スポーツクラブ事業の競争・投資回収リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
日本テレビホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「同社の事業用資産について、収益性の低下により投資額の回収が困難であると見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。」
ティップネスで会員数未達や一部店舗閉鎖の意思決定を受け、事業用資産の減損損失32億49百万円が発生した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「ウェルネス事業の売上高は、月会費収入やキッズ会費収入の増加などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同期に比べ５億１千６百万円（＋3.9％）増収の136億５千７百万円となりました。」
売上高は増加した一方、セグメント利益又は損失は415百万円の損失となり、ウェルネス事業の収益回復にはなお課題が残ることを示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「特に昨今では、コロナ禍において減少した会員数の回復に時間を要しております。」
生活・健康関連事業は増収を確保した一方、営業利益は65.2％減益となり、会員数回復に時間を要する状況をリスクとして明示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、月会費収入の微減などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同期に比べ９千１百万円（△0.7％）減収の131億４千万円となりました。」
生活・健康関連事業は月会費収入の微減などにより前年同期比0.7％減収となり、セグメント利益又は損失は189百万円の損失となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「生活・健康関連事業の売上高は、キッズ会費収入の増加などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前連結会計年度に比べ４億３百万円（＋1.6％）増収の264億５千６百万円となり、５億３千８百万円の営業利益となりました(前連結会計年度は４億３千８百万円の営業損失）。」
ティップネスを含む生活・健康関連事業は、会員数回復施策等を進める中で営業利益へ転換した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「セグメント利益又は損失（△） 879」
生活・健康関連事業は第3四半期累計で879百万円のセグメント利益となり、前年同期の32百万円の損失から利益に転じた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、キッズ会費収入の増加などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ１億９千９百万円（＋1.5％）増収の132億３千１百万円となりました。」
生活・健康関連事業は増収となり、セグメント利益も前年同期の182百万円の損失から426百万円の利益へ転じた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、前年同四半期の緊急事態宣言発出によるスポーツクラブ休館（東京都及び関西圏の一部の店舗）からの回復により、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ25億５千５百万円（＋15.0％）増収の195億５千９百万円となりました。」
休館影響からの回復により生活・健康関連事業が増収となり、セグメント損失も前年同期の21億95百万円から32百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「生活・健康関連事業の売上高は、前年同四半期の緊急事態宣言発出によるスポーツクラブ休館影響（東京都及び関西圏の一部の店舗）の反動により、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ23億６百万円（＋21.5％）増収の130億３千２百万円となりました。」
休館影響の反動により生活・健康関連事業が増収となり、前年同期に記載されていたコロナ禍による大幅な減収から回復した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、前年同四半期の緊急事態宣言発出によるスポーツクラブ休館影響（東京都及び関西圏の一部の店舗）の反動により、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ17億９千４百万円（＋38.5％）増収の64億５千７百万円となりました。」
スポーツクラブ休館影響の反動により、生活・健康関連事業の売上高が前年同期比38.5％増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「生活・健康関連事業の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けているものの、緊急事態宣言発出によるスポーツクラブに対する休業要請の対象が、前連結会計年度は全地域・全店舗であった一方、当連結会計年度は東京都及び関西圏の一部の店舗に限定され、休館期間も短く、大部分の店舗の営業を継続できたため、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前連結会計年度に比べ25億６千６百万円（+12.4％）増収の231億９千４百万円となり、30億６千６百万円の営業損失となりました。」
生活・健康関連事業は増収となり、営業損失も前年度の72億64百万円から30億66百万円へ縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けているものの、緊急事態宣言発出によるスポーツクラブに対する休業要請の対象が、前年同四半期は全地域・全店舗であった一方、当第３四半期連結累計期間は東京都及び関西圏の一部の店舗に限定され、休館期間も短く、大部分の店舗の営業を継続できたため、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ21億９千１百万円（＋14.8％）増収の170億３百万円となりました。」
