Komori
日本テレビホールディングス(9404)・目標前進

インターネット動画配信事業の成長加速

FY2016に初出。37回の記載のうち30回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-01。

37記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2021前進FY2022 – 2026-09-012016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
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動画配信・Eコマースを通じたコンテンツ・商品の販路拡大3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-01前進その他開示

    「HBO Max on Hulu は、数多くのアカデミー賞受賞映画やドキュメンタリー、エミー賞受賞シリーズを含む、クラシック作品、人気作品、そして期待の新作まで、何千時間ものコンテンツをお客様に提供します。Hulu の月額会員ならどなたでも追加料金なく、見放題でお楽しみいただけます。」

    Huluに「HBO Max on Hulu」を2026年10月1日から開始し、海外プレミアムコンテンツを追加料金なしで提供する具体的な動画配信施策を示した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビ配信サービス「TVer」における動画広告セールスが好調に推移し、前連結会計年度に比べ13億6千7百万円(+13.0%)増収の118億9千万円となりました。」

    TVerを中心とするデジタル広告収入が13.0%増加し、動画配信・デジタル領域の拡大が通期収益に表れている。
  3. 2026-05-14前進決算

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビ配信サービス「TVer」における動画広告セールスが好調に推移し、前連結会計年度に比べ13億6千7百万円(+13.0%)増収の118億9千万円となりました。」

    TVerの動画広告セールスを要因とするデジタル広告収入の通期増収を記載している。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビ配信サービス「TVer」における動画広告セールスが好調に推移し、前年同期に比べ18億1千8百万円(+51.5%)増収の53億5千万円となっています。」

    TVerの動画広告セールスにより、デジタル広告収入が前年同期比51.5%増加した。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビ配信サービス「TVer」における動画広告セールスが堅調に推移し、前連結会計年度に比べ36億6千2百万円(+53.4%)増収の105億2千2百万円となりました。」

    TVerを中心とするデジタル広告収入が53.4%増加し、動画配信・デジタル領域の成長が通期数値に現れている。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビ配信サービス「TVer」による動画広告セールスが堅調に推移し、前年同期に比べ9億6千7百万円(+37.7%)増収の35億3千2百万円となっています。コンテンツ販売収入は、前第3四半期連結会計期間において㈱スタジオジブリを連結子会社化した影響や、ドラマのグローバル配信事業者向けセールスが好調だったことにより、前年同期に比べ100億7千3百万円(+26.6%)増収の479億7千1百万円となりました。」

    TVerによるデジタル広告収入と、スタジオジブリ連結子会社化・ドラマのグローバル配信事業者向けセールスによるコンテンツ販売収入が増加した。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「TVer」等による動画広告セールスが堅調に推移し、前連結会計年度に比べ17億4百万円(+33.1%)増収の68億6千万円となりました。」

    TVer等によるデジタル広告収入が前年同期比33.1%増加し、インターネット領域の事業拡大が数値に現れている。
  8. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「TVer」等による動画広告セールスが堅調に推移し、前年同四半期に比べ9億9千万円(+27.5%)増収の45億8千7百万円となっています。コンテンツ販売収入は、アニメ事業の海外向けセールスが好調だったことや、中国向けのキャラクター商品化権収入などが伸びたことを受け、前年同四半期に比べ22億1千8百万円(+4.1%)増収の569億8千1百万円となりました。」

    TVer等によるデジタル広告収入が27.5%増加し、アニメ海外販売や中国向けキャラクター商品化権収入を含むコンテンツ販売収入も4.1%増加した。
  9. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「TVer」等による動画広告セールスが堅調に推移し、前年同四半期に比べ4億7千8百万円(+22.9%)増収の25億6千5百万円となっています。コンテンツ販売収入は、アニメ事業の海外向けセールスが好調だったことや、中国向けキャラクター商品化権収入が伸びたことを受け、前年同四半期に比べ4億6千8百万円(+1.3%)増収の378億9千7百万円となりました。」

    TVer等によるデジタル広告収入が22.9%増加し、アニメ海外販売や中国向けキャラクター商品化権収入を含むコンテンツ販売収入も1.3%増加した。
  10. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「TVer」等による動画広告セールスが堅調に推移し、前年同四半期に比べ2億1百万円(+20.7%)増収の11億7千3百万円となっています。コンテンツ販売収入は、動画配信サービス「Hulu」のTVOD収入などが好調だったものの、SVOD事業者へのコンテンツ販売減やCS課金収入の減少などにより、前年同四半期に比べ1億2千6百万円(△0.7%)減収の186億9百万円となりました。」

