原材料高騰による損失の収益圧迫
FY2018に初出。15回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料コスト上昇の影響を受けたものの、販売台数の増加や価格転嫁、為替影響により増益となりました。」
原材料コスト上昇の影響は残るものの、販売台数の増加、価格転嫁、為替影響により全社営業利益は増益となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「MC事業全体の営業利益は、調達コストの上昇や、研究開発費や人件費などの販売費及び一般管理費の増加、米国関税の影響などにより減益となりました。」
原材料・調達コスト上昇に加え、研究開発費、人件費、米国関税がMC事業の減益要因として実際に現れた。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業利益は、販売台数の増加に加え、原材料などコスト高騰に対する価格転嫁の効果拡大、円安によるプラスの効果もあり、増益となりました。」
原材料等のコスト高騰は残るが、価格転嫁の効果拡大と円安により営業利益への影響を吸収した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、販売台数の増加に加え、原材料などコスト高騰に対する価格転嫁の効果拡大により、増益となりました。」
原材料等のコスト高騰が続く中、価格転嫁の効果拡大と販売台数増加により営業利益が増益となり、コスト上昇の影響を緩和した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、販売台数の増加に加え、原材料等コスト高騰に対する価格転嫁の効果拡大、円安によるプラス効果により、増益となりました。」
原材料等のコスト高騰が続く中、価格転嫁の効果拡大と円安効果により、営業利益が増益となったと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「さらに、これまでにないレベルで原材料価格、物流費、人件費などのコストが高騰しましたが、一方で円安は当社にとっては追い風となりました。」
原材料価格、物流費、人件費が「これまでにないレベル」で高騰し、収益圧迫要因が拡大した。コストダウン、価格転嫁、円安効果により営業利益は増益となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格や物流費、人件費が高騰した一方で、コストダウンや価格転嫁を進めたこと、加えて円安によるプラスの効果もあり、増益となりました。」
原材料価格、物流費、人件費の高騰は続いているが、コストダウンと価格転嫁、円安効果により影響を吸収し、全社営業利益は増益となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、アルミ・鉄をはじめとした原材料価格の高騰や米国向けコンテナ不足などによる海上輸送費高騰に対しコストダウンや価格転嫁を進めました。円安の効果はありましたが、人件費や物流費等の経費増加や、米国で物流が停滞したことによる在庫の増加で未実現利益が膨らんだ影響もあり、減益となりました。」
アルミ・鉄等の原材料価格高騰が続き、物流費・人件費等の経費増加や在庫増加による未実現利益の膨張も重なった。コストダウン、価格転嫁、円安効果では吸収しきれず、全社減益として現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益はアルミ・鉄をはじめとした原材料価格の高騰や米国向けコンテナ不足などによる物流費増加の影響があり、減益となりました。」
アルミ・鉄等の原材料価格高騰が物流費増加とともに営業利益を押し下げ、全社の前年同期比減益として実際に現れた。RVやその他事業でも原材料価格高騰による減益が記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル活用による固定費や製造経費の抑制、販売金融引当費用の減少などの結果、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」
物流費・原材料費高騰の影響が残る中、固定費・製造経費の抑制等によりこれを吸収し、大幅増益となったとの説明を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は売上高の増加に加え、経費削減の結果、物流費や材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」
物流費・材料費の高騰は継続しているが、経費削減によりその影響を吸収し、営業利益の大幅増益につなげたと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「先進国二輪車の売上高減少や、新興国を中心とした為替差損、原材料高騰による損失を吸収しきれず減益となりました。」
原材料高騰による損失が、為替差損や先進国二輪車の売上高減少とともに営業利益で吸収しきれない実際の減益要因として初めて明示された。