大型コンテナ船・自動車船の計画的な整備
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「製品物流 船舶 3,163 930 借入金及び 自己資金 2025年８月 2026年10月 17,500」
製品物流の建造契約済み船舶について、投資予定額31億63百万円、既支払額9億30百万円、2026年10月竣工予定、完成後増加能力17,500K/Tと開示した。前回計画から建造・支払が進んでいる。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「LNG燃料自動車船は13隻が竣工済、環境対応船は30年度に30隻へ」
LNG燃料自動車船の竣工実績と、2030年度に向けた環境対応船30隻の整備方針を具体的に示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「製品物流 船舶 3,200 310 借入金及び自己資金 2025年６月 2026年６月 17,500」
製品物流で建造契約済み船舶について、総額32億円、既支払額3億1,000万円、2025年6月着手・2026年6月竣工、完成後17,500K/Tの計画を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ドライバルク 船舶 12,234 3,495 借入金及び自己資金 2023年６月 2024年５月 210,000 製品物流 9,673 2,238 借入金及び自己資金 2024年２月～2024年９月 2024年12月～2025年３月 98,100」
建造契約済み船舶について、ドライバルクで122億34百万円、製品物流で96億73百万円の新設計画を開示し、2024年5月および2024年12月～2025年3月の竣工予定と増加能力を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「エネルギー資源 船舶 10,257 4,060 借入金及び自己資金 2022年９月 2023年６月 55,300 製品物流 船舶 3,416 356 借入金及び自己資金 2024年６月 2024年12月 40,300」
建造契約済み船舶について、エネルギー資源で総額102億57百万円・55,300K/T、製品物流で総額34億16百万円・40,300K/Tの新設計画を開示した。 - FY2021後退有価証券報告書
「（１）新設 該当事項はありません。」
従来の大型コンテナ船・自動車船等の計画的整備から、当 filing の重要設備新設計画は「該当事項はありません」となった。一方、当期にはドライバルク7隻、エネルギー資源5隻、製品物流9隻を売却し、船隊規模適正化を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「製品物流 船舶 8,685 1,700 借入金、社債、増資資金及び自己資金 2019年10月 2021年1月 20,000」
建造契約済みの製品物流船について、投資予定総額86億85百万円、既支払額17億円、2021年1月竣工予定、完成後の増加能力20,000K/Tを示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社自動車船事業の輸送台数は、極東出し航路において安定した荷動きを維持した一方、三国間等における一部不採算航路の休止・改編を含む合理化により前年同期比で減少しました。その結果、前年同期比で減収となるものの、運航効率の改善、船隊規模の最適化、コスト削減など、収支改善に取り組んだ結果、黒字に転換しました。」
自動車船では不採算航路の休止・改編、運航効率改善、船隊規模最適化を継続し、前年同期の損失から黒字へ転換した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、運航効率の改善、運賃率の修復、船隊規模の最適化等、収支改善の取組みにより前年同期比で減収となりましたが、黒字に転換しました。」
自動車船事業では、不採算航路の休止・改編を含む合理化を行い、運航効率改善、運賃率修復、船隊規模最適化による黒字転換を再確認した。前四半期にも黒字転換が記載されており、新たなマイルストーンではない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、航路合理化による運航効率の改善や運賃率の修復と船隊規模の最適化により、自動車船事業全体では前年同期比で増収となり、黒字に転換しました。」
自動車船事業で航路合理化、運賃率の修復、船隊規模の最適化を進めた結果、前年同期の損失から黒字へ転換した。 - FY2019前進有価証券報告書
「エネルギー資源 船舶 11,399 4,377 借入金、社債、増資資金及び自己資金 2015年12月 2019年５月～2019年７月 226,000 製品物流 船舶 8,731 871 借入金、社債、増資資金及び自己資金 2020年３月 2021年１月 20,000」
建造契約済み船舶について、エネルギー資源で総額113億99百万円・2019年5～7月竣工予定、製品物流で総額87億31百万円・2021年1月竣工予定の計画を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第４四半期以降、自動車船事業では、運航効率の改善や航路ネットワークの改編を通じ損失の縮小を見込みます。」
