スノーモビル販売台数減少による特機事業の減収減益
FY2016-Q3に初出。28回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1ROV苦戦・四輪バギー堅調と損失縮小の併存有価証券報告書
「RV事業（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)）では、需要は前年比で増加しました。当社の販売は、ROVで苦戦が続く一方、四輪バギーが堅調に推移し、増収となりました。営業損失は、販売費及び一般管理費の削減により縮小しました。」
アウトドアランドビークルでは、ROVの販売不振が続く一方、四輪バギーは堅調に推移し、RV事業の営業損失は137億円から120億円へ縮小した。LSM事業では需要・販売減少と米国関税等による損失拡大が併存している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上収益1,485億円（前期比310億円・17.2％減少）、営業損失398億円（前期：営業損失174億円）となりました。」
アウトドアランドビークル事業は、RV・LSM双方の需要・販売減少や米国関税、減損損失等により、営業損失が174億円から398億円へ拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「RV事業（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)）では、売上収益1,058億円（前期比241億円・18.5％減少）、営業損失183億円（前期：営業利益72億円）となりました。需要が前年を下回り、当社の出荷も下回った結果、減収となりました。営業利益は、販売減少ならびにモデルミックスの悪化、競争環境の激化に伴う販促費の増加、また固定資産の減損損失などを計上した結果、減益となりました。」
RV事業は需要・出荷の減少、モデルミックス悪化、競争激化に伴う販促費増加、固定資産減損により、営業利益72億円から営業損失183億円へ悪化した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「RV事業（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)）では、需要が前年を下回り、当社の販売台数は前年並みだったものの、モデルミックスの悪化により、減収となりました。また、競争環境の激化に伴う販促費や製造経費の増加により、減益となりました。」
RV事業では需要が前年を下回り、販売台数が前年並みでもモデルミックス悪化により減収となった。競争激化に伴う販促費・製造経費の増加も加わり、減益となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「RV事業（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)）では、需要は前年並みで推移しましたが、当社の出荷は減少し、減収となりました。また、台数の減少に加え、競争環境の激化に伴い販売費及び一般管理費が増加し、減益となりました。」
RV事業では需要が前年並みであるにもかかわらず出荷が減少し、競争環境の激化に伴う販売費及び一般管理費の増加も重なって減収・減益となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、売上高1,329億円（前期比96億円・7.8％増加）、営業利益69億円（前期：営業損失29億円）となりました。」
需要減速により出荷は減少したが、米国工場の生産効率改善と円安効果により、RV事業は営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023-Q2需要正常化による出荷減少と生産効率改善の併存有価証券報告書
「RV事業（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、アウトドアレジャーブームにより急増した需要の落ち着きに伴い、出荷が減少しました。一方、前年に新型コロナウイルス感染症拡大で悪化した米国工場の生産効率改善に加え、円安によるプラス効果もあり、増収・増益となりました。」
RVではアウトドアレジャーブーム後の需要沈静化により出荷が減少した一方、米国工場の生産効率改善と円安効果により増収・増益となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「米国では、ROVの販売台数が増加し、モデルミックスが改善しました。原材料や人件費などのコストが上昇しましたが、米国工場の生産課題解消により生産効率が改善したことに加え、円安によるプラス効果もあり、増収・増益となりました。」
過去に在庫調整や販売減少が顕在化していたRV事業で、米国ROVの販売増加、モデルミックス改善、米国工場の生産課題解消により増収・増益となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、売上高1,233億円（前期比106億円・9.4％増加）、営業損失29億円（前期：営業利益84億円）となりました。」
旺盛なアウトドア需要と価格転嫁・円安による増収がある一方、部品不足、サプライチェーン混乱、米国生産拠点の稼働率低下・生産コスト高騰により、営業利益は前期の84億円から営業損失29億円へ悪化した。 - FY2022-Q3需要旺盛下の販売台数減少と重点モデル好調の併存有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、需要は引き続き旺盛ですが、部品調達難が続いています。販売台数は減少しましたが、重点モデルのWolverine RMAXシリーズは前年を上回りました。加えて、円安によるプラスの効果もあり増収となりました。一方、営業利益は米国生産拠点における原材料価格や人件費の高騰により、減益となりました。」
RVは需要が旺盛な一方、部品調達難により販売台数は減少した。ただし重点モデルのWolverine RMAXシリーズは前年を上回り増収となった一方、米国拠点の原材料価格・人件費高騰により減益となった。 - FY2022-Q2Wolverine RMAX販売増と米国コスト高による減益の併存有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、市場全体が供給不足の中、当社は重点モデルのWolverine RMAXシリーズの販売台数が伸び、増収となりました。一方、米国生産拠点における原材料価格や人件費の高騰により、減益となりました。」
