Komori
東京エレクトロン(8035)・リスク悪化

特定顧客への取引集中リスク

FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。

11記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017対処FY2021 – FY20222016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
半導体主要顧客への売上・受注依存と設備投資動向リスク22社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社

東京エレクトロンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より5年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中7社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「Samsung Electronics Co., Ltd. 368,079 15.1 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 315,813 12.9」

    Samsung向け売上比率が前年度の11.8%から15.1%へ、TSMC向けが11.5%から12.9%へ上昇し、上位顧客への集中が拡大した。
  2. FY2025上位顧客2社の10%超を開示有価証券報告書

    「Samsung Electronics Co., Ltd. 286,800 11.8 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 280,618 11.5」

    前年度はSamsungのみが13.0%だったのに対し、当年度はSamsung11.8%、TSMC11.5%の2社が10%超となった。最大顧客比率は低下した一方、上位顧客の開示対象は広がった。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「Samsung Electronics Co., Ltd. 237,441 13.0」

    主要顧客として開示されたSamsung向け販売比率は13.0%で、前年度に開示された最大比率16.2%から低下した。前年度の上位3社開示から、当年度は10%超の顧客がSamsungのみとなっている。
  4. FY2023悪化有価証券報告書

    「Intel Corporation 357,636 16.2 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 320,427 14.5 Samsung Electronics Co., Ltd. 275,916 12.5」

    主要3社向け販売比率はIntel16.2%、TSMC14.5%、Samsung12.5%となった。前年度の最大比率15.6%から16.2%へ上昇し、上位3社合計も42.3%から43.2%へ増加した。
  5. FY2022対処有価証券報告書

    「Samsung Electronics Co., Ltd. 312,279 15.6 Intel Corporation 303,982 15.2 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 231,393 11.5」

    主要3社向け販売比率はSamsung15.6%、Intel15.2%、TSMC11.5%となった。前年度の最大比率20.4%、上位3社合計43.8%から、最大比率は15.6%、合計は42.3%へ低下している。
  6. FY2021対処有価証券報告書

    「Samsung Electronics Co., Ltd. 256,656 18.3 Intel Corporation 193,706 13.8 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 164,340 11.7」

    主要3社向け売上比率はSamsung18.3%、Intel13.8%、TSMC11.7%となった。前年度の最大比率Intel20.4%から低下し、上位3社合計も前年度の47.8%から43.8%となった。
  7. FY2020悪化有価証券報告書

    「Intel Corporation 230,340 20.4 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 187,890 16.7 Samsung Electronics Co., Ltd. 120,127 10.7」

    主要顧客売上高の集中が数値化され、Intel向けが総販売実績の20.4%、TSMC向けが16.7%、Samsung向けが10.7%となった。前期の最大比率15.6%から上昇している。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「Intel Corporation 199,594 15.6 Samsung Electronics Co., Ltd. 175,315 13.7 SK hynix Inc. 174,468 13.6 Micron Technology, Inc. 131,821 10.3」

    特定顧客への売上集中リスクを再掲し、主要4社の販売比率を10.3%から15.6%の範囲で開示している。
  9. FY2018悪化有価証券報告書

    「Samsung Electronics Co., Ltd. 261,544 23.1 Intel Corporation 181,053 16.0 SK hynix Inc. 132,146 11.7」

    主要顧客別売上高を開示し、Samsung向けが2,615億44百万円、総販売実績の23.1%となった。特定顧客への集中がより大きく数値化されている。
  10. FY2017再掲有価証券報告書

    「大手半導体メーカーの大規模設備投資のタイミングによっては売上高が特定の顧客に一時的に集中することがあり、販売競争の激化によって当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    特定顧客への売上集中リスクを再掲している。当期はIntel、TSMC、Samsung、Micronなどの主要顧客への販売実績も開示している。
  11. FY2016初出有価証券報告書

    「大手半導体メーカーの大規模設備投資のタイミングによっては売上高が特定の顧客に一時的に集中することがあり、販売競争の激化によって当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    当期は主要顧客の売上高がSamsung 1,006億71百万円、Intel 837億95百万円、TSMC 719億37百万円となっている。
一緒に動いた変遷

「製品使用時のエネルギー・純水使用量10%削減」は、この変遷が動いた11回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1製品使用時のエネルギー・純水使用量10%削減4回
  3. 2業績・株主価値と連動する役員報酬制度3回
  4. 3第55期第1四半期の大幅な増収増益3回
  5. 4ITシステムによる経営資源・事業進捗の一元管理3回
  6. 5微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発3回
  7. 6半導体製造装置事業の大幅な増収増益3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
特定顧客への取引集中リスク|東京エレクトロン(8035)の変遷 | Komori