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東京エレクトロン(8035)・方針再掲

株主に対する透明性と積極的な情報開示

FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-07-01。

8記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018前進FY2022 – FY20242016: 120162017: 120172018: 120182019: 020192020: 020202021: 020212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 22026
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上場企業としてのコンプライアンス遵守と適時適切な情報開示105社が書いているテーマ・逆風0社・追い風106社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-01再掲ガバナンス

    「IR 活動:四半期ごとの決算説明会や中期経営計画説明会に CEO 及び各担当役員が登壇し、事業戦略や成長のストーリーを共有しています。」

    CEO・担当役員によるIR活動、SR活動、投資家との対話方針を再確認している。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「IR活動においては、四半期ごとの決算説明会や中期経営計画説明会にCEO及び各担当役員が登壇し、事業戦略や成長のストーリーを共有しています。また、年間を通じて、国内外の投資家の皆さまとの対話イベントや投資家訪問を行い、CEO及び各担当役員が参加して積極的なコミュニケーションを図っております。」

    CEO・担当役員による決算説明会、中期経営計画説明会、国内外投資家との対話を通じた情報開示・資本市場との対話方針を再確認している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「また、CEO直轄組織としてIR専門部隊を設置しており、2024年3月期においては、ニューヨークにIR分室を設けました。」

    資本市場との対話について、CEO直轄のIR専門部隊に加え、ニューヨークにIR分室を設置し、北米投資家との対面対話を拡充した。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「2023年は「Most Honored Company」の中で、全評価項目で1位を獲得した企業に与えられる「All-Star」を初めて獲得しております。」

    7年連続の「Most Honored Company」選定に加え、2023年に全6評価項目で1位となる「All-Star」を初めて獲得したと記載している。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「さらに、四半期毎の決算説明会に加え、中期経営計画説明会やIR Dayにおいて積極的に事業戦略や成長のストーリーを共有しています。」

    資本市場との対話について、四半期決算説明会に加え、中期経営計画説明会やIR Dayを通じた戦略共有を具体化している。Institutional Investorの「Most Honored Company」に7年連続で選定されたとも記載している。
  6. FY2018再掲有価証券報告書

    「有価証券上場規程に該当しない情報に関しましても、当社を理解していただくために有効と判断した情報は積極的に公平・公正かつタイムリーに開示することとしております。」

    法定開示に加え、投資家の理解に有効な情報を積極的に開示する方針を再掲している。
  7. FY2017再掲有価証券報告書

    「有価証券上場規程に該当しない情報に関しましても、当社を理解していただくために有効と判断した情報は積極的に公平・公正かつタイムリーに開示することとしております。」

    法定開示に加えて、投資家の理解に有効な情報を積極的に開示する方針を再掲している。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「有価証券上場規程に該当しない情報に関しましても、当社を理解していただくために有効と判断した情報は積極的に公平・公正かつタイムリーに開示することとしております。」

    法定開示に加え、株主・投資家の理解に有効な情報を積極的に開示する姿勢を示している。
一緒に動いた変遷

「業績・株主価値と連動する役員報酬制度」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1業績・株主価値と連動する役員報酬制度3回
  3. 2ITシステムによる経営資源・事業進捗の一元管理3回
  4. 3微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発3回
  5. 4国内製造拠点の生産能力拡大投資3回
  6. 5社員の安全・健康と健康経営の推進3回
  7. 6自己株式の取得・消却による株主還元2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-01のガバナンスで、「再掲」でした。
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