将来成長に向けた研究開発・新技術・新商品への投資
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発支出は、1,591億円となりました。」
研究開発支出は前年度の1,360億円から1,591億円へ増加した。YECVT、電動スクーター、次世代操船制御、電動ゴルフカー、協働ロボットなどの具体的な開発成果も記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発支出は、779億円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は779億円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、2030年を見据えた長期ビジョンならびに2025年からの３ヵ年における中期経営計画において、人の可能性を拡げる新技術の獲得と、人の悦びと環境が共生する社会の実現に向けた施策に取り組んでいます。新たに定義したコア技術である「ソフトウエアサービス」「知能化」「エネルギーマネジメント」を強化し、「人機官能」の開発思想のもとで培われてきた「人間研究」、そして「ヤマハ発動機らしいモノ創り」の下支えとなる「基盤技術」を組み合わせることで、「楽しさの追求と社会課題の解決で、みんなの未来を創る」という技術ビジョンの実現を目指します。当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発支出は、1,360億円となりました。」
研究開発の重点が、従来の新技術・新商品開発から、ソフトウエアサービス、知能化、エネルギーマネジメントを新たなコア技術として組み合わせる技術ビジョンへ具体化した。研究開発支出は1,360億円となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発支出は、612億円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発支出は612億円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,161億円となりました。」
研究開発費は前年度の1,052億円から1,161億円へ増加した。NIKEN GT、XSR125 ABS、HARMO、水素エンジン船外機試作機、YRM20DL、YRP10等の具体的な開発成果を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、519億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費519億円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、252億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費252億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,052億円となりました。」
研究開発費は前年度の953億円から1,052億円へ増加した。ステアリングサポートシステム、ミリ波レーダー連携UBS・アダプティブクルーズコントロール搭載車、E01、eBike向け新モデル、450馬力船外機F450A、LCMR200、無人ヘリコプター等の開発成果を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、762億円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、9か月累計の研究開発費762億円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、500億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、当第2四半期累計期間の研究開発費500億円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、253億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第1四半期累計期間の研究開発費253億円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、2030年を見据えた長期ビジョンならびに2022年からの３ヵ年における中期経営計画において、サステナビリティと企業価値向上の両立を実現するための施策の取組みを行っています。コア事業の稼ぐ力を高め、サステナブルな社会に貢献する新規・成長事業への研究開発投資の拡大、多様なエネルギー源に対応したパワートレインの開発を推進し、デジタル技術の活用と共創の加速によりヤマハらしい新価値創造を進めてまいります。当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、953億円となりました。」
研究開発を2030年長期ビジョンと2022年からの中期経営計画に結び付け、新規・成長事業、多様なエネルギー源に対応するパワートレイン、デジタル技術・共創へ重点を広げた。研究開発費は953億円となり、TMAX、MT-09 ABS、HARMO、i-Cube10、農業用ドローン等の具体的な成果も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、678億円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、9か月累計の研究開発費678億円を計上した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、450億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第2四半期累計期間の研究開発費450億円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、211億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第1四半期累計期間の研究開発費211億円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、940億円となりました。」
研究開発費940億円を計上し、TRICITY300、MT-09、Wolverine RMAX 1000、HARMO、YRM20、YMR-08APなど具体的な新製品・新技術の開発成果を記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、676億円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、9か月累計の研究開発費676億円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、455億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、2020年上期の研究開発費を455億円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、245億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第1四半期累計期間の研究開発費245億円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,020億円となりました。」
研究開発費1,020億円を計上し、電動二輪車EC-05、新アシスト制御搭載車、無人化・自動化対応ロボット、スマート農業プラットフォームなどの具体的な開発成果を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、725億円となりました。また、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況のセグメントごとの変更内容は、次のとおりです。〔ロボティクス〕「第４ 経理の状況 注記事項 (企業結合等関係)」に記載のとおり、新川及びアピックヤマダとの事業統合を行ったことに伴い、半導体製造装置に係る研究開発活動が増加しています。」
研究開発費は725億円となり、前年同期の746億円から減少した一方、新川・アピックヤマダとの事業統合に伴い、ロボティクスの半導体製造装置に係る研究開発活動が増加した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、472億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費472億円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、232億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費232億円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、2030年を見据えた長期ビジョンならびに2019年からの３ヵ年における中期経営計画において、持続的成長と企業価値向上を実現するための施策に取り組んでおります。具体的には、ロボティクスを基盤技術として進化させながら（Advancing Robotics）、ヤマハらしい社会問題解決（Rethinking Solution）とモビリティの変革（Transforming Mobility）への取組み等に成長戦略投資を実行し、人々の可能性を拡げ、より良い生活と社会の実現（ART for Human Possibilities）に貢献してまいります。当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,028億円となりました。」
研究開発を2030年の長期ビジョンおよび2019年からの中期計画に結び付け、ロボティクス、社会課題解決、モビリティ変革を重点領域として明示した。研究開発費は1,028億円となり、各事業で新製品・新技術の開発成果も記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、 746億円 となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第3四半期累計期間の研究開発費746億円を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、504億円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第2四半期累計期間の研究開発費504億円を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、240億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、当第1四半期累計の研究開発費240億円を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「更には成長戦略を進めていく中でこれまでの「種まき」が具体化しつつあり、中でも既存領域のロボティクス・産業用ヘリコプターから新領域の探索を進める中で出てきたメディカル機器・ドローンについては、事業として生まれつつあります。当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、992億円となりました。」
研究開発費992億円に加え、従来の研究開発の種まきが具体化し、メディカル機器・ドローンが事業化に向かいつつあると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、718億円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を維持し、9か月累計の研究開発費718億円を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「欧州ではXMAXシリーズなどの新商品を投入しました。」
研究開発・新商品投入のテーマについて、欧州でXMAXシリーズなどの新商品を実際に投入したという具体的な進展が記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、228億円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期累計期間の研究開発費228億円が記載されている。 - FY2016前進有価証券報告書
「「楽しい移動を創るパーソナルモビリティー」「人・地球・社会にやさしい知的な技術」「豊かな生活を創る」という３つの領域への挑戦を続け、特にエンジン技術、電子制御技術、車体・艇体技術の３つのコア技術を軸に積極的な研究開発活動を行っています。当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、949億円となりました。」
研究開発の重点領域と3つのコア技術を明示し、通期の研究開発費949億円および多数の新商品・新技術の開発成果を記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、700億円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を継続的な成長投資とする方針に重要な変更はなく、9か月累計の研究開発費は700億円と記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「全社的には将来の成長に関わる開発費用を計画的に投入しました。当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は、470億円となりました。」
ニューモデル、新技術、新たな付加価値製品の開発を企業価値向上の要素として位置づけ、当四半期累計期間の研究開発費を470億円と記載している。