AI・IoT・RPAを活用した働き方改革
FY2018に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、AI技術の進展に伴い、社内におけるAI活用の拡大による内部情報漏洩リスクや、サイバー攻撃者によるAIを活用した攻撃の高度化といった新たなリスクが顕在化しています。」
デジタル化を、生成AI・AI技術を活用した商品開発や全員参加のAI活用へ進める一方、AI利用に関する社内ガイドラインと技術対策の整備も進めている。 - 2026-05-21再掲株主総会
「AI・DXを活用した働き方改革」
AI・DXを活用した働き方改革を、2028年中期経営計画における人への投資の一部として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、自動車の知能化や新たな価値の創造への取り組みでは、当社グループが提供する幅広い製品に関するハードウェア技術と、周辺監視技術、電子制御技術、ナビゲーション技術などこれまで培ってきたソフトウェア技術を更に進化させ、ソフトウェアで様々な機能を統合制御することにより「電費・安全・快適・走り」を追求し、新たな自動車の価値向上に貢献していきます。」
デジタル化を、ハードウェアとセンシング・電子制御・ナビゲーション等のソフトウェアを統合制御する知能化へ展開している。 - FY2024前進有価証券報告書
「既存商品の強みであるアクチュエータや駆動ユニットの電動化といったハードウェアに、センシング技術とソフトウェアを組合せて統合的に制御することで知能化をはかり、付加価値の高い商品に作り上げていきます。」
デジタル化・働き方改革のテーマを、AI・センシング・ソフトウェアによる製品の統合制御・知能化へ展開している。 - FY2022前進有価証券報告書
「①デジタルトランスフォーメーション推進による業務プロセス革新と統合効果の最大化・シナジー発揮による競争力ある経営基盤の構築」
デジタル化を、DXによる業務プロセス革新と経営統合のシナジー最大化へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、DXによる業務プロセスの変革やデジタル技術を活用した事業化をより加速するため、DX戦略センターを設置し、デジタル経営基盤の確立を進めています。こうした取り組みが評価され、経済産業省の「DX認定制度」において、認定事業者に選定されました。」
デジタル化をDX戦略センターの設置、デジタル経営基盤の確立、DX認定事業者への選定へ進展させている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、デジタル開発による効率化をはかりながら、CASE比率を高め、商品開発を加速していきます。」
AI・IoT・RPAを用いた働き方改革のテーマが、働きがい改革やデジタル開発による効率化を含むデジタル化施策へ整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「② AIやIoT、RPA（Robotic Process Automation）などデジタル化の活用により働き方改革を推進していきます。」
AI・IoT・RPAを活用した働き方改革を、経営基盤強化の施策として引き続き掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「② AIやIoT、RPA（Robotic Process Automation）などデジタル化の活用により働き方改革を推進していきます。」
AI、IoT、RPAを具体的な手段として、デジタル化による働き方改革を初めて掲げている。