売上総利益率の改善とコスト・コントロールによる収益力向上
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収に伴う売上総利益の増加が、運賃及び荷造費などの増加を吸収し、36億97百万円（同7.0％増）」
増収による売上総利益の増加が運賃・荷造費などの増加を吸収し、連結営業利益は前年同期比7.0％増となった。 - 2026-06-11再掲決算説明資料
「営業利益は、増収による粗利額の増加が運賃及び荷造費などの上昇を吸収し、増益(+13.8%)」
運賃及び荷造費などの上昇を増収による粗利額の増加が吸収する構図を、決算ハイライトで再確認した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収による売上総利益の増加や食品スーパー事業の撤退による増益が、シンガポール子会社の売上総利益率の低下や既存事業の運賃及び荷造費の増加などを吸収し、78億53百万円（同4.8％増）となりました。」
食品スーパー事業撤退による増益や増収による売上総利益の増加が、シンガポール子会社の粗利率低下や運賃・荷造費増加を吸収し、営業利益は78億53百万円、前年同期比4.8％増となった。 - 2026-03-12実績引用業績予想の修正
「なお、営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は過去最高を更新いたしました。」
2026年1月期の営業利益は78億53百万円となり、収益力向上の実績として過去最高を更新した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「営業利益は、食品スーパー事業の撤退が増益に寄与した一方、シンガポール子会社における売上総利益率の低下や既存事業の物流費の上昇などがあり、34億54百万円（同0.5％減）」
食品スーパー事業からの撤退は増益要因となった一方、シンガポール子会社の売上総利益率低下や物流費上昇により、営業利益は前年同期比0.5％減となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、人手不足や物流費等のコストが上昇する中、バックオフィス業務の集約による効率化やコスト・コントロールにも継続して取り組みました。」
コスト上昇環境下で、バックオフィス業務の集約による効率化とコスト・コントロールを継続した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「一方、人手不足や物流費等のコストが上昇する中、バックオフィス業務の効率化やコスト・コントロールにも継続して取り組みました。」
人手不足・物流費上昇の環境下でも、バックオフィス業務の効率化とコスト・コントロールを継続した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、増収および収益構造改革による損益分岐点の引き下げ効果により、営業利益は78億19百万円（同114.2％増）、経常利益は79億71百万円（同105.6％増）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は36億５百万円（同258.1％増）となり、各段階利益で創業来の最高益となりました。」
増収、収益構造改革による損益分岐点の引き下げ、コスト・コントロールの継続により、営業利益78億19百万円、前期比114.2％増と創業来の最高益を計上した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、前年は新型コロナウイルス感染症の影響が一定程度残っていたことに加え、外食需要の堅調な回復に合わせて既存得意先の深耕や新規店の開拓を積極的に進めたことで、売上高は1,811億91百万円（前年同期比16.6％増）と増収となりました。増収および収益構造改革による損益分岐点の引き下げ効果により、営業利益は58億87百万円（同175.7％増）、経常利益は60億16百万円（同151.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は32億65百万円（同152.6％増）となり、各段階利益で同期間における創業来の最高益を計上いたしました。」
増収と収益構造改革による損益分岐点の引き下げにより、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の各段階で同期間における創業来の最高益を計上した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「増収および収益構造改革による損益分岐点の引き下げ効果により、営業利益は36億82百万円（同196.7％増）、経常利益は37億77百万円（同162.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億76百万円（同181.3％増）となり、各段階利益で同期間における創業来の最高益を計上いたしました。」
増収と収益構造改革による損益分岐点引き下げにより、営業利益・経常利益・四半期純利益の各段階で同期間の創業来最高益を計上した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、外食産業の需要回復ならびに前年同期は新型コロナウイルス感染症による行動規制が出されていた反動もあり、売上高は586億82百万円（前年同期比22.2％増）の増収となりました。増収および収益構造改革による損益分岐点の引き下げ効果により、営業利益は15億19百万円（同377.9％増）と同期間における創業来の最高益を計上いたしました。」
増収と収益構造改革による損益分岐点引き下げ効果により、営業利益は前年同期の3億18百万円から15億19百万円へ増加し、同期間における創業来最高益となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高は1,554億13百万円（前年同期比15.5％増）と増収となりました。増収による売上総利益額の増加に加え、コスト・コントロールの継続による損益分岐点の引き下げの効果により営業利益は21億35百万円（前年同期は14億48百万円の営業損失）と３期ぶりに黒字転換いたしました。」
