コンテナ船・物流・ターミナルの三本柱化
FY2016に初出。39回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026定期船事業の通期増収減益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比で増収減益となりました。」
定期船事業は前年度比で増収となった一方、経常利益は2,743億円から497億円へ減少した。 - 2026-05-11その他決算
「コンテナ船事業：新造船の竣工による 船舶供給量の増加に加え、関税政策や中東情勢等の影響を受け、運賃市況は不安定に推移した結果、前年度の水準を下回りました。ONE社においても、運賃市況が下落した結果、利益水準は前年度を下回りました。」
コンテナ船の運賃市況とONE社の利益水準が前年度を下回った。 - FY2026-H1定期船事業の中間期減収減益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同中間期比で減収減益となりました。」
コンテナ船市況の下落とONE社の利益水準低下を背景に、定期船事業全体が前年同中間期比で減収減益となった。 - FY2025定期船事業の通期減収増益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比で減収増益となりました。」
定期船事業は前年度比で減収となった一方、利益は増加した。 - FY2025-H1定期船事業の減収増益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同中間期比で減収増益となりました。」
定期船事業は前年同中間期比で減収となった一方、利益は増加した。 - FY2024定期船事業の通期減収減益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比で減収減益となりました。」
第3四半期の減収減益に続き、通期でも定期船事業全体が減収減益となった。 - FY2024-Q3定期船事業の減収減益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で減収減益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、前年同期比の減収減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収減益となりました。」
定期船事業は、コンテナ船市況の悪化やONE社の利益水準低下があり、増収ながら減益となった状態を再確認している。 - FY2024-Q1定期船事業の増収減益有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収減益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業は、前年同期比で増収となった一方、利益は減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比で増収増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、前年度比の増収増益を実現した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、前年同期比の増収増益が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収増益となりました。」
定期船事業全体で前年同期比の増収増益となり、コンテナ船・ターミナルを含む事業構成の収益改善が続いている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、前年同期比の増収増益を実現した。 - FY2022前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比で増収増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、前年度比の増収増益を実現した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収増益となりました。」
コンテナ船を含む定期船事業全体で、前年同期比の増収増益を再度記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内及び海外ターミナルでは、ともに新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた前年同四半期から取扱量が回復しました。以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比で増収増益となりました。」
ターミナル取扱量が前年同期から回復し、コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体が増収増益となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比減収となりましたが、業績は大幅に改善し増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、減収ながら前年度から大幅な業績改善と増益を実現した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比減収となりましたが、業績は大幅に改善し増益となりました。」
定期船事業全体について、減収ながら業績改善と増益が続いていることを再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比減収となりましたが、業績は大幅に改善し増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、減収ながら前年同四半期比の増益となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比減収となりましたが、業績は大幅に改善し増益となりました。」
コンテナ船・ターミナルを含む定期船事業全体で、減収ながら前年同四半期比の増益となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前連結会計年度比減収となりましたが、業績は大幅に改善し利益を計上しました。」
ONE統合後の定期船事業について、前年度の損失から当年度は通期で利益を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「国内ターミナルの取扱高は増加した一方、海外ターミナルは前年度に北米地域における港湾荷役事業子会社を売却した影響により取扱高が減少しました。以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比減収となりましたが、業績は大幅に改善し利益を計上しました。」