    TVer等によるデジタル広告収入は20.7%増収となり、HuluのTVOD収入も好調だった。一方、コンテンツ販売収入全体はSVOD事業者向け販売減などにより0.7%減収となった。
  11. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「TVer」等による動画広告の増収により、前年同四半期に比べ4億7千万円(+15.0%)増収の35億9千7百万円となりました。コンテンツ販売収入は、新型コロナウイルス感染症の影響が沈静化したことにより、国内及び海外販売が好調に推移したことに加え、動画配信サービス「Hulu」のTVOD収入が好調に推移したこと等により、前年同四半期に比べ21億3千8百万円(+4.1%)増収の547億6千3百万円となりました。」

    TVer等によるデジタル広告収入が15.0%増加し、国内外販売とHuluのTVOD収入を含むコンテンツ販売収入も4.1%増加した。
  12. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「TVer」等による動画広告の増収により、前年同四半期に比べ4億7千2百万円(+29.2%)増収の20億8千6百万円となりました。コンテンツ販売収入は、新型コロナ感染症の影響が沈静化したことによる国内及び海外販売が好調に推移したことに加え、動画配信サービス「Hulu」のTVOD収入が好調に推移したこと等により、前年同四半期に比べ24億6千2百万円(+7.0%)増収の374億2千9百万円となりました。」

    TVer等による動画広告収入が29.2%増加し、HuluのTVOD収入を含むコンテンツ販売収入も7.0%増加した。
  13. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「コンテンツ販売収入は、新型コロナ感染症の影響が沈静化したことによる国内及び海外販売が好調に推移したことに加え、動画配信サービス「Hulu」が引き続き好調に推移したこと等により、前年同四半期に比べ11億5千4百万円(+6.6%)増収の187億3千6百万円となりました。」

    国内外のコンテンツ販売とHuluの好調により、コンテンツ販売収入が前年同期比6.6%増加した。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「地上波視聴率No.1という確固たる経営基盤の下、民放公式テレビポータル「TVer」による民放初のネット同時配信の実現、新規VTuber事業の立ち上げ、AR事業への参入など、テレビの枠を超えた”国民の生活を豊かにする”コンテンツ・サービスの提供に取り組んでおります。」

    動画配信について、TVerによる民放初のネット同時配信を実現し、VTuber事業やAR事業にも展開した実績を記載している。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、コンテンツ販売収入において動画配信サービス「Hulu」が引き続き好調に推移しており、」

    動画配信事業について、Huluが引き続き好調に推移していると再掲している。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「また、コンテンツ販売収入において動画配信サービス「Hulu」が引き続き好調に推移しており、」

    動画配信事業について、Huluが引き続き好調に推移していると再掲している。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「さらに、コンテンツ販売収入において動画配信サービス「Hulu」が引き続き好調に推移しており、」

    動画配信事業について、Huluが引き続き好調に推移していると再掲している。
  18. FY2021前進有価証券報告書

    「その他の広告収入は、3,500万ダウンロードを突破した民放公式テレビポータル「TVer」などによる動画広告の増収により、前連結会計年度に比べ3億6千1百万円(+14.6%)増収の28億4千3百万円となりました。コンテンツ販売収入は、動画配信サービス「Hulu」の会員数が引き続き好調に増加したことなどにより、前連結会計年度に比べ54億1千4百万円(+8.0%)増収の734億7千8百万円となりました。」

    TVerのダウンロード数が3,500万を突破し、動画広告収入は14.6%、コンテンツ販売収入は8.0%増加した。
  19. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「一方、巣ごもり需要などにより、コンテンツ販売収入は動画配信サービス「Hulu」などの増収があり、前年同四半期に比べ35億1千2百万円(+6.9%)増収の543億6千2百万円となり、」

    Huluなどの動画配信サービスによるコンテンツ販売収入が前年同期比6.9%増加した。
  20. FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書

    「最も成長が期待できるデジタル領域事業を最重要課題として取り組み、2023年の日本テレビ開局70年に連結売上高1,000億円を目指します。その中心は有料動画配信サイト「Hulu」を筆頭に広告付き無料動画配信サイト「TVer」などの動画コンテンツ配信事業の拡大です。イベント等のオンライン化の加速やリアルとオンラインの融合による新規事業を創出します。IT関連事業分野のМ&Aへの積極的な取り組みと専門性の高い人材の獲得により、地上波等の放送領域に次ぐ第二の収入の柱に成長させます。」

