東京エレクトロン（8035）・施策前進
外部評価を活用した取締役会実効性の評価と長期議論の強化
FY2023に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-07-01。
6記載
4年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会実効性評価と独立社外取締役比率の向上94社が書いているテーマ・逆風0社・追い風94社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-01前進ガバナンス
「2026 年 3 月期における当社取締役会の実効性評価にあたっては、評価項目の設定にかかるアドバイス、ヒアリングの実施・集計・分析については第三者機関を起用し、その集計結果・分析内容を参照しつつ、社外役員による意見交換会を実施しました。」
第三者機関の起用、社外役員による意見交換会、指名委員会・報酬委員会を含む包括的な自己評価を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「取締役・監査役・コーポレートオフィサー全員(合計19名)に対して、質問票によるアンケートを実施し、また、その結果を踏まえ、外部専門家が取締役・監査役・コーポレートオフィサー全員と個別インタビューを実施した。」
外部専門家の支援による取締役会実効性評価を継続し、対象者を19名に拡大してアンケート・個別インタビューを実施した。取締役会の戦略的アジェンダ、指名委員会の高度化、機関設計の議論を今後の課題としている。 - 2026-05-29前進ガバナンス
「外部専門家の分析・評価結果を踏まえ、持続的な成長に向けた会社のありたい姿に照らし、取締役会がどのような機能と役割を担うべきかについて継続的に議論していくとともに、執行側においては経営・執行機能のさらなる強化を図っていくことが引き続き必要であることを確認しました。」
外部専門家の分析、取締役会での討議、オフサイトミーティング、機関設計に関する個別会議などを通じ、取締役会の戦略的アジェンダ設定、監督・執行間の役割共有、ガバナンス体制の議論を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「取締役・監査役・コーポレートオフィサー全員(合計18名)に対して、質問票によるアンケートを実施し、また、その結果を踏まえ、外部専門家が取締役・監査役・コーポレートオフィサー全員と個別インタビューを実施した。」
外部専門家の支援による取締役会実効性評価を継続し、18名へのアンケート・個別インタビュー、取締役会討議を実施した。前年の課題に対し、オフサイト討議、付議基準見直し、ディビジョンオフィサー制度導入を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、今回の評価結果を踏まえ、以下の事項に取り組み、定期的に進捗をレビューすることで、その実効性をさらに高めてまいります。…従来のコーポレートオフィサーが本部長を兼務する体制を改め、新たにディビジョンオフィサー制度を導入する。」
外部専門家を含む取締役会実効性評価を継続し、中長期のありたい姿に向けた議論、アジェンダ設定、社外役員への情報提供を進めるとともに、ディビジョンオフィサー制度の導入を今後の対応として明示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「アンケート及び個別インタビューとその分析については、外部専門家である第三者機関の支援を受け、その分析結果を参考に、取締役会における審議を重ね、包括的に自己評価を実施しました。」
外部専門家の支援、取締役・監査役・コーポレートオフィサー全員15名へのアンケート・個別インタビュー、取締役会での討議を通じた実効性評価を独立した取り組みとして記載している。今後は長期目線の議論、コーポレートオフィサーズ・ミーティングの実効性、社外役員への情報提供拡充を進めるとしている。