自動車船について、運航効率改善と航路ネットワーク改編による損失縮小の方針を再確認した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、自動車船の事業環境の変化を踏まえた船隊整備計画の見直しを契機として、船舶使用実績及び今後の船腹需給見通しを基に、当第１四半期連結会計期間において船舶の使用方針を見直しました。その結果、自動車船について、従来の耐用年数よりも長期間の使用が見込まれることが判明したため、耐用年数を従来の20年から25年に変更しました。」
自動車船の船隊整備計画と使用方針を見直し、耐用年数を20年から25年へ変更した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「トレード構造の変化や複雑化に今後タイムリーかつ柔軟に対応して船隊整備を適切に進めることが重要であり、今年度も新規にメキシコ-中南米サービスを開始するなど航路ネットワークを拡充し、事業基盤の強化に取り組んでいます。重建機類・鉄道車両などの積載能力が高く省燃費性能を備えた次世代大型船を最大限に活用して、収益基盤の拡充に努めます。」
自動車船事業で新たにメキシコ・中南米サービスを開始し、航路ネットワークの拡充と次世代大型船の活用を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「不定期専用船 船舶 38,458 9,989 借入金、社債、増資資金及び自己資金 平成27年12月～平成30年１月 平成30年６月～平成31年６月 1,106,000」
建造契約済み船舶について、投資予定総額384億58百万円、増加能力1,106,000K/T、平成31年6月までの竣工予定を示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「他方、自動車メーカー各社の生産拠点が、「EV推進」「地産地消」「適地量産」「適地適産」の流れの中で多様化しつつあり、トレード構造の変化や複雑化に今後タイムリーかつ柔軟に対応すべく、航路ネットワークの改編並びに船隊整備を適切に進めます。また、欧米荷主を中心に平成30年以降の新規輸送契約を獲得するなど、事業基盤の強化に取り組んでおります。」
自動車船では、トレード構造の変化に対応する航路ネットワーク改編・船隊整備、平成30年以降の新規輸送契約獲得、次世代大型船の活用を継続した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「各社生産拠点は「適地量産」、「適地適産」へとシフトしつつあり、複雑化が進むトレード構造の変化へ今後柔軟に対応すべく、適切な船隊整備を進め、事業基盤の強化を継続するとともに、重建機類・鉄道車両などの積載能力向上に対応し省燃費性能を追求した次世代大型船を最大限に活用して収益基盤の拡充に努めます。」
次世代大型船の活用と、トレード構造の変化に対応した船隊整備・事業基盤強化を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「不定期専用船 船舶 投資予定金額119,593百万円、着手（起工）平成27年１月～平成30年５月、完了（竣工）平成29年５月～平成31年３月、完成後の増加能力2,297,000（K/T）」
建造契約済み船舶について、約1,196億円、2,297,000K/Tの設備計画と平成31年3月までの竣工予定を示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「自動車船事業では、トレード構造の変化に対応した東南アジア諸国出し及び大西洋域内などの事業基盤の強化を継続するとともに、順次竣工する重建機類・鉄道車両などの積載能力向上に対応し省燃費性能を追求した次世代大型船を最大限に活用して、収益基盤の拡充に努めます。また、船舶経費や運航経費の低減にも取り組んでまいります。」
東南アジア・大西洋域内などでの貨物基盤強化と、順次竣工する次世代大型船の活用を継続し、船舶経費・運航経費の低減も掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自動車船事業では、トレード構造の変化に対応した東南アジア諸国出し及び大西洋域内などの事業基盤の強化を継続するとともに、順次竣工する重建機類・鉄道車両などの積載能力向上に対応し省燃費性能を追求した次世代大型船を最大限に活用して、収益基盤の拡充に努めます。」
次世代大型船の順次竣工を前提に、東南アジア・大西洋域内などの貨物獲得と船舶活用を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「自動車船事業では、資源国向けの貨物が低迷するなか、トレード構造の変化に対応した東南アジア諸国出し及び大西洋域内貨物獲得などの事業基盤の強化を継続するとともに、順次竣工する重建機類・鉄道車両などの積載能力向上に対応し省燃費性能を追求した次世代大型船を最大限に活用して、配船効率化とともに収益基盤の拡充に努めます。」
次世代大型船の順次竣工を前提に、東南アジア・大西洋域内の貨物獲得と船舶活用を通じた収益基盤拡充を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「14,000 TEU型大型コンテナ船（平成30年度までに合計10隻竣工）、7,500台積み自動車船（平成29年度までに合計10隻竣工）などに合計1,050億円を投資する計画としています。」
船型、隻数、竣工期限、投資額を伴う船隊整備計画を示している。