国内ターミナル取扱高の増加、海外ターミナル取扱高の減少、定期船事業の利益計上を再確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「国内ターミナルの取扱高は増加した一方、海外ターミナルは前年度に北米地域における港湾荷役事業子会社を売却した影響により取扱高が減少しました。以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比減収となりましたが、業績は大幅に改善し利益を計上しました。」
国内ターミナル取扱高の増加と、定期船事業全体での利益計上を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、定期船事業全体では前年同四半期比減収となりましたが、業績は大幅に改善し利益を計上しました。」
ONE統合後の前年度のサービス混乱・一時費用の影響がなくなり、定期船事業全体で利益を計上した。 - FY2019ONE移管後も定期船事業損失が継続有価証券報告書
「事業統合によるシナジー効果は着実に現出しており、引き続きコスト削減による収支改善に努めました。国内及び海外コンテナターミナルの取扱量は増加し収支は概ね安定的に推移しました。以上の結果、定期船事業全体では損失を計上しました。」
統合シナジーやターミナル取扱量の改善が示される一方、定期船事業全体では損失計上が続いている。 - FY2019-Q3ターミナル取扱量増加・定期船損失継続有価証券報告書
「国内・海外コンテナターミナルの総取扱量は前年同四半期比で増加しました。以上の結果、定期船事業全体では損失を計上しました。」
ターミナル取扱量は前年同期比で増加したが、定期船事業全体では引き続き損失を計上している。 - FY2019-Q2統合混乱による定期船事業損失の継続有価証券報告書
「国内・海外コンテナターミナルの総取扱量は前年同四半期比で減少しました。以上の結果、定期船事業全体では損失を計上しました。」
ONEのサービス開始後の混乱等により、ターミナル取扱量が減少し、定期船事業全体の損失が続いている。 - FY2019-Q1統合初期の定期船事業悪化有価証券報告書
「国内・海外コンテナターミナルの総取扱量は前年同四半期比で減少しました。以上の結果、定期船事業全体では損失を計上しました。」
ONEへの事業統合開始後の第1四半期に、コンテナターミナル取扱量が前年同期比で減少し、定期船事業全体が損失となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに市場における競争力を高めてコンテナ船事業を安定的かつ持続的に運営するため、当社は川崎汽船㈱、㈱商船三井と定期コンテナ船事業の統合を行い、新会社OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.は平成30年４月にサービスを開始しました。」
コンテナ船統合会社のサービス開始により、コンテナ船・ターミナルを含む事業構成の具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内・海外コンテナターミナルの総取扱量は前年同四半期比で増加し、定期船事業全体で業績は大幅に改善し、前年同四半期比増収となり利益を計上しました。」
コンテナターミナルの取扱量増加と、定期船事業の増収・利益計上を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「サービス面では、平成29年４月１日より当社を含む５社からなる「ザ・アライアンス“THE Alliance”」として新サービスを開始していますが、アジア／北米、アジア／欧州、大西洋及びアジア／中東航路にて、直航サービスを充実させながら広範囲なネットワークの形成を実現することで、競争力を高めました。」
コンテナ船、アライアンスによるネットワーク、ターミナルを通じた競争力・収益性向上の取り組みを再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「サービス面では、平成29年４月１日より当社を含む５社からなる「ザ・アライアンス“THE Alliance”」として、アジア／欧州、アジア／北米、大西洋及びアジア／中東航路にて、直航サービスを充実させながら広範囲なネットワークの形成を実現し、新サービスの提供を開始しました。国内・海外コンテナターミナルの総取扱量は前年同四半期比で増加し、定期船事業全体で業績は大幅に改善し、前年同四半期比増収となり利益を計上しました。」
5社による新アライアンスのサービスを開始し、ターミナル取扱量の増加と定期船事業の増収・利益計上を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「一般貨物輸送事業では、コンテナ船部門においてのさらなる高品質かつ競争力のあるサービスの提供を目指し、川崎汽船株式会社・株式会社商船三井との定期コンテナ船事業の統合を決定しました。また、ターミナル事業においては新たな安定収益の確保を目指し、インドネシアでの新コンテナターミナルの操業開始、米国でのコンテナターミナルへの出資等、コンテナ船とのシナジー効果で他社との差別化を図りました。」
三本柱の一つであるターミナルについて、インドネシア新ターミナルの操業開始と米国ターミナルへの出資を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ターミナル関連部門の国内外ターミナルは順調に推移しましたが、定期船事業全体では、前年同四半期比減収となり、損失を計上しました。」
ターミナルの順調な推移と、定期船事業全体の減収・損失を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「ターミナル関連部門の国内外コンテナターミナルは順調に推移し、総取扱量は前年同期比で増加しましたが、定期船事業全体では前年同期比減収となり、損失を計上しました。」
ターミナル取扱量の増加を示す一方、定期船事業全体では減収・損失となっている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ターミナル関連部門の国内外コンテナターミナルは順調に推移し、総取扱量は前年同四半期比で増加しましたが、定期船事業全体では前年同四半期比減収となり、損失を計上しました。」
ターミナル事業の取扱量増加を示す一方、定期船事業全体では損失となっており、三本柱化による収益性向上の進展は限定的に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「一般貨物輸送事業においては、コアアセットであるコンテナ船部門とライトアセットである物流事業に海と陸との接点となるターミナル事業を加えて三本の柱とし、最適な組み合わせを模索しつつ、相互に補完しながら収益性を向上させるとともに変動性を抑制します。」
コンテナ船、物流、ターミナルを相互補完させる事業構成を目標としている。