    インターネット領域をビジネスの柱とする従来方針を、2023年のデジタル領域連結売上高1,000億円という期限・数値付きの目標へ具体化し、Hulu、TVer、オンライン化、IT関連M&A、人材獲得を手段として示している。
  21. FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書

    「加えて、「中期経営計画」において「インターネット領域をビジネスの柱にする」ことを目標として掲げていますが、さらにそのスピードを加速させ、Huluをはじめとしたコンテンツ配信事業の拡充、オンラインを活用した新規事業の創出、デジタル技術を支えるグループ企業の強化等を積極的に進めデジタル領域の事業拡大を追求します。」

    インターネット領域をビジネスの柱とする方針について、コンテンツ配信、オンライン新規事業、デジタル関連グループ企業の強化を通じて、さらにスピードを加速させると表現している。
  22. FY2020前進有価証券報告書

    「コンテンツ販売収入は、定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数が引き続き好調に増加したことや、動画配信プラットフォーム向けのコンテンツ販売の増収などにより、前連結会計年度に比べ66億1千7百万円(+10.8%)増収の680億6千4百万円となりました。」

    Hulu会員数の増加と動画配信プラットフォーム向け販売により、コンテンツ販売収入が通期で10.8%増加した。
  23. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「一方、動画配信事業において、定額制動画配信サービス「Hulu」や民放公式テレビポータル「TVer」などによるコンテンツ販売収入やその他の広告収入が増収となったほか、「今日から俺は!!」などのパッケージメディア販売による物品販売収入の増収や、映像配信ソリューション事業を行う㈱PLAY(2019年7月1日付で㈱ロジックロジックが商号変更)の連結子会社化の影響などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ1億6千8百万円(+0.1%)増収の2,842億8千9百万円となりました。」

    Hulu・TVer等によるコンテンツ販売収入が増収となり、PLAYの連結子会社化の影響も含め、メディア・コンテンツ事業が前年同期比0.1%増収となった。
  24. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「一方、動画配信事業において、定額制動画配信サービス「Hulu」や民放公式テレビポータル「TVer」などによるコンテンツ販売収入やその他の広告収入が増収となったほか、「今日から俺は!!」などのパッケージメディア販売による物品販売収入の増収や、映像配信ソリューション事業を行う㈱PLAY(2019年7月1日付で㈱ロジックロジックが商号変更)の連結子会社化の影響などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ23億8千1百万円(+1.3%)増収の1,875億1千7百万円となりました。」

    Hulu・TVer等によるコンテンツ販売収入が増収となり、動画配信ソリューション事業を行うPLAYの連結子会社化も含め、メディア・コンテンツ事業が前年同期比1.3%増収となった。
  25. FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書

    「(c)インターネット領域をビジネスの「柱」に成長させること」

    動画配信事業の拡大を続ける中、インターネット領域を単なる成長分野ではなく、ビジネスの「柱」として成長させる位置づけを中期計画で明示している。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当第3四半期連結累計期間における当社グループの連結売上高は、主たる事業であるメディア・コンテンツ事業におきまして、スポット収入の減収を「2018 FIFAワールドカップ ロシア」などによりタイム収入がカバーし、地上波テレビ広告収入全体で増収となったことや、動画配信事業拡大によるコンテンツ販売収入が増収となった一方、映画事業における興行収入の減収などにより、前年同四半期に比べ3億4千7百万円(△0.1%)減収の3,167億8千6百万円となりました。」

    動画配信事業の拡大によるコンテンツ販売収入の増収が続いている。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間における当社グループの連結売上高は、主たる事業であるメディア・コンテンツ事業におきまして、スポット収入の減収を「2018 FIFAワールドカップ ロシア」などによりタイム収入がカバーし、地上波テレビ広告収入全体で増収となったことや、動画配信事業拡大によるコンテンツ販売収入の増収の一方、映画事業における興行収入の減収などにより、前年同四半期に比べ3億5千9百万円(△0.2%)減収の2,069億1百万円となりました。」

    動画配信事業の拡大によりコンテンツ販売収入が増収となった一方、映画興行収入の減収などによりメディア・コンテンツ事業全体は減収となった。
  28. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「このほか、コンテンツ販売収入において定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数の増加があったものの、パッケージメディアの物品販売収入やイベント・美術展事業の興行収入の減収などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ3億1千1百万円(△0.3%)減収の923億5千7百万円となりました。」

    当四半期もHulu会員数の増加がコンテンツ販売収入に現れた一方、パッケージメディアやイベント・美術展の減収によりメディア・コンテンツ事業全体は減収となった。
  29. FY2018前進有価証券報告書

