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トーホー(8142)・施策再定義

食品スーパーの店舗網再編と買上点数・収益性の改善

FY2017-Q2に初出。29回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

29記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q3 – FY2018-Q3前進FY2019-Q2 – FY2020前進FY2021-Q3 – FY2023-Q1前進FY2025-Q1 – FY2025-H12016: 22017: 220172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 12025
同じテーマの他社
立地・収益性重視の出店と不採算店舗整理72社が書いているテーマ・逆風2社・追い風78社

トーホーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年遅い。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「前期に食品スーパー事業から撤退した影響がありましたが」

    食品スーパーの出店・改装、ローコスト運営、店舗網再編を自社グループ内で進めるテーマから、事業撤退後の影響を扱う段階へ移行した。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当事業部門は、当期中に事業撤退(11月中に全店舗の営業を終了予定)することを決定しており、店舗の事業譲渡並びに閉鎖を進めております。前期9月以降23店舗の閉鎖を行った結果、当中間連結会計期間末時点における営業店舗数は11店舗となりました。」

    食品スーパー事業の撤退に向け、前期9月以降23店舗を閉鎖し、中間期末の営業店舗数を11店舗まで縮小した。
  3. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「当事業部門は、当期中に事業撤退することを決定しており、店舗の事業譲渡並びに閉鎖を進めております。前期9月以降17店舗の閉鎖を行った結果、当第1四半期末時点における営業店舗数は17店舗となりました。」

    食品スーパー事業の撤退に向け、前期9月以降17店舗を閉鎖し、当第1四半期末の営業店舗数を17店舗まで縮小した。
  4. FY2024再定義有価証券報告書

    「食品スーパー事業につきましては、2025年1月末までに事業を終えるべく、店舗の譲渡や閉鎖を計画的に進めております。」

    店舗出店・改装・ローコスト運営による自社内の店舗網再編から、2025年1月末までの事業終了に向けた譲渡・閉鎖へ移行した。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「しかしながら、競争激化の継続に加え、不採算店舗を5店舗閉店した影響もあり、当事業部門の売上高は117億61百万円(前年同期比2.6%減)、営業損失は4億89百万円(前年同期は5億17百万円の営業損失)となりました。」

    食品スーパー事業で不採算店舗5店舗を閉店した。売上高は減少したものの、営業損失は前年同期の5億17百万円から4億89百万円へ縮小した。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「生産性向上にむけては、水産品のセンター供給の強化、総菜を大型店舗から小型店舗に供給する母店子店方式を推進いたしました。」

    水産品のセンター供給強化と、惣菜を大型店舗から小型店舗へ供給する母店子店方式を継続した。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「また、生産性向上のため、水産品のセンター供給の強化、総菜を大型店舗から小型店舗に供給する母店子店方式を推進いたしました。」

    食品スーパーの生産性向上策として、水産品のセンター供給を強化し、惣菜を大型店舗から小型店舗へ供給する母店子店方式を推進した。
  8. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「なお、2022年10月31日付「連結子会社の異動(株式譲渡)に関する基本合意書締結のお知らせ」にて公表のとおり、当社が保有する㈱トーホーストアの全株式について、2023年2月~3月末を目途に譲渡予定としております。」

    食品スーパーの出店・改装・店舗網再編を自社グループ内で進める流れに対し、トーホーストア全株式を2023年2月から3月末を目途に譲渡する計画へ移行した。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「コスト・コントロールについては、ローコストでの店舗運営の確立に向け、3月に農産センターを稼働したことに加え、大型店舗で総菜などの加工を行い近隣の小型店舗に供給する「母店子店方式」の取り組みを推進いたしました。」

    3月に稼働した農産センターと、母店子店方式による加工・供給を通じたローコスト店舗運営の取り組みを継続した。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「コスト・コントロールについては、ローコストでの店舗運営の確立に向け、3月に農産センターを稼働したことに加え、大型店舗で総菜などの加工を行い近隣の小型店舗に供給する「母店子店方式」の取り組みを推進いたしました。」

