CSR方針に基づく重点課題管理と進捗モニタリング
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-07-01。
- 2026-07-01前進ガバナンス
「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の活動を支援する TNFD フォーラムに参画し、自然資本や生物多様性の取り組みを展開しております。」
従来のサステナビリティ管理に加え、TNFDフォーラムへの参画、人権デューデリジェンス、RBA監査を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは本社の経営戦略本部にサステナビリティ統括部を設置し、グループ全体で取組を推進しております。年2回開催するサステナビリティグローバル会議には、国内外のグループ会社におけるサステナビリティマネージャーが参加し、全社方針に沿った取組の共有やグローバルプロジェクトの推進などについて協議しております。」
サステナビリティ統括部に加え、年2回のサステナビリティグローバル会議と委員会によるグループ横断の方針共有・目標管理体制を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティ統括部を本社の経営戦略本部に設置し、グループ全体で取組を推進しております。年2回開催するサステナビリティグローバル会議や、サステナビリティ委員会において、短・中長期目標の設定及び進捗管理、サステナビリティ関連方針の策定、個別テーマに関する討議を実施しております。」
TSVの枠組みのもと、サステナビリティグローバル会議と委員会によるグループ横断の目標設定・進捗管理を具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループとしてのCSVをTSV、TEL's Shared Valueと定め、事業活動において社会的価値と経済的価値の創出に努めていきます。」
CSR・ESG・SDGsを踏まえた従来の重要課題管理を、TSV（TEL's Shared Value）による社会的価値と経済的価値の同時創出という枠組みで再整理している。既存マテリアリティの細分化と新たなマテリアリティの特定もおこなった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティ統括部を本社に設置し、グループ全体でサステナビリティの取り組みを推進しております。年2回開催されるサステナビリティ委員会では、コーポレートオフィサー及び本部長、国内グループ会社・海外現地法人社長が参加し、サステナビリティに関する短・中長期目標の設定や進捗管理、サステナビリティ関連方針の検討、重要テーマへの取り組みなどについて討議をおこなっております。」
従来のCSR・ESGテーマ管理から、サステナビリティ統括部と年2回開催の委員会によるグループ横断の目標設定・進捗管理体制へ具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年6月に、半導体製造装置業界における持続可能なサプライチェーン構築に向けた取り組みとして、E-COMPASSというイニシアティブを立ち上げました。」
ESG・SDGsの枠組みを、半導体製造装置業界のサプライチェーン全体を対象とするE-COMPASSへ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ESGを意識したステークホルダーとの対話の実施、サステナビリティレポートに加え、統合報告書の発行を決定」
ESG・SDGsを踏まえた活動について、ステークホルダーとの対話に加え、統合報告書の発行決定まで取り組みを具体化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「環境・社会・ガバナンス(ESG)の側面では、国連の持続可能な開発目標(SDGs)に対応した活動テーマを設定し、事業活動を通じて産業や社会の課題解決と発展に寄与し、ステークホルダーとの信頼関係の構築に努めます。」
従来のCSR方針・重点課題の説明を、ESGとSDGsに対応した活動テーマという枠組みで示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「環境や省エネルギーに向けた世界的な取り組みも踏まえて製品戦略を決定し、環境インパクトを低減する製品、技術の創出を強化することにより、環境対応で時代に先行してまいります。」
CSR・環境対応を事業活動および製品戦略に組み込む姿勢を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成25年に制定したCSR方針のもと、法令及び社会規範の遵守はもとより、地球温暖化防止活動、生物多様性の保全活動、人権尊重などグローバルな視点で様々な社会的課題に本業を通じて取り組んでおります。」
CSR方針に基づき、気候変動、生物多様性、人権などの社会的課題に取り組む姿勢を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成25年に制定したCSR方針のもと、専任組織を中心に重点課題を設定し、進捗のモニタリングを実施しております。」
CSRを専任組織と重点課題のモニタリングによって運営している。