年同期比で減少した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2019年4月1日～2019年6月30日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
「Your Value Partner 2025」に基づき、パートナーとともに社会的課題を解決する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「この経営の基本方針の下、NTTグループは、2018年11月に新たな中期経営戦略「Your Value Partner 2025」を策定・公表し、「Your Value Partner」としてパートナーの皆さまとともに、社会的課題の解決をめざす取り組みを推進してまいります。」
「Your Value Partner 2025」に基づき、パートナーとの協働による社会的課題の解決という中期経営戦略を継続している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間（2018年4月1日～2018年12月31日）において、NTTグループは、2018年11月に公表した中期経営戦略『Your Value Partner 2025』に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
従来の新中期経営戦略の骨子から、2018年11月公表の『Your Value Partner 2025』として正式化され、2025年を冠した戦略と社会的課題解決の方向性が明確になった。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間（2018年4月1日～2018年9月30日）において、NTTグループは、2018年6月に先行して公表した新中期経営戦略の骨子に基づき、「Your Value Partner」として、事業活動を通じてパートナーの皆さまとともに社会的課題の解決をめざす取り組みを推進しました。」
従来の「新たなステージをめざして 2.0」から、2018年6月公表の新中期経営戦略と「Your Value Partner」へ表現を更新し、パートナーとの協働による社会的課題の解決を前面に出した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2018年4月1日～2018年6月30日）において、NTTグループは、2015年5月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。営業利益は5,372億円（前年同期比2.4％増）、税引前四半期利益は5,427億円（前年同期比2.8％増）、当社に帰属する四半期利益は2,897億円（前年同期比0.2％増）となりました。」
中期経営戦略、「バリューパートナー」への自己変革、利益成長の方針を継続し、当第1四半期は営業利益が前年同期比2.4％増、当社に帰属する四半期利益が同0.2％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような事業環境のなか、NTTグループは、2015年5月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
中期経営戦略とバリューパートナーへの自己変革を継続し、2017年度の営業利益は前期比6.7％増の1兆6,428億円、当社に帰属する当期純利益は同13.7％増の9,097億円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年12月31日）において、NTTグループは、平成27年５月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
中期経営戦略、バリューパートナーへの自己変革、利益成長の方針を継続し、当第3四半期累計期間の営業利益は前年同期比0.1％増、当社に帰属する四半期純利益は同10.1％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年９月30日）において、NTTグループは、平成27年５月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
中期経営戦略とバリューパートナーへの自己変革を継続し、営業利益は前年同期比5.3％増、当社に帰属する四半期純利益は同10.8％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（平成29年４月１日～平成29年６月30日）において、NTTグループは、平成27年５月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
中期経営戦略、バリューパートナーへの自己変革、利益成長という表現を継続し、営業利益は前年同期比0.9％増、当社に帰属する四半期純利益は同11.4％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「NTTグループは、平成27年５月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。平成29年３月期の営業利益は、前期比14.2％増加し、１兆5,398億円となりました。また、非支配持分に帰属する当期純利益を控除した当社に帰属する当期純利益は、前期比8.5％増加し、8,001億円となりました。」
中期経営戦略に基づく自己変革・利益成長を継続し、平成29年3月期には営業利益が14.2％増、当社に帰属する当期純利益が8.5％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（平成28年４月１日～平成28年12月31日）において、ＮＴＴグループは、平成27年５月に中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」を策定・公表し、「バリューパートナー」への自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
中期経営戦略とバリューパートナーへの自己変革を継続し、営業利益は1兆3,186億円（前年同期比17.0％増）、当社に帰属する四半期純利益は6,687億円（同10.7％増）となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成28年４月１日～平成28年９月30日）において、ＮＴＴグループは、平成27年５月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」への自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。営業利益は9,265億円（前年同期比26.3％増）、当社に帰属する四半期純利益は4,761億円（前年同期比26.2％増）となりました。」
中期経営戦略とバリューパートナーへの自己変革を継続し、営業利益・当社帰属四半期純利益が前年同期比でそれぞれ26.3％、26.2％増加した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（平成28年４月１日～平成28年６月30日）において、ＮＴＴグループは、平成27年５月に策定・公表した中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、「バリューパートナー」への自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
前年度に掲げた中期経営戦略と、バリューパートナーへの自己変革・利益成長という表現を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような事業環境のなか、ＮＴＴグループは、平成27年５月に中期経営戦略「新たなステージをめざして ２．０」を策定・公表し、「バリューパートナー」としての自己変革を加速し、グループ全体を利益成長軌道へ乗せていくための取り組みを推進しました。」
中期経営戦略を軸に、通信事業者から価値提供型の事業者への変革と利益成長を掲げている。