休業要請の対象・休館期間が前年同期より限定的となり、生活・健康関連事業の売上高が前年同期比14.8％増加した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「生活・健康関連事業の売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けているものの、緊急事態宣言発出によるスポーツクラブに対する休業要請の対象が、前年同四半期は全地域・全店舗であった一方、当第２四半期連結累計期間は東京都及び関西圏の一部の店舗に限定され、休館期間も短く、大部分の店舗の営業を継続できたため、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ23億８千１百万円（＋28.5％）増収の107億２千５百万円となりました。」
休業要請の対象・休館期間が前年同期より限定的となり、生活・健康関連事業の売上高が前年同期比28.5％増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「生活・健康関連事業の売上高は、コロナ禍による休館の影響や、会員数が大幅に減少したことにより、前連結会計年度に比べ152億７千７百万円（△42.5％）減収の206億２千８百万円となり、72億６千４百万円の営業損失となりました（前連結会計年度は６億８千６百万円の営業損失）。」
会員数減少・休館による収益悪化が通期で顕在化し、売上高は42.5％減、営業損失は72億64百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社の連結子会社であり、総合スポーツクラブ事業を営む㈱ティップネスでは、新型コロナウイルス感染症の拡大により、会員数の確保が当初計画通りに進んでおりません。これに伴い、事業計画の見直しを行った結果、のれんを含む固定資産について投資額の回収が困難であると判断し、第２四半期連結会計期間におきまして、減損損失を計上しました。」
ティップネスの会員数未達と投資回収困難、減損損失計上を第3四半期でもリスク情報として再掲している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社であり、総合スポーツクラブ事業を営む㈱ティップネスでは、新型コロナウイルス感染症の拡大により、会員の確保が当初計画通りに進んでおりません。これに伴い、事業計画の見直しを行った結果、のれんを含む固定資産について投資額の回収が困難であると判断し、当第２四半期連結累計期間におきまして、減損損失を計上しております。」
コロナ禍による会員数未達と事業計画見直しを受け、ティップネスののれんを含む固定資産について投資額の回収困難が実際に生じ、減損損失を計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、コロナ禍による休館の影響により、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ71億8千4百万円（△77.7％）減収の20億5千6百万円となりました。」
コロナ禍によるスポーツクラブ休館の影響で、生活・健康関連事業の売上高が前年同期比77.7％減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「生活・健康関連事業の売上高は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大の影響による休会者の増加などにより、前連結会計年度に比べ18億7千8百万円（△5.0％）減収の359億5百万円となり、6億8千6百万円の営業損失となりました（前連結会計年度は7億7千9百万円の営業利益）。」
生活・健康関連事業は休会者増加の影響で減収となり、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「スポーツクラブ運営による施設利用料収入を主とする生活・健康関連事業の売上高は、24時間型トレーニングジムの店舗数増加に伴う会員数増加の一方、ジム・スタジオ等の施設を備えた総合型スポーツクラブの会員数減少などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ7億3千9百万円（△2.6％）減収の278億4千6百万円となりました。」
24時間型ジムでは会員数が増加した一方、総合型スポーツクラブでは会員数減少が続き、生活・健康関連事業は前年同期比2.6％減収となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「24時間型トレーニングジムの店舗数増加に伴う会員数増加の一方、ジム・スタジオ等の施設を備えた総合型スポーツクラブの会員数減少などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ3億6千5百万円（△1.9％）減収の186億5千万円となりました。」
24時間型ジムの会員数増加と総合型スポーツクラブの会員数減少が併存し、生活・健康関連事業は前年同期比1.9％減収となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「24時間型トレーニングジムの店舗数増加に伴う会員数増加の一方、ジム・スタジオ等の施設を備えた総合型スポーツクラブの会員数減少などにより、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ2億2百万円（△2.1％）減収の92億4千万円となりました。」
24時間型ジムでは会員数が増加した一方、総合型スポーツクラブでは会員数減少が生じ、生活・健康関連事業が前年同期比2.1％減収となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「同業他社や他のスポーツ関連サービス等との競合により会員を計画どおりに確保できない場合や、価格競争により平均単価が低下した場合には、安定的な収益が得られない可能性があります。」
生活・健康関連事業の競争、会員獲得、価格、投資回収およびのれん減損のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同業他社や他のスポーツ関連サービス等との競合により会員を計画どおりに確保できない場合や、価格競争により平均単価が低下した場合には、安定的な収益が得られない可能性があります。」
ティップネスを中心とする生活・健康関連事業について、会員獲得、単価、投下資本回収、のれん減損のリスクを記載している。