円高・為替変動による業績への影響
FY2016-Q2に初出。38回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の為替換算レートは、米ドル158円（前年同期比10円の円安）、ユーロ185円（同23円の円安）でした。」
米ドル・ユーロとも前年同期比で円安となり、円高による業績下押しリスクは今回の為替環境では緩和された。 - FY2025ドル円高・ユーロ円安の分化継続有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の為替換算レートは、米ドル150円（前期比２円の円高）、ユーロ169円（同５円の円安）でした。」
通期でも米ドルは前年より円高、ユーロは円安となり、通貨別に為替環境が分化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の為替換算レートは、米ドル148円（前年同期比４円の円高）、ユーロ162円（同３円の円高）でした。」
前年同期比で米ドル・ユーロとも円高となり、金融サービスの減収など、為替変動の影響が実際の業績に現れた。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間の為替換算レートは、米ドル152円（前年同期比17円の円安）、ユーロ165円（同19円の円安）でした。」
米ドル・ユーロとも前年同期比で円安となり、円安によるプラスの効果が営業利益の増益要因として記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル149円（前年同期比17円の円安）、ユーロ161円（同19円の円安）でした。」
前年同期比で米ドル・ユーロとも円安となり、円安によるプラス効果が営業利益の増益要因として記載された。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の為替換算レートは、米ドル141円（前期比９円の円安）、ユーロ152円（同14円の円安）でした。」
前年に続く円安が営業利益のプラス効果となった。為替ヘッジ取引や為替変動分の価格転嫁により影響を最小化する対応も記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル135円（前年同期比12円の円安）、ユーロ146円（同12円の円安）でした。」
米ドル・ユーロとも前年同期比で円安となり、円安によるプラス効果が営業利益の増益要因となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル132円（前年同期比16円の円安）、ユーロ142円（同12円の円安）でした。」
米ドル・ユーロとも前年同期比で円安となり、円安によるプラス効果が営業利益の増益要因として記載されている。 - FY2022通期円安幅確定有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の為替換算レートは、米ドル132円（前期比22円の円安）、ユーロ138円（同８円の円安）でした。」
通期では米ドルが前期比22円、ユーロが8円の円安となった。円安は営業利益のプラス要因として記載され、コスト上昇の一部吸収に寄与した。 - FY2022-Q3円安幅拡大有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル128円（前年同期比19円の円安）、ユーロ136円（同６円の円安）でした。」
前年同期比で米ドルは19円、ユーロは6円の円安となり、前四半期の米ドル15円・ユーロ4円から円安幅が拡大した。円安は営業利益の押し上げ要因としても記載されている。 - FY2022-Q2円安幅拡大有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル123円（前年同期比15円の円安）、ユーロ134円（同４円の円安）でした。」
前年同期比で米ドルは15円、ユーロは4円の円安となり、前年同期比の円安が継続した。円安は売上高・営業利益の押し上げ要因となった一方、為替変動リスク自体は残っている。 - FY2022-Q1前年同期比の円安継続有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートは、米ドル116円（前年同期比10円の円安）、ユーロ130円（同２円の円安）でした。」
前年同期比で米ドル・ユーロとも円安となった。今回の営業利益の減益要因としては、原材料価格高騰や物流費増加が記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、年間の為替換算レートは米ドル110円（前期比３円の円安）、ユーロ130円（前期比８円の円安）でした。営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル活用による固定費率の抑制、為替影響などで、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」
ドル・ユーロとも前年より円安となり、為替影響が物流費・原材料費高騰の吸収要因の一つとして営業利益に寄与した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル109円（前年同期比１円の円安）、ユーロ130円（同９円の円安）でした。」
前年同期比で米ドル・ユーロとも円安となり、前年度から続いていた円高による業績下押し環境が緩和した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル108円（前年同期比±０円）、ユーロ130円（同11円の円安）でした。」
前年同期比で米ドルは為替影響がなく、ユーロは11円の円安となり、前年同期比でドル・ユーロとも円高だった2020年上期から為替環境が改善した。 - FY2021-Q1ドル円高・ユーロ円安の分化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートはドル106円（前年同期比３円の円高）、ユーロ128円（同８円の円安）でした。」
ドルは前年同期比3円の円高、ユーロは8円の円安となり、通貨ごとに為替環境が分化している。 - FY2020為替ヘッジ逆方向による逸失利益リスクの明示有価証券報告書
「また、為替が想定とは逆方向に変動することにより、ヘッジ取引により逸失利益が生じる可能性があります。」
従来の円換算・取引為替変動リスクに加え、想定と逆方向の為替変動によってヘッジ取引の逸失利益が生じる可能性を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル108円（前年同期比１円の円高）、ユーロ121円（同２円の円高）でした。」
ドル・ユーロとも前年同期比で円高となり、為替影響が引き続き営業利益の減益要因として記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル108円（前年同期比２円の円高）、ユーロ119円（同５円の円高）でした。営業利益は、為替影響や売上高の減少に加え、工場操業停止の影響もあり、全事業で減益となりました。」
ドル・ユーロとも前年同期比で円高となり、為替影響が売上高減少や工場操業停止と並ぶ全事業減益要因として継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、為替影響、マリン事業における船外機の販売台数の減少、前年第２四半期会計期間末より子会社化したヤマハモーターロボティクスホールディングス株式会社（以下、YMRH）の影響等により減益となりました。なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートはドル109円（前年同期比１円の円高）、ユーロ120円（同５円の円高）でした。」