RV事業では供給不足下でも重点モデルのWolverine RMAXシリーズの販売台数が伸びて増収となったが、米国生産拠点の原材料価格・人件費高騰により減益となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、売上高1,127億円（前期比329億円・41.3％増加）、営業利益率7.5％（前期：営業利益率△0.5％）となりました。新型コロナウイルス感染症再拡大の中でも、旺盛なレジャー需要が継続しました。部品供給不足などによる生産遅延の影響はあるものの、Wolverine RMAXシリーズ好調により販売台数が増加した結果、増収・増益となり黒字化を達成しました。」
RV事業はWolverine RMAXシリーズの好調と販売台数増加により、営業利益率がマイナスから7.5％へ改善し、黒字化を達成した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、旺盛なレジャー需要が継続しました。部品供給不足などによる生産遅延の影響はあるものの、販売台数が増加した結果、増収・増益となりました。」
RVでは旺盛なレジャー需要と販売台数増加が続く一方、部品供給不足による生産遅延が引き続き併存している。 - FY2021-Q1旺盛な需要と部品不足による生産遅延の併存有価証券報告書
「RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、スノーモビル）では、旺盛な需要に対し部品不足により生産が遅れているものの、昨年に続きアウトドア・ファミリーレジャー需要の伸びが継続し販売台数が増加した結果、増収・増益となりました。」
RVでは、過去に顕在化したスノーモビル等の販売減少から販売台数増加・増収増益へ回復した一方、部品不足による生産遅延が併存している。 - FY2020対処有価証券報告書
「アウトドア需要が急増し、最大市場の北米をはじめ、主要地域で販売が増加し増収・増益となりました。」
過去に在庫調整やスノーモビル販売減少で顕在化した特機・RV事業の収益リスクについて、北米など主要地域の販売増加により増収・増益となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「北米での四輪バギーやスノーモビルの販売台数増加により増収となり、赤字幅が縮小しました。」
特機・RVでは北米の四輪バギーやスノーモビルの販売増加により増収となり、赤字幅が縮小した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルでは、北米での販売台数の増加により増収となり、赤字幅が縮小しました。」
特機事業で過去に顕在化していた在庫調整等の影響について、北米でのROV等の販売台数増加により増収となり、赤字幅が縮小したと記載している。 - FY2018削除有価証券報告書
「ゴルフカーや汎用エンジンの販売台数増加やレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）の経費削減により、増収・増益となりました。」
2018年通期の特機事業の説明では、ROVの経費削減やゴルフカー・汎用エンジンの販売増が示され、直前の第3四半期に記載されたスノーモビル販売台数減少は通期要因として明示されていない。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「ゴルフカーや汎用エンジンの販売好調で増収となりましたが、スノーモビルの販売台数減少により減益となりました。」
スノーモビルの販売台数減少が、ゴルフカー・汎用エンジンの販売好調による増収がある中でも、特機事業の減益要因として実際に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）の在庫調整が完了しましたが、その影響により減収・減益となりました。」
ROVの在庫調整影響が、特機事業の売上高1516億円、営業損失15億円という通期業績に実際に表れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「特機事業全体では、売上高1,065億円（前年同期比48億円・4.3％減少）、営業利益13億円（同37億円・74.7％減少）となりました。レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）の在庫調整影響で、減収・減益となりました。」
ROVの在庫調整影響が、特機事業の売上高4.3％減少、営業利益74.7％減少として引き続き実際の業績に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「特機事業全体では、売上高670億円（前年同期比28億円・4.0％減少）、営業利益10億円（同17億円・64.2％減少）となりました。レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）は在庫調整影響で、減収・減益となりました。」
従来のスノーモビル販売減少から対象が置き換わった北米ROVについて、在庫調整影響が特機事業の減収・減益として実際に表れている。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「北米でのレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル（ROV）の在庫正常化は計画通り進みましたが、販売台数は減少し、減収・減益となりました。」
従来のスノーモビル販売台数減少から、北米ROVの在庫正常化と販売台数減少へ、特機事業の減収・減益要因の記載対象が置き換わっている。 - FY2016削除有価証券報告書
「レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)は、小売台数は伸長しましたが、在庫適正化のための生産調整を行い、販売台数は減少しました。そのための経費増加や為替影響により、事業全体では減収・減益となりました。」
通期の特機事業の減収・減益要因としてはROVの在庫適正化と為替影響が示され、前回記載されたスノーモビル販売台数減少は要因として明示されていない。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「特機事業全体では、売上高1,113億円（前年同期比53億円・4.6％減少）、営業利益50億円（同56億円・52.9％減少）となりました。円高影響、スノーモビルの販売台数減少などにより、減収・減益となりました。」
円高に加え、スノーモビルの販売台数減少が特機事業の減収・減益要因として初めて明示されている。