    ローコスト店舗モデルに向け、3月に農産センターを稼働し、大型店で加工した惣菜等を小型店へ供給する母店子店方式を推進した。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「また、コスト・コントロールに向けては、センター化の推進などローコスト店舗モデルの実現にも注力しております。」

    食品スーパー事業で、センター化の推進を含むローコスト店舗モデルの実現を新たな具体策として進めている。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「一方、事業活性化のため2店舗(4月:上高丸店(神戸市垂水区)、10月:かりばプラザ店(神戸市西区))を改装し、7月に下山手店(神戸市中央区)を閉店いたしました。」

    食品スーパーで上高丸店に加えて10月にかりばプラザ店を改装し、7月には下山手店を閉店する店舗網再編を実施した。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「なお、事業活性化のため4月に上高丸店(神戸市垂水区)を改装した一方、7月に下山手店(神戸市中央区)を閉店いたしました。」

    トーホーストアで上高丸店を4月に改装し、下山手店を7月に閉店する店舗網再編を実施した。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また食品ロス削減の取り組みとして、2月に地元企業の㈱マルヤナギ小倉屋(神戸市東灘区)と協業し、新シリーズ「マルヤナギもったいない屋」の販売を開始いたしました。一方、4月に上高丸店(神戸市垂水区)を改装するなど事業基盤を強化いたしました。」

    上高丸店を4月に改装し、食品スーパーの事業基盤を強化した。食品ロス削減の新たな取り組みは別スレッドで扱う。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「事業基盤を強化するため、約2年ぶりとなる新店を1店舗(1月:阪神大石駅店(神戸市灘区))出店し、3店舗(6月:西長田店(神戸市長田区)、10月:平野祇園店(神戸市兵庫区)・ポーアイ店(神戸市中央区))を改装する一方で、1店舗(1月:小束山店(神戸市垂水区))を閉店いたしました。」

    トーホーストアで約2年ぶりに1店舗を出店し、3店舗を改装、1店舗を閉店した。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「生鮮・惣菜の鮮度維持により一層注力するとともに、少量パック「ちょっとでええねん!」シリーズを強化するなど商品力の向上に努めるとともに、3店舗を改装(6月:西長田店(神戸市長田区)、10月:平野祇園店(神戸市兵庫区)・ポーアイ店(神戸市中央区))し事業を活性化いたしました。」

    食品スーパーで3店舗を改装し、生鮮・惣菜の鮮度維持や少量パックの強化を進めた。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「一方、収益力の向上を図るべく商品の改廃や発注量の適正化を図りロス管理を徹底するとともに、コスト・コントロールにも継続して取組みました。」

    食品スーパーの収益性改善に向け、商品の改廃、発注量の適正化、ロス管理、コスト・コントロールを継続した。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「一方、収益力の向上を図るべく、商品の改廃や発注量の適正化を図り、ロスの管理を強化するとともに、データ入力業務の一部で自動化を進めるなど、生産性の向上にも継続して取組みました。」

    商品の改廃、発注量適正化、ロス管理強化、データ入力業務の一部自動化を進めた。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「事業基盤の強化につきましては、3月に六甲アイランド店(神戸市東灘区)を出店いたしました。一方、収益力の向上を図るべく、ロス率の管理を強化するとともに、7月には小型店のドライグロサリー部門に需要予測を加味した自動発注システムを導入するなど、生産性の向上にも継続して取組みました。」

    六甲アイランド店を3月に出店し、小型店のドライグロサリー部門へ需要予測を加味した自動発注システムを7月に導入した。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「一方、生産性の向上を図るべく、野菜の加工の一部を集約化するなど小型店の運営の効率化に着手いたしました。」

    食品スーパーで、野菜加工の一部集約化など小型店運営の効率化に着手した。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「株式会社トーホーストアおいて、前連結会計年度末に計画しておりました新店2店舗のうち2019年3月に六甲アイランド店(神戸市東灘区)を完了いたしました。」

    前期末に計画していた食品スーパーの新店2店舗のうち、六甲アイランド店の開設を3月に完了した。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「事業基盤につきましては、6月にかりばプラザ店(神戸市西区)を出店いたしました。また、6月に志染駅前店(兵庫県三木市)、9月に高砂店(兵庫県高砂市)を改装し、生鮮売場の充実を図るとともに、インストアベーカリー「パン工房 香麦屋(こむぎや)」を導入いたしました。」