増収、売上総利益額の増加、コスト・コントロールによる損益分岐点引き下げの効果により、連結営業利益は前年同期の14億48百万円の損失から21億35百万円の利益へ改善し、3期ぶりに黒字転換した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は1,003億50百万円（前年同期比11.8％増）と増収となりました。増収および収益構造改革による損益分岐点の引き下げの効果により営業利益は12億40百万円（前年同期は11億13百万円の営業損失）と３期ぶりに黒字転換いたしました。」
増収と収益構造改革による損益分岐点引き下げにより、連結営業利益が前年同期の11億13百万円の損失から12億40百万円の利益へ改善し、3期ぶりの黒字転換となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「増収および収益構造改革による損益分岐点の引き下げの効果により営業利益は３億17百万円（前年同期は３億６百万円の営業損失）と３期ぶりに黒字転換いたしました。」
増収と収益構造改革による損益分岐点の引き下げにより、営業利益が前年同期の3億6百万円の損失から3億17百万円の利益へ改善し、3期ぶりに黒字転換した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業損失は４億46百万円（前期は31億41百万円の営業損失）となりました。２期連続の営業損失となりましたが、売上総利益の増加に加え、収益構造改革による損益分岐点の引き下げを推進したことで、前期より26億95百万円改善いたしました。」
収益構造改革による損益分岐点の引き下げと売上総利益の増加により、営業損失が31億41百万円から4億46百万円へ26億95百万円改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、感染再拡大に伴い、当社グループの主な販売先である飲食店などへの休業・時短営業要請が繰り返され、当社グループにおきましても厳しい事業運営を強いられましたが、収益構造改革による損益分岐点の引き下げをグループ全体で推進いたしました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は1,345億93百万円（前年同期比1.0％減）、営業損失は14億48百万円（前年同期は30億84百万円の営業損失）」
感染再拡大下で損益分岐点の引き下げをグループ全体で推進し、営業損失は前年同期の30億84百万円から14億48百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響もあり、当事業部門の売上高は56億77百万円（前年同期比8.4％減）となりました。一方、売上総利益率の改善が進んだことやコスト・コントロールの効果もあり、営業利益は１億45百万円（同401.4％増）となりました。」
フードソリューション事業では、売上総利益率の改善とコスト・コントロールの効果により営業利益が前年同期比401.4％増となった。一方、食品スーパー事業ではコスト・コントロールを継続したものの営業損失となり、効果は事業ごとに異なっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当事業部門の売上高は前期に実施した閉店の影響もあり、87億94百万円（前年同期比6.4％減）となりましたが、販売促進方法の見直しなどによるコスト・コントロールの効果もあり、営業利益は１億37百万円（同278.1％増）となりました。」
キャッシュアンドキャリー事業では、販売促進方法の見直しなどのコスト・コントロールにより、営業利益が前年同期比278.1％増の1億37百万円となった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「そのため、当期は新型コロナウイルス感染症の拡大によってもたらされたニューノーマル時代に対応できる会社に変わるチャンスと捉え、「８割経済」でも利益の出る筋肉質な体質に改善すべく、さらなるコスト・コントロールの強化と、限られた資源を成長領域に投資するなど、選択と集中に注力いたします。」
新型コロナウイルス感染症の影響下でも利益を確保できる体質への改善を掲げ、コスト・コントロールの強化、成長領域への選択的投資を明示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響もあり、当事業部門の売上高は286億30百万円（前年同期比2.7％減）、営業利益は売上総利益率の改善並びに広告宣伝費の削減などにより４億63百万円（前年同期は65百万円の営業損失）となりました。」
キャッシュアンドキャリー事業では、売上総利益率の改善と広告宣伝費の削減により、営業損失から4億63百万円の営業利益へ改善した。グループ全体では損益分岐点の引き下げによる収益構造改革にも取り組んでいる。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方、収益力の向上を図るべく商品の改廃や発注量の適正化を図りロス管理を徹底するとともに、コスト・コントロールにも継続して取組みました。以上の結果、当事業部門の売上高は95億48百万円（前年同期比5.1％減）、営業利益は売上総利益率の改善により16百万円（前年同期は１億97百万円の営業損失）となりました。」
商品の改廃、発注量の適正化、ロス管理、コスト・コントロールを継続し、食品スーパー事業の営業損益を前年同期の1億97百万円の損失から16百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、収益力の向上を図るべく、商品の改廃や発注量の適正化を図り、ロス管理を徹底するとともに、コスト・コントロールにも継続して取組みました。以上の結果、当事業部門の売上高は47億73百万円（前年同期比4.4％減）、営業利益は45百万円（前年同期は１億２百万円の営業損失）となりました。」
