地上波の媒体力とコンテンツ制作力を中核とする事業基盤
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「放送や国内市場を主なターゲットとしてきた企画・制作体制を、海外市場を強く意識した体制に再構築し、海外市場での売上拡大を実現していきます。」
地上波放送で培った制作力・媒体力を基盤とする事業基盤を、海外市場を意識した企画・制作体制へ具体的に再構築している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「強靱な地上波テレビネットワークを基盤とし、「日テレ、開国！ Gear up, go global」をスローガンに、コンテンツ製作領域に注力することでグローバルコンテンツ企業への変革を推進する」
地上波ネットワークとコンテンツ制作力を基盤とする従来の認識を維持しつつ、グローバルコンテンツ企業への変革を前面に出している。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンテンツ戦略本部を中心に、放送・配信を統合した総合編成戦略を強化し、コンテンツのPF最適化、生活者接点の最大化に向けたコンテンツ制作の指揮コントロールに努めています。」
総合コンテンツ企業への進化を、コンテンツ戦略本部による放送・配信統合とプラットフォーム最適化の運用段階へ進めている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中期経営計画2022-2024は、「総合コンテンツ企業」への進化を目指した前中期経営計画をさらに深化・拡張させ、あらゆる感動を創造し、生活者に信頼されるNo.1企業となるための取り組みと目標を示すものです。」
地上波の媒体力・制作力を中核とする従来の説明から、総合コンテンツ企業として全方位に事業を広げる新中期計画へ枠組みを拡張している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「今後につきましては、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）による構造改革を推し進め、総合コンテンツ企業として、放送とインターネットの両分野において収益力を向上する体制構築を図ります。」
総合コンテンツ企業としての事業基盤の説明を、放送・インターネット双方の収益力向上とDXによる構造改革を軸とする表現へ展開している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、地上波テレビ放送で長年培って来たコンテンツ制作力と媒体力をコアコンピタンスとし、事業を拡大し成長させてまいりました。」
地上波で培ったコンテンツ制作力と媒体力を中核とする認識を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「総合コンテンツ企業として、放送・関連ビジネスを進化させ、「収益性」「生産性」を飛躍的に向上させること」
総合コンテンツ企業として放送・関連ビジネスを進化させる方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「(b)総合コンテンツ企業として、放送・関連ビジネスを進化させ、「収益性」「生産性」を飛躍的に向上させること」
総合コンテンツ企業として放送・関連ビジネスを進化させる方針を、中期経営計画の一項目として再掲している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「総合コンテンツ企業として、放送・関連ビジネスを進化させ、「収益性」「生産性」を飛躍的に向上させること」
従来の地上波の媒体力・制作力を中核とする説明から、総合コンテンツ企業として放送・関連ビジネス全体を進化させる表現へ展開している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、地上波テレビの媒体力と地上波テレビ放送で培ったコンテンツ制作力をコアコンピタンスとし、それらを最大限活用して事業を拡大し成長させてまいりました。」
地上波の媒体力とコンテンツ制作力を成長の中核とする認識を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、地上波テレビの媒体力と地上波テレビ放送で培ったコンテンツ制作力をコアコンピタンスとし、それらを最大限活用して事業を拡大し成長させてまいりました。」
地上波の媒体力とコンテンツ制作力を成長の中核とする認識を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、地上波テレビの媒体力と地上波テレビ放送で培ったコンテンツ制作力をコアコンピタンスとし、それらを最大限活用して事業を拡大し成長させてまいりました。」
従来の成長の源泉を地上波の媒体力と制作力として位置づけている。