    トーホーストアで新店舗を1店出店し、2店舗を改装、生鮮売場を拡充するとともにインストアベーカリーを導入した。
  23. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「また、事業基盤の強化として、6月にかりばプラザ店(神戸市西区)を出店いたしました。加えて、6月に志染駅前店(兵庫県三木市)、9月に高砂店(兵庫県高砂市)を改装し、生鮮売場の充実を図るとともに、インストアベーカリー「パン工房 香麦屋(こむぎや)」を導入いたしました。」

    かりばプラザ店を出店し、志染駅前店・高砂店を改装するとともに、インストアベーカリーを導入した。
  24. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「店舗につきましては、6月にかりばプラザ店(神戸市西区)を出店するとともに、同月に志染駅前店(兵庫県三木市)を改装し、3店舗目となるインストアベーカリー「パン工房 香麦屋(こむぎや)」を導入いたしました。」

    食品スーパーで新店舗を出店し、既存店を改装するとともに、インストアベーカリーを3店舗目まで拡大した。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「一方、業績回復に向け、不採算店舗の閉店を進めるとともに、店舗の作業効率を高める自動発注対象部門の拡大やコスト・コントロールの徹底など、企業体質強化への取組みも推進いたしました。」

    不採算店舗の閉店、自動発注対象部門の拡大、コスト・コントロールによる店舗・収益性改善を継続している。
  26. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「一方、企業体質強化のため、不採算店舗の閉店や営業時間の見直し、物流改革やコスト・コントロールなどを徹底して進める中、10月には更に生産性を高めるべく、自動発注の対象部門を拡大いたしました。」

    不採算店舗の閉店、営業時間見直し、物流改革、コスト・コントロールに加え、自動発注の対象部門を10月に拡大した。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「一方、不採算店舗の閉店や営業時間の見直し、物流改革やコスト・コントロールの徹底など、企業体質強化のための取組みも推進いたしました。以上の諸施策について、一定の効果はありましたが、前期及び当上期に実施した閉店(9店舗)の影響などから、当事業部門の売上高は106億97百万円(前年同期比6.3%減)となりました。」

    不採算店舗の閉店、営業時間見直し、物流改革を進め、前期および当上期に計9店舗を閉店した。
  28. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「店舗につきましては、4月にトーホーストアBiVi土山店(兵庫県加古郡)を出店する一方、3月に別府店(兵庫県加古川市)、9月に育が丘店(兵庫県小野市)・藤江店(兵庫県明石市)を閉店いたしました。」

    食品スーパーで1店舗を出店し、3店舗を閉店した。店舗網再編を実行するとともに、ピーク時間帯の販売強化にも取り組んだ。
  29. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「店舗につきましては、4月にトーホーストアBiVi土山店(兵庫県加古郡)を出店する一方、3月に近隣の別府店(兵庫県加古川市)を閉店いたしました。なお、当下期は価値訴求型の店舗運営を継続しながら、品揃えや売場作りの見直しを行うなど買い上げ点数の向上を図るとともに、コスト低減に向けた取組みを推進してまいります。また3店の不採算店舗を閉鎖予定であります。」

    食品スーパーで1店舗を出店、1店舗を閉店し、下期には品揃え・売場作りの見直し、コスト低減、3店舗の不採算店舗閉鎖を予定している。
一緒に動いた変遷

「A-プライスの出店・改装による店舗網と品揃えの強化」は、この変遷が動いた29回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1611101098★123456
  1. ★この変遷
  2. 1A-プライスの出店・改装による店舗網と品揃えの強化16回
  3. 2売上総利益率の改善とコスト・コントロールによる収益力向上11回
  4. 3出資・M&Aを通じた業務用食品卸売事業の拡大10回
  5. 4営業拠点の新築移転・移転による事業基盤強化10回
  6. 5外食ビジネスをトータルに支援する機能販売の強化9回
  7. 6展示商談会・料理講習会を通じた提案力と顧客シェアの強化8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーホーの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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