外食産業の動向による業績変動リスク
FY2018に初出。22回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
トーホーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「当事業部門の主要マーケットである国内外食市場は、人手不足や諸経費の上昇などの課題はあるものの、好調なインバウンド需要の下支えなどにより、堅調に推移いたしました。」
人手不足や諸経費上昇の課題は残るものの、好調なインバウンド需要に支えられ、主要顧客市場である国内外食市場は堅調に推移した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「大阪・関西万博（期間：2025年４月13日～10月13日）の開催効果や好調なインバウンド需要などが主要マーケットである外食市場全体を押し上げ、堅調に推移いたしました。」
大阪・関西万博の開催効果と好調なインバウンド需要により、主要顧客市場である外食市場が堅調に推移したと記載した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「昨年５月に新型コロナウイルス感染症が５類に移行し、経済活動が正常化していることに加え、円安の進行も相まってインバウンド需要が追い風となり、当社グループの主要マーケットである外食市場は堅調に拡大しました」
感染症の5類移行、経済活動の正常化、インバウンド需要を背景に、主要顧客市場である外食市場が堅調に拡大した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「昨年５月に新型コロナウイルス感染症が５類に移行し、経済活動が正常化していることに加え、円安の進行も相まってインバウンド需要が増加するなど、当社グループの主要マーケットである外食業界は堅調に推移している」
新型コロナウイルス感染症の5類移行と経済活動の正常化、インバウンド需要の増加により、主要顧客である外食業界の環境が堅調に推移した。 - FY2024対処有価証券報告書
「社会経済活動の正常化が加速するなかで、外食や旅行機会の増加、宴会・会合などの再開に加え、インバウンド需要も増加したことで、ホテルや飲食店、観光地への人流が大きく回復し、外食事業者を主な販売先とする当事業部門の経営環境も改善いたしました。」
外食・旅行機会、宴会・会合、インバウンド需要の回復により、外食産業を主要顧客とするディストリビューター事業の経営環境が改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「社会経済活動の正常化が加速するなかで、外食や旅行機会の増加、宴会・会合などの再開に加え、インバウンド需要も増加したことで、ホテルや飲食店、観光地への人流が大きく回復し、外食事業者を主な販売先とする当事業部門の経営環境も改善いたしました。」
社会経済活動の正常化、外食・旅行機会やインバウンド需要の増加により、外食事業者を主要顧客とする事業環境が改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「アフターコロナに向けて日常生活の正常化が進むなかで、飲食店や観光地への人流が引き続き回復するなど、外食事業者を主な販売先とする当事業部門の販売も好調に推移いたしました。」
日常生活の正常化と飲食店・観光地への人流回復により、外食事業者を主要顧客とするディストリビューター事業の販売が好調に推移した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の第６波に伴う全国的なまん延防止等重点措置が３月に解除されて以降、飲食店や観光地へ客足が戻るなど持ち直しの動きがあり、外食事業者を主な販売先とする当事業部門の販売も堅調に推移いたしました。」
まん延防止等重点措置の解除後、飲食店・観光地への客足が戻り、外食事業者を主要顧客とするディストリビューター事業の販売が堅調に推移した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の第６波に伴う全国的なまん延防止等重点措置が３月に解除されて以降、飲食店や観光地へ客足が戻るなど持ち直しの動きがあり、外食事業者を主な販売先とする当事業部門の販売も堅調に推移いたしました。」
まん延防止等重点措置の解除後、飲食店・観光地への客足回復と外食事業者向け販売の堅調な推移を記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う全国的なまん延防止等重点措置の適用などにより、外食事業者を主な販売先とする当事業部門は引き続き厳しい事業運営を強いられたものの、期間の後半に同措置が解除されて以降は各地の飲食店や観光地へ徐々に客足が戻るなど、持ち直しの動きも見られました。」
外食事業者を主要顧客とする事業で、感染症再拡大による厳しい運営が続いた一方、まん延防止等重点措置解除後には客足回復の動きも記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染再拡大による休業・時短営業要請、酒類提供の制限などにより、外食事業者を主な販売先とする当事業部門は引き続き厳しい事業運営を強いられました。」
外食事業者を主要顧客とするディストリビューター事業で、感染再拡大、休業・時短要請、酒類提供制限による厳しい事業運営が続いた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「以上の結果、当事業部門の売上高は1,162億73百万円（前期比25.9％減）、営業損失は41億85百万円（前期は12億40百万円の営業利益）となりました。」
新型コロナウイルス感染症により外食市場が急速に縮小し、ディストリビューター事業は25.9％減収、営業損失41億85百万円となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大が影響し、主な販売先である飲食店やホテル、テーマパークなどにおいてインバウンド消費が急激に減少したことに加え、緊急事態宣言に伴う広範囲における営業自粛・外出自粛要請などにより外食市場が急速に縮小いたしました。」
外食関連市場の縮小が継続し、ディストリビューター事業の売上高は前年同期比26.9％減、営業損失は37億7百万円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大が影響し、主な販売先である飲食店やホテル、テーマパークなどにおいてインバウンド消費が急激に減少したことに加え、４月の緊急事態宣言に伴う広範囲における営業自粛・外出自粛要請などにより市場が急速に縮小いたしました。」
主要顧客である飲食店、ホテル、テーマパーク等の外食関連市場で、インバウンド消費の急減と営業・外出自粛により需要縮小が実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大は、当社グループの主な販売先である外食産業の経営環境の悪化を招き、当社グループにおきましても業務用食品卸売事業を中心に、厳しい事業運営を強いられる展開となりました。」
主要顧客である外食産業の経営環境悪化が実際に発生し、業務用食品卸売事業を中心に厳しい事業運営となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループのディストリビューター事業、キャッシュアンドキャリー事業における主要顧客は、外食産業に携わるお客様であります。外食産業の動向は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
主要顧客である外食産業の動向が、ディストリビューター事業・キャッシュアンドキャリー事業の業績に影響するリスクを再確認した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループのディストリビューター事業、キャッシュアンドキャリー事業における主要顧客は、外食産業に携わるお客様であります。外食産業の動向は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
主要顧客である外食産業の動向が、ディストリビューター事業・キャッシュアンドキャリー事業の業績に影響するリスクを再確認した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループのディストリビューター事業、キャッシュアンドキャリー事業における主要顧客は、外食産業に携わるお客様であります。外食産業の動向は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
主要顧客である外食産業の動向が、ディストリビューター事業とキャッシュアンドキャリー事業の業績に影響する可能性を記載した。