食品スーパー事業で商品の改廃、発注量の適正化、ロス管理、コスト・コントロールを継続し、営業利益は前年同期の1億2百万円の損失から45百万円の利益に改善した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「継続的なコスト・コントロール(費用対効果の検証)と業務改革に取組みましたが、主に減価償却費やＭ＆Ａ関連費用などの増加により、営業利益率は0.6％と前期の0.8％に比べ0.2ポイント減少いたしました。」
コスト・コントロールと業務改革を継続したが、減価償却費やM&A関連費用の増加により営業利益率は0.6％へ低下した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は物流費の上昇などにより６億80百万円（同22.0％減）、経常利益は７億26百万円（同25.8％減）となりました。」
収益力向上の施策自体に変更は示されていないが、物流費の上昇などにより営業利益は前年同期比22.0％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、営業利益は物流費用の上昇などの影響により３億61百万円（同13.4％減）、経常利益は４億２百万円（同8.0％減）となりました。」
収益力向上の取組み自体に新たな変更は示されていないが、物流費用の上昇などにより営業利益は前年同期比13.4％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「継続的なコスト・コントロール（費用対効果の検証）と業務改革に取組みましたが、主に情報システム投資に伴う減価償却費やＭ＆Ａ関連費用などの増加により、営業利益率は0.8％と前期の0.9％に比べ0.1ポイント減少いたしました。」
コスト・コントロールと業務改革を継続したが、情報システム投資やM&A関連費用などの先行投資負担により営業利益率は0.8％へ低下した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、Ａ-プライス既存店は堅調に推移したものの、前期及び当期に実施した閉店などが影響し、当事業部門の売上高は295億16百万円（前年同期比2.7％減）となりました。一方、営業利益は閉店に伴う経費の減少もあり、１億90百万円（同130.9％増）となりました。」
A-プライスでは閉店に伴う経費減少により、営業利益が1億90百万円、前年同期比130.9％増となった。一方、連結営業利益は情報システム投資やM&A関連費用の増加により前年同期比23.4％減となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、Ａ-プライス既存店は堅調に推移したものの、前期及び当期に実施した閉店（５店舗）の影響などがあり、当事業部門の売上高は97億72百万円（前年同期比2.7％減）、営業利益は売上総利益率の改善に加え、閉店に伴う費用の減少もあり72百万円（同498.9％増）となりました。」
売上総利益率の改善と閉店費用の減少により、キャッシュアンドキャリー事業の営業利益が前年同期比498.9％増となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「継続的なコスト・コントロール（費用対効果の検証）と業務改革に取組みましたが、主に人件費などの増加により、営業利益率は0.9％と前期の1.4％に比べ0.5ポイント減少いたしました。」
コスト・コントロールと業務改革を継続したが、人件費増加などにより営業利益率は低下した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、業革、コスト・コントロールに継続的に取組みましたが、減収に伴う売上総利益の減少を補えず11億38百万円（同39.5％減）となりました。」
業務改革とコスト・コントロールを継続しているが、減収による売上総利益の減少を補えず、営業利益は前年同期比39.5％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、業革、コスト・コントロールに継続的に取組みましたが、減収に伴う売上総利益の減少を補えず８億６百万円（同36.3％減）」
業務改革とコスト・コントロールを継続しているが、減収に伴う売上総利益の減少を補えず、営業利益は前年同期比36.3％減となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、業革、コスト・コントロールに継続的に取組みましたが、４億30百万円（同34.7％減）」
業務改革とコスト・コントロールを継続しているが、営業利益は前年同期比34.7％減となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は食品スーパー事業部門の業績回復の遅れがありましたが、生産性向上策の推進やコスト・コントロールにより18億81百万円（同0.8％増）となりました。」
生産性向上策とコスト・コントロールにより、累計営業利益が前年同期比0.8％増となった。ディストリビューター事業でも売上総利益率の改善と業革による生産性向上の効果により営業利益が前年同期比31.6％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は食品スーパー事業部門の業績回復の遅れがありましたが、生産性向上策の推進やコスト・コントロールにより12億66百万円（同2.3％増）となりました。」
生産性向上策とコスト・コントロールにより、営業利益が前年同期比2.3％増となった。ディストリビューター事業でも売上総利益率の改善と業革による生産性向上効果を記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は、ディストリビューター事業部門の売上総利益率の改善に加え、業革、コスト・コントロールへの継続的な取組みにより６億58百万円（同11.0％増）となりました。」
売上総利益率の改善、業務改革、コスト・コントロールを収益改善の手段として記載している。