製品使用時のエネルギー・純水使用量10%削減
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再掲有価証券報告書
「中期環境目標 事業所 CO2総排出量 85%削減(2031年3月期まで、2019年3月期比) 再生可能エネルギー使用比率100%(2031年3月期まで) 製品 CO2排出量 ウェーハ1枚当たりのCO2排出量55%削減(2031年3月期まで、2022年3月期比)」
2031年3月期までの事業所CO2 85%削減、再生可能エネルギー100%、製品使用時CO2 55%削減という環境目標を再確認している。当期実績はそれぞれ64%削減、87%、11%削減であった。 - 2026-05-23再掲株主総会
「当社グループは、2040年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする「ネットゼロ」目標を設定しており、」
2040年ネットゼロ目標と製品・物流・事業所における環境負荷低減施策を再確認している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「中期環境目標 事業所 CO2総排出量 CO2総排出量85%削減(2031年3月期まで、2019年3月期比) 再生可能エネルギー使用比率100%(2031年3月期まで) 製品 CO2排出量 ウェーハ1枚当たりのCO2排出量55%削減(2031年3月期まで、2022年3月期比)」
事業所のCO2削減目標を2019年3月期比85%、製品使用時のウェーハ1枚当たりCO2削減目標を2022年3月期比55%とする新目標を示した。SBT認定を取得し、実績は事業所73%削減、再生可能エネルギー89%、製品21%削減となった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2024年3月期には、環境中期目標についてSBTの認定を取得し、科学的根拠に基づく目標の確実な達成に努めるとともに、環境長期目標については当初2050年としていたネットゼロの達成時期を2040年へ前倒しし、サプライチェーン全体における温室効果ガスの削減に取り組んでおります。」
SBT認定を取得し、ネットゼロ達成時期を当初の2050年から2040年へ前倒しした。Scope3を含むサプライチェーン全体の目標期限も短縮されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、製品や事業所における環境への取り組みを強化すべく2030年に向けた中期環境目標とその達成に向けたロードマップを策定し製品開発を進めております。…また、当社は2022年6月に2050年までの長期環境目標として温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするネットゼロの実現を宣言しております。」
中期環境目標について、事業所のCO2総排出量70%削減、再生可能エネルギー使用比率100%、製品使用時のウェーハ1枚当たりCO2排出量30%削減を設定し、さらにスコープ1・2は2040年、スコープ3は2050年までのネットゼロ目標を掲げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「とりわけ環境面においては、昨年12月に、2030年に向けた「中期環境目標」を改定しました。これは、当社製品におけるウェーハ1枚当たりのCO2排出量を2018年比で30%削減すること、及び当社グループの各事業所におけるCO2総排出量を2018年比で70%削減するというものです。」
ウェーハ1枚当たりのCO2削減目標は維持しつつ、事業所のCO2総排出量削減目標を2018年比70%へ引き上げた。前年度記載の2018年比20%から、より野心的な目標となっている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「とりわけ環境面においては、具体的なターゲットとして2030年に向けた「環境中期目標」を設定しました。これは、当社製品におけるウェーハ1枚当たりのCO2排出量を2013年比で30%削減すること、及び当社の各事業所におけるCO2総排出量を2018年比で20%削減するというものです。」
従来のエネルギー・純水使用量削減から、2030年を期限とするCO2排出量削減へ環境目標の指標と対象範囲を組み替えている。製品使用時に加え、各事業所も対象としている。 - FY2019後退有価証券報告書
「とくに環境面においては、当社の事業所や提供する製品のエネルギー消費低減に取り組むとともに、半導体そのものの低消費電力化に貢献する革新的な製造技術の提供に取り組んでいます。」
従来のエネルギー・純水使用量10%削減という数値・期限付き目標は示さず、事業所・製品の消費低減と低消費電力化技術という定性的な取り組みを記載している。 - FY2018後退有価証券報告書
「環境インパクトを低減する製品、技術の創出を強化することにより、環境対応で時代に先行してまいります。」
従来のエネルギー・純水使用量10%削減という数値・期限付き目標は今回も示されず、環境負荷低減製品・技術の創出という定性的な施策として記載している。 - FY2017後退有価証券報告書
「加えて、当社グループでは、顧客における環境負荷を低減すべく、製品の省エネルギー化に取り組んでいます。」
従来の製品使用時のエネルギー・純水使用量を5年間で10%削減する数値・期限付き目標は明示されず、製品の省エネルギー化という定性的な取り組みとして記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年度には今後5年間でエネルギー及び純水の使用量を10%削減するという目標を設定し、削減に努めております。」
顧客工場での製品使用時環境負荷を対象に、5年間で10%削減する目標。