テレビ広告収入への依存と広告媒体価値の低下
FY2016に初出。35回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-31再掲決算
「地上波テレビ広告市況は、依然として厳しい状況が続いています。」
地上波テレビ広告市況の厳しさを引き続き記載している。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における地上波テレビ広告収入は総売上高の47.8％を占めています。」
地上波テレビ広告収入の売上高比率が前年度の48.1％から47.8％へ低下し、広告収入への依存度がさらに低下した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告において一部業種で回復の兆しが見えてきております。」
地上波テレビ広告市況は全体としてのリスクが残る一方、一部業種で回復の兆しが見えてきたと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における地上波テレビ広告収入は総売上高の48.1％を占めています。」
地上波テレビ広告収入の売上高比率が前年度の51.7％から48.1％へ低下し、50％を下回った。一方、広告依存リスク自体は引き続き記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、全体的には厳しい状況が続くものの、一部業種において回復の兆しが見えてきております。」
地上波テレビ広告市況は全体として厳しい状態が続く一方、一部業種では回復の兆しが見えてきたと記載している。 - FY2024広告依存度低下と広告市場縮小の併存有価証券報告書
「当社グループの主たる事業であるメディア・コンテンツ事業は、地上波テレビ広告枠の販売による地上波テレビ広告収入に依存しており、当連結会計年度における地上波テレビ広告収入は総売上高の51.7％を占めています。」
地上波テレビ広告収入の売上高比率は前年度の記載から低下した一方、地上波広告費は前年比96.0％で前年割れが継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費投下量が前年同四半期を下回るなど、厳しい状況が続いています。」
スポット広告費投下量が前年同期を下回る厳しい地上波テレビ広告市況が続いている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費投下量が前年同四半期を下回るなど、厳しい状況が続いています。」
地上波テレビ広告市況について、スポット広告費投下量が前年同期を下回る厳しい状況が続いていると再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費投下量が前年同四半期を下回るなど、厳しい状況となりました。」
地上波テレビ広告市況について、スポット広告費投下量が前年同期を下回る厳しい状況を再掲している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回りました。」
スポット広告費の地区投下量が前年同期を下回る状況が続いている。事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回りました。」
スポット広告費の地区投下量が前年同期を下回る状況が続いているが、リスク情報について重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回りました。」
前年度に回復傾向と記載していた地上波スポット広告費の地区投下量が、2022年4～6月は前年同期を下回った。 - FY2022広告依存度上昇と市場回復の併存有価証券報告書
「当連結会計年度における地上波テレビ広告収入は総売上高の60.5％を占めています。」
地上波テレビ広告収入の売上高比率は前年度の58％から60.5％へ上昇した一方、2021年の地上波広告費は前年比111.7％と回復したと記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を大幅に上回り回復傾向にあります。」
地上波テレビ広告市況について、スポット広告費の地区投下量が前年同期を大幅に上回り、回復傾向にあると記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を大幅に上回り回復傾向にあります。」
地上波テレビ広告市況について、スポット広告費の地区投下量が前年同期を大幅に上回り、回復傾向にあると記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を大幅に上回っており、回復傾向にあります。」
地上波テレビ広告市況について、スポット広告費の地区投下量が前年同期を大幅に上回り、回復傾向にあると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2020年の広告費全体はコロナ禍の影響を受け大きく減少（前年比△11.2％）しており、地上波テレビ広告費についても同様に前年比で大きく落ち込んで（前年比△11.3％）おります。」
地上波テレビ広告費が前年比11.3％減少し、テレビ広告収入依存と広告市場低迷のリスクが実績を伴って深刻化している。 - FY2021-Q3広告市況に持ち直しの動きがある一方で低迷継続有価証券報告書
「地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量について、直近では持ち直しの動きがあるものの前年同四半期を大幅に下回る状況となっております。」
スポット広告費の地区投下量に直近の持ち直しの動きがある一方、前年同期を大幅に下回る状況が続いていると記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を大幅に下回る状況が続いており、予断を許さない状況です。」
スポット広告費の地区投下量が前年同期を大幅に下回る状況が続き、広告市況の悪化が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を大幅に下回るなど急速に悪化しており、予断を許さない状況です。」
地上波テレビ広告市場について、スポット広告費の地区投下量が前年同期を大幅に下回り、市況が急速に悪化したと記載している。 - FY2020広告収入依存度低下と市場縮小・感染症影響の併存有価証券報告書
