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東京エレクトロン(8035)・目標再掲

平成32年3月期の財務モデル達成

FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。

10記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化引き上げFY2017 – FY2019引き上げFY20222016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 020202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
中期経営計画における業績目標の設定・達成787社が書いているテーマ・逆風75社・追い風1058社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている133社のうち14社を表示しています。上の文は133社すべてから計算しています。このテーマの1178件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループは、中期経営計画として、売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE 30%以上の達成を、2027年3月期を目標年度に取り組んでおります。」

    2027年3月期の売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上という中期財務目標を再確認している。2026年3月期実績は売上高2兆4,435億33百万円、営業利益率25.6%、ROE29.6%であった。
  2. 2026-05-23再掲株主総会

    「当社グループは、中期経営計画として、売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上の達成を、2027年3月期を目標年度に取り組んでおります。」

    2027年3月期を目標年度とする財務目標を再確認している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループは、中期経営計画として、2027年3月期までに、売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE 30%以上を目指す財務目標を設定しております。」

    2027年3月期の売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上の目標を再掲した。2025年3月期は売上高2兆4,315億68百万円、営業利益率28.7%、ROE30.3%となり、ROEは目標水準を超えた。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループは、将来の成長と発展を目指すため、2022年6月に、2027年3月期を目標年度とする中期経営計画を発表しました。」

    2027年3月期を目標年度とする中期経営計画を、財務モデル達成に向けたマイルストーンとして再確認している。
  5. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「2022年3月期の決算は、売上高2兆38億円、営業利益率29.9%、ROE37.2%となり、目標の財務モデルに対し、2年前倒しでほぼ到達することができました。そして今後のさらなる当社の発展と成長を目指すため、「⑥ 新中期経営計画」に記載のとおり、2022年6月8日に新たな中期経営計画を発表いたしました。」

    従来の2024年3月期目標に2年前倒しでほぼ到達したと記載し、さらに2027年3月期までに売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上を目標とする新財務目標へ引き上げている。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「前述のような将来の成長ポテンシャルを踏まえ、2019年5月に中期経営計画を策定しました。売上高の規模別に営業利益率、自己資本利益率(ROE)の関係を示す目指すべき財務モデルを定めたもので、2024年度までに売上高2兆円、営業利益率30%以上、ROE30%以上、というモデルをその中核目標に掲げました。」

    売上高2兆円、営業利益率30%以上、ROE30%以上を2024年度までに目指す財務モデルを、前年度の「5年以内」という表現から年度を明示して再確認している。
  7. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「当社グループは、2019年5月27日に財務モデルを改定いたしました。売上高2兆円、営業利益率30%以上を目指すモデルを新たに追加するとともに、ROEは30%以上を目指すものとし、実現時期を5年以内としております。」

    従来の2021年3月期モデルに加え、売上高2兆円、営業利益率30%以上、ROE30%以上を5年以内に目指す、より長期かつ高水準のモデルを追加した。
  8. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「このような状況のもと、さらなる市場拡大と当社グループの高い成長機会をベースに、2021年3月期を想定した新しい財務モデルを2018年5月29日に設定しました。具体的には、「第2 事業の状況 1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 ④ 【目標とする経営指標】」に記載のとおりであります。半導体前工程製造装置 市場規模 550億米ドル 620億米ドル 売上高 15,000億円 17,000億円 営業利益率 26.5% 28% ROE(自己資本利益率) 30%~35%」

    2020年3月期を想定した従来モデルから、2021年3月期を想定する新モデルへ更新し、市場規模を550億・620億米ドル、売上高を1兆5,000億・1兆7,000億円、営業利益率を26.5%・28%、ROEを30%~35%へ設定した。
  9. FY2017引き上げ有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年5月31日に新たな中期経営計画を策定いたしました。平成32年3月期までの達成を目指す経営指標は以下のとおりです。半導体前工程製造装置 市場規模 420億米ドル 450億米ドル 売上高 10,500億円 12,000億円 営業利益率 24% 26% ROE(自己資本利益率) 20%~25%」

    従来の市場規模370億米ドル・売上高9,000億円から、市場規模420億・450億米ドル、売上高1兆500億・1兆2,000億円へ目標水準を引き上げた。営業利益率は24%・26%、ROEは20%~25%と新たなレンジで設定している。
  10. FY2016初出有価証券報告書

    「半導体前工程製造装置市場規模370億米ドルを前提とする、新たなファイナンシャルモデルを設定し、平成32年3月期までに達成することを目標としています。半導体前工程製造装置市場規模 370億米ドル 売上高 9,000億円 営業利益率 25% ROE(自己資本利益率) 20%」

    市場規模、売上高、営業利益率、ROEを平成32年3月期までの目標として明示している。
一緒に動いた変遷

「製品競争力の強化と開発機能の一元化」は、この変遷が動いた10回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1製品競争力の強化と開発機能の一元化5回
  3. 2微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発5回
  4. 3第55期第1四半期の大幅な増収増益4回
  5. 4エッチング・成膜・塗布・洗浄事業のシェアと利益の拡大4回
  6. 5納入済み装置を基盤とするフィールドソリューション事業4回
  7. 6開発・プロセス評価設備の新設・改修4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-23の株主総会で、「再掲」でした。
平成32年3月期の財務モデル達成|東京エレクトロン(8035)の変遷 | Komori