製品競争力の強化と開発機能の一元化
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社及び当社国内子会社におきましては、東京エレクトロン宮城㈱本社及び東京エレクトロン九州㈱本社にて新開発棟が竣工し、また東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱東北事業所では生産・物流棟が竣工いたしました。なお、東京エレクトロン宮城㈱本社にて新生産棟を建設中であり、2027年夏の竣工を予定しております。これらの結果、当連結会計年度の設備投資額は2,160億円となりました。」
宮城・九州の新開発棟、東北事業所の生産・物流棟が竣工し、宮城の新生産棟は2027年夏の竣工予定まで進展している。設備投資額は2,160億円となった。 - 2026-05-23前進株主総会
「東京エレクトロン宮城㈱ 第3開発棟(宮城県)」
宮城第3開発棟が2025年4月に竣工し、開発機能の拡充が進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社及び当社国内子会社におきましては、東京エレクトロン宮城㈱本社及び東京エレクトロン九州㈱本社に新開発棟を、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱東北事業所に生産・物流棟をそれぞれ建設中です。加えて、2025年夏に東京エレクトロン宮城㈱本社にて新生産棟の着工を予定しております。」
宮城・九州の新開発棟、東北事業所の生産・物流棟の建設に加え、宮城の新生産棟着工予定まで開発・生産機能の拡充を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社及び当社国内子会社におきましては、技術開発力のさらなる強化を目的として東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱穂坂事業所に新開発棟が稼働いたしました。また、東京エレクトロン宮城㈱本社及び東京エレクトロン九州㈱本社に新開発棟を、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱東北事業所に生産・物流棟をそれぞれ建設中です。」
穂坂事業所の新開発棟が稼働し、宮城・九州の新開発棟、東北事業所の生産・物流棟の建設も進んでいる。開発・生産機能の強化が具体的に進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社及び当社国内子会社におきましては、東京エレクトロン宮城㈱本社に革新的な技術の創出と生産性向上に向けて宮城技術革新センターが稼働いたしました。また、多様化する最新技術ニーズを見据えて、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱穂坂事業所に新開発棟を建設中です。」
宮城技術革新センターが稼働し、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ穂坂事業所では新開発棟の建設が進んでいる。開発・生産機能の集約と拡充が進展している。 - FY2019前進有価証券報告書
「東京エレクトロン宮城㈱におきましては、技術開発力の強化を目的として開発棟を建設しました。また、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱本社及び東北事業所におきましては、生産能力拡大を目的として、新棟(生産棟)建設に着手しました。」
宮城の開発棟を建設し、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズの本社・東北事業所では生産棟の建設に着手した。開発・生産機能の集約と拡充が進んでいる。 - FY2018前進有価証券報告書
「その他、当連結会計年度において、開発リソース等の効率化を目的とした東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱の設立、顧客との協業によるプロセスインテグレーションのソリューション開発加速、エッチング装置を開発・製造する東京エレクトロン宮城㈱における新物流棟の稼働及び新開発棟の着工等を実施、これらの施策により、今後の事業拡大に向けた準備を進めております。」
開発リソース効率化を目的とする東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱の設立、プロセスインテグレーション開発の加速、新物流棟の稼働および新開発棟の着工を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン東北㈱は、平成29年7月1日付で東京エレクトロン山梨㈱を存続会社、東京エレクトロン東北㈱を消滅会社とする吸収合併を行い、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱に商号を変更しております。」
山梨・東北の吸収合併と新商号を、開発・生産体制の一元化に関連する既存施策として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「東京エレクトロン東北㈱は、平成29年7月1日付で東京エレクトロン山梨㈱を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第2四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。なお、東京エレクトロン山梨㈱は東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱に商号を変更しております。」
前四半期までに実施された山梨・東北の統合について、連結範囲からの除外と新商号を含めて継続的に記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「なお、東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン東北㈱は、平成29年7月1日付で東京エレクトロン山梨㈱を存続会社、東京エレクトロン東北㈱を消滅会社とする吸収合併を行い、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱に商号を変更しております。」
前年度に決定していた東京エレクトロン山梨と東京エレクトロン東北の統合が吸収合併として実施され、商号変更まで進展している。 - FY2017前進有価証券報告書
「半導体製造装置のプロダクトBUを6つから4つに再編し、とくに市場の拡大が見込まれる成膜部門では、東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン東北㈱の統合を決定し、開発リソース等の効率化を図る取り組みを行っております。また、昨年来の開発一元化のコンセプトは維持しつつ、市場規模が拡大していることから4つの開発生産本部に再編し、各戦略セグメントにおける機動性の向上と付加価値の高い製品の創出に努めます。」
プロダクトBUを6つから4つへ、開発生産本部を4つへ再編し、成膜部門では山梨と東北の統合を決定した。開発一元化を組織再編によって具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品ごとに構成するビジネスユニットを基軸にしていた開発部隊を、開発・生産本部長の元に集約、一元化することにより、個々の工場、ビジネスユニットが持つ多様な技術を結集し、開発力・技術提案力を高めます。」
開発組織を集約し、技術の結集と開発リソースの最適化を図る施策。