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NTT(9432)・目標再定義

平成29年度までのEPS400円以上

FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024。

9記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q3 – FY2018再定義FY2023 – FY20242016: 120162017: 420172018: 220182019: 020192020: 020202021: 020212022: 020222023: 120232024: 12024
同じテーマの他社
EPS目標による中期的な利益成長管理7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社

NTTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再定義有価証券報告書

    「なお、新中期経営戦略発表に伴い、2024年度から信託期間の延長、及び業績指標の変更(EPSから新中期経営戦略の財務目標指標であるEBITDAへ変更)を行っています。」

    過年度のEPS目標を中心とした財務指標から、新中期経営戦略ではEBITDAを主要な財務指標として扱う構成へ変更した。
  2. FY2023再定義有価証券報告書

    「2023年度は、2018年11月に公表(2021年10月に改訂)した中期経営戦略「Your Value Partner 2025」におけるメインの財務指標であるEPS(1株当たり当期利益)について、370円の達成をめざし取組みを進めます。」

    平成29年度EPS400円以上の目標達成後、新たに2023年度EPS370円の目標を設定した。当年度の基本的EPSは347.99円だった。
  3. FY2018達成有価証券報告書

    「2015年度から2017年度の中期財務目標については、目標年度である当連結会計年度において、最重要の目標であるEPS(1株当たり当期純利益)が456円となり、目標としていた400円以上を達成しました。」

    平成29年度までにEPS400円以上とする目標について、2017年度のEPSは455.78円、表示上456円となり達成した。
  4. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「基本的1株当たり当社に帰属する四半期(当期)純利益 325.64 367.98 390.94」

    当第3四半期累計期間の基本的EPSは367.98円となり、平成29年度までにEPS400円以上とする既存目標に対する数値進捗が示された。
  5. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「基本的1株当たり当社に帰属する四半期(当期)純利益 230.90 262.84 390.94」

    当第2四半期累計期間の基本的EPSは262.84円となり、平成29年度までにEPS400円以上とする既存目標に対する数値進捗が示された。
  6. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「基本的1株当たり当社に帰属する四半期(当期)純利益 116.73 135.24 390.94」

    当第1四半期の基本的EPSは135.24円となり、平成29年度までにEPS400円以上とする既存目標に対する当期の数値が示された。
  7. FY2017前進有価証券報告書

    「NTTグループは、中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」に基づき、事業構造の変革による利益成長に主眼を置きつつ、自己株式取得などによる資本効率の向上を図ることにより、平成29年度までにEPS(1株当たり当期純利益)を400円以上に成長させるよう引き続き努めてまいります。基本的1株当たり当社に帰属する当期純利益は390.94円となりました。」

    平成29年度までのEPS400円以上の目標に対し、平成29年3月期の基本的EPSは390.94円となった。
  8. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「基本的1株当たり当社に帰属する四半期(当期)純利益 325.64」

    当第3四半期累計期間の基本的EPSは325.64円となった。平成29年度までのEPS400円以上という目標に対する当期の数値進捗が示されている。
  9. FY2016初出有価証券報告書

    「利益成長に主眼を置きつつ、引き続き自己株式取得などによる資本効率の向上を図ることにより、平成29年度までにEPS(1株当たり当期純利益)を400円以上に成長させるよう努めてまいります。」

    利益成長と自己株式取得を手段として、平成29年度までのEPS目標を明示している。
一緒に動いた変遷

「バリューパートナーへの自己変革と利益成長」は、この変遷が動いた9回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

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  1. ★この変遷
  2. 1バリューパートナーへの自己変革と利益成長7回
  3. 2B2B2Xモデルへの転換と新たな標準サービスの創出7回
  4. 3安定継続配当と資本効率を意識した株主還元6回
  5. 4グローバル・クラウド事業の拡大と利益創出6回
  6. 5国内ネットワーク事業の効率化と収益力強化6回
  7. 6スマートライフ領域と「+d」による付加価値創出3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
NTTの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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