「当社グループの主たる事業であるメディア・コンテンツ事業は、地上波テレビ広告枠の販売による地上波テレビ広告収入に依存しており、当連結会計年度における地上波テレビ広告収入は総売上高の58％を占めています。」
広告収入依存度は前年度の63.5％から58％へ低下した一方、地上波広告市場の縮小と新型コロナウイルス感染症による広告収入減少見込みを明記している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、依然として市況低迷が続いております。地上波テレビ広告収入のうちタイム収入は、「ラグビーワールドカップ2019日本大会」による収入があった一方で、前期の「2018 FIFAワールドカップ ロシア」による収入の反動減などにより、前年同四半期に比べ4億1千6百万円（△0.4％）減収の931億8千万円となりました。スポット収入は、スポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回ったため、前年同四半期に比べ78億4千1百万円（△8.1％）減収の886億2千6百万円となりました。」
スポット広告費の地区投下量低下と市況低迷が続き、タイム収入・スポット収入の双方が前年同期比で減収となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、依然として市況低迷が続いております。」
スポット広告費の地区投下量が前年同期を下回り、市況低迷が続いていると再掲している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「地上波テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、依然として市況低迷が続いております。地上波テレビ広告収入が、大型単発番組収入の反動減や市況低迷の影響を受けタイム・スポット収入ともに減収となり、前年同四半期に比べ11億5千9百万円（△1.1％）減収の1,019億9百万円となりました。」
スポット広告市況の低迷が続き、当四半期はタイム収入・スポット収入の双方が減収となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、先行きが不透明な状況が続いています。」
スポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回り、テレビ広告市況の先行き不透明感が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、先行き不透明な状況が続いております。」
スポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回り、テレビ広告市況の先行き不透明感が続いている。事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2018依存度低下とスポット市況低迷の併存有価証券報告書
「当連結会計年度におけるテレビ広告収入は総売上高の63.5％を占めています。」「当連結会計年度において、当該スポット市況の低迷により地区投下量が前年を割り込む結果となりました。地上波スポット収入は当社グループの営業売上のおよそ3割を占めることから、当該市況の低迷が今後も続く場合には、当社グループの経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
テレビ広告収入の比率は前年度の64.7％から63.5％に低下した一方、スポット広告市況の低迷と地区投下量の前年割れを実績として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、先行きが不透明な状況になっております。」
スポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回る状況を記載しているが、事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、先行きが不透明な状況になっております。」
スポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回る状況を記載しているが、事業等のリスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「こうした経済環境の中、テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を下回るなど、先行きが不透明な状況になっております。」
前年同期と比べてスポット広告費の地区投下量が減少し、テレビ広告市況の不透明感が強まったと記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの主たる事業であるメディア・コンテンツ事業は、テレビ広告枠の販売によるテレビ広告収入に依存しており、当連結会計年度におけるテレビ広告収入は総売上高の64.7％を占めています。」
テレビ広告収入への依存度を64.7％と記載しており、前年度の63.3％から上昇している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新たなリスクの発生および既存リスクの重要な変更がないと明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
当四半期に新たなリスクの発生や既存リスクの重要な変更はないと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、テレビ広告市況は、在京キー局におけるスポット広告費の地区投下量が前年同四半期を上回ったものの、先行きは不透明な状況になっております。」
テレビ広告市況の先行き不透明感を再掲している。一方、事業等のリスクについては重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度におけるテレビ広告収入は総売上高の63.3％を占めています。一般に、広告市況は、経済のマクロ動向と連動する傾向があります。また、スマートフォンやタブレット端末等の普及により、広告媒体の多様化が進んでおります。」
テレビ広告収入が売上高の63.3％を占める構造と、広告市況・媒体多様化による影響可能性をリスクとして記載している。