為替影響が引き続き営業利益の減益要因として実際に現れ、ドル・ユーロとも前年同期比で円高となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は、先進国二輪車での欧州・本社生産の稼働率上昇や構造改革、インドネシア二輪車での高価格商品増加による収益性改善が進みましたが、ロボティクス事業などの売上高の減少、成長戦略経費の増加、為替影響などにより、全体では減益となりました。なお、年間の為替換算レートは米ドル109円（前期比１円の円高）、ユーロ122円（同８円の円高）でした。」
円高、とくにユーロの前年同期比8円の円高が、他の収益性改善では吸収しきれない減益要因として通期業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、為替による減益影響112億円及び成長戦略経費増加要因51億円を除くと、前年並みとなります。」
為替による112億円の減益影響が第3四半期累計の営業利益減少要因として実際に発生した。為替換算レートも米ドル109円で前年同期比1円の円高、ユーロ123円で同8円の円高となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、マリン事業では増益となりましたが、ユーロの円高影響及び成長経費増加に加え、新興国二輪車の地域ミックスの悪化やロボティクス事業の販売台数減少により、減益となりました。」
ユーロの円高影響が、新興国二輪車の地域ミックス悪化などとともに営業利益の減少要因として実際に現れている。為替換算レートは米ドル110円で前年同期比1円の円安、ユーロ124円で同8円の円高だった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、ユーロを中心とする為替差損、新興国二輪車の地域ミックスの悪化やロボティクス事業の販売台数減少により減益となりました。なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル110円（前年同期比２円の円安）、ユーロ125円（同８円の円高）でした。」
ユーロを中心とする為替差損が第1四半期の営業利益減少要因として実際に現れた。米ドルは前年同期比円安、ユーロは円高となり、通貨別の影響差も続いている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は、マリン事業、産業用機械・ロボット事業の増収効果に加え、二輪車事業でのプラットフォームモデル・グローバルモデルの開発・製造手法による収益性改善が進みましたが、先進国二輪車の売上高減少や、新興国を中心とした為替差損、原材料高騰による損失を吸収しきれず減益となりました。」
為替変動が新興国を中心とした為替差損として実際の減益要因となった。年間の為替換算レートは米ドル110円（前期比2円の円高）、ユーロ130円（同3円の円安）で、通貨別の影響差も続いている。 - FY2018-Q3通貨別影響分化継続有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル110円（前年同期比２円の円高）、ユーロ131円（同６円の円安）でした。」
米ドルでは前年同期比2円の円高、ユーロでは6円の円安となり、通貨ごとに異なる為替環境が続いている。 - FY2018-Q2通貨別影響の分化継続有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル109円（前年同期比３円の円高）、ユーロ132円（同10円の円安）でした。」
米ドルでは前年同期比3円の円高、ユーロでは10円の円安となり、通貨ごとに為替環境が分かれている。 - FY2018-Q1通貨別の影響分化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル108円（前年同期比６円の円高）、ユーロ133円（同12円の円安）でした。」
米ドルでは前年同期比6円の円高、ユーロでは12円の円安となり、通貨ごとに影響が分かれている。営業利益については円高影響を吸収したと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは為替ヘッジ取引を行い、為替レートの変動による影響を最小限に止める努力をしていますが、急激な為替相場の変動により、計画された調達、製造及び販売活動に影響が出る可能性があります。」
円安により当期の業績には増益影響が生じた一方、為替変動リスクと為替ヘッジによる対応方針は引き続き記載されている。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル112円（前年同期比３円の円安）、ユーロ125円（同４円の円安）でした。」
前年同期比で米ドル・ユーロとも円安となり、前四半期までの円高影響から為替環境が反転している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル112円（前年同期比±０円）、ユーロ122円（同３円の円高）でした。」
円高リスクは残るものの、前年同期比では米ドルの円高影響はなく、ユーロの円高幅も第1四半期の6円から3円に縮小している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「先進国事業は、マリン、産業用機械・ロボット、電動アシスト自転車の収益性改善が進みましたが、円高、未実現利益等の一時的影響が残り、減収・減益となりました。なお、当第１四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル114円（前年同期比１円の円高）、ユーロ121円（同６円の円高）でした。」
円高が先進国事業の減収・減益要因として引き続き現れており、米ドル・ユーロの前年同期比円高幅も記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「なお、年間の為替換算レートは米ドル109円（前期比12円の円高）、ユーロ120円（同14円の円高）でした。為替変動の影響につきましては、前連結会計年度と比較して、当連結会計年度の売上高は1,576億円、売上総利益は708億円の減収・減益影響を受けています。」
円高による業績への影響が通期でも確認され、売上高1,576億円、売上総利益708億円の減収・減益影響として具体化されている。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「先進国事業においては、円高影響により前年同期比で減収・減益となりました。なお、第３四半期連結累計期間の為替換算レートは米ドル109円（前年同期比12円の円高）、ユーロ121円（同14円の円高）でした。」
円高影響による減収・減益が継続し、為替換算レートは前年同期比で米ドル12円、ユーロ14円の円高となった。前回記載の米ドル8円、ユーロ9円の円高から円高幅が拡大している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「先進国事業は、円高影響により前年同期比で減収・減益となりました。」
当四半期累計期間の為替換算レートは米ドル112円で前年同期比8円の円高、ユーロ125円で同9円の円高となり、減収・減益や為替差損として影響が現れている。