    「「日テレ無料!(TADA) by 日テレオンデマンド」「TVer(ティーバー)」の「無料見逃し配信サービス」で最初に気軽にコンテンツを楽しんでもらい、さらに関連作品などへの視聴意欲が強いユーザーには定額制動画配信サービス「Hulu」を紹介するといった、市場の発展とユーザーの志向に合わせ、動画配信事業のさらなる拡大を行いました。」

    無料見逃し配信からHuluへつなぐ具体的な動画配信拡大の運用を進めている。
  30. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このほか、コンテンツ販売収入における定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数増加や、興行収入における幹事映画「メアリと魔女の花」のヒット、「アンパンマンこどもミュージアム」を企画・運営する㈱ACMの連結子会社化の影響などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ38億1千4百万円(+1.4%)増収の2,843億9千8百万円となりました。」

    Hulu会員数の増加、映画のヒット、ACMの連結子会社化を背景に、メディア・コンテンツ事業売上高が前年同四半期比1.4%増加した。
  31. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「このほか、コンテンツ販売収入における定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数増加や、興行収入における幹事映画「メアリと魔女の花」のヒット、「アンパンマンこどもミュージアム」を企画・運営する㈱ACMの連結子会社化の影響などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ31億8千9百万円(+1.7%)増収の1,854億7千万円となりました。」

    Hulu会員数の増加、映画のヒット、ACMの連結子会社化を背景に、メディア・コンテンツ事業の売上高が前年同四半期比1.7%増加した。
  32. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「このほか、コンテンツ販売収入において定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数の増加や、「アンパンマンこどもミュージアム」を企画・運営する㈱ACMの連結子会社化の影響などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ21億9千4百万円(+2.4%)増収の926億6千8百万円となりました。」

    Hulu会員数の増加とACM連結子会社化を背景に、メディア・コンテンツ事業の売上高が前年同期比2.4%増加した。
  33. FY2017前進有価証券報告書

    「当期におきましては、定額制動画配信サービス「Hulu」は、オリジナルドラマや地上波放送との連動企画を推進し、「日テレ無料!(TADA) by 日テレオンデマンド」「TVer(ティーバー)」では無料見逃し配信サービスを展開するなど、積極的に推進しています。」

    Huluでオリジナル・地上波連動企画を進め、TADAとTVerで無料見逃し配信を展開している。
  34. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「このほか、パッケージメディア関連の物品販売収入や映画事業による興行収入の減収があった一方、コンテンツ販売収入において定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数が増加したことなどにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ31億1千1百万円(+1.1%)増収の2,805億8千3百万円となりました。」

    Hulu会員数の増加を伴い、メディア・コンテンツ事業の売上高が前年同四半期比1.1%増加した。
  35. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「このほか、コンテンツ販売収入において定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数の増加があったものの、パッケージメディア関連の物品販売収入の減収や、興行収入における前年同四半期に大ヒットした幹事映画「バケモノの子」の反動減などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ4千8百万円(△0.0%)減収の1,822億8千万円となりました。」

    Hulu会員数の増加が第1四半期に続いて記載され、動画配信を通じたコンテンツ販売の進展を示している。
  36. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「このほか、パッケージメディア関連の物品販売収入の減収があったものの、コンテンツ販売収入において定額制動画配信サービス「Hulu」の会員数の増加などにより、メディア・コンテンツ事業の売上高は、セグメント間の内部売上高又は振替高を含め、前年同四半期に比べ2億1千2百万円(+0.2%)増収の904億7千4百万円となりました。」

    Hulu会員数の増加を背景にコンテンツ販売収入が増加した。コンテンツ販売収入は前年同期12,225百万円から当期13,492百万円となっている。
  37. FY2016初出有価証券報告書

    「“ネットファースト層”にも支持されるコンテンツを創造し、インターネット動画配信事業の成長を加速します。」

    ネット利用を優先する層へのコンテンツ開発を通じて、動画配信を成長分野と位置づけている。
一緒に動いた変遷

「地上波視聴率5冠王と広告シェアトップの継続」は、この変遷が動いた37回のうち30回、同じ書類で同じ向きに動きました。

30302814108★123456
  1. ★この変遷
  2. 1地上波視聴率5冠王と広告シェアトップの継続30回
  3. 2事業ポートフォリオ多様化と非広告収入の拡大30回
  4. 3コンテンツの複数メディア展開による収益最大化28回
  5. 4新規事業・戦略的投資500億円枠14回
  6. 5生活・健康関連事業のシナジーと新サービス創出10回
  7. 6IP構築と知的財産ビジネスの積極推進8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本テレビホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-01のその他開示で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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