既存商品の競争力強化と強固な収益体質
FY2016に初出。41回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-09-14。
アイシンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-14悪化finance.yahoo.co.jp
「アイシンの2027年3月期第1四半期は、売上収益が前年同期比7.8%増の1兆3,156億円と増収となった一方、営業利益は23.6%減の366億円、親会社帰属の四半期利益は19.4%減の319億円と大幅な減益となりました。」
売上収益が増加する一方、営業利益と親会社帰属四半期利益が前年同期比で減少した。 - 2026-07-31悪化決算
「利益については、前年以上に企業体質改善努力を加速させたものの、パワートレインユニット販売台数の減少や中東情勢による資材価格高騰等が影響し、営業利益は前年同期（478億円）に比べ23.6％減の365億円、税引前四半期利益は前年同期（573億円）に比べ16.5％減の478億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同期（395億円）に比べ19.4％減の318億円となりました。」
企業体質改善努力を加速させた一方で、営業利益・税引前四半期利益・親会社所有者帰属四半期利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益については、人・将来への投資や関税影響があったものの、企業体質改善努力・構造改革の効果などにより、営業利益は前連結会計年度（2,029億円）に比べ12.7％増の2,287億円、税引前利益は前連結会計年度（1,734億円）に比べ43.0％増の2,479億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（1,075億円）に比べ59.6％増の1,716億円となりました。」
人・将来への投資や関税影響がある中で、企業体質改善努力・構造改革により営業利益が2,029億円から2,287億円へ増加し、収益体質改善の実績を更新している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益については、関税影響や人・将来への投資があったものの、生産台数の増加や企業体質改善努力等の成果により、営業利益は前年同期（561億円）に比べ70.9％増の960億円、税引前中間利益は前年同期（195億円）に比べ443.8％増の1,064億円、親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同期（80億円）に比べ765.1％増の698億円となりました。」
関税影響や人・将来への投資がある中でも、生産台数の増加と企業体質改善努力等により、営業利益が前年同期比70.9％増の960億円へ改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益については、売上収益の減少や人・将来への投資があったものの、円安効果や企業体質改善努力・構造改革の成果により、営業利益は品質関連費用を計上した前連結会計年度（1,433億円）に比べ41.5％増の2,029億円、税引前利益は前連結会計年度（1,498億円）に比べ15.7％増の1,734億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（908億円）に比べ18.5％増の1,075億円となりました。」
売上収益が減少し、人・将来への投資も行う中で、企業体質改善努力・構造改革の成果により営業利益が1,433億円から2,029億円へ増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益については、円安効果や企業体質改善努力の成果があったものの、売上収益の減少や人・将来への投資により、営業利益は前年同期（908億円）に比べ38.1％減の561億円、税引前中間利益は前年同期（1,082億円）に比べ81.9％減の195億円、親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同期（696億円）に比べ88.4％減の80億円となりました。」
企業体質改善努力の成果があった一方、売上収益の減少と人・将来への投資により、営業利益、中間利益が前年同期から大幅に減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益については、第３四半期連結会計期間に品質関連費用を計上したものの、事業環境の改善や企業体質改善努力により、営業利益は前連結会計年度（579億円）に比べ147.5％増の1,433億円、税引前利益は前連結会計年度（737億円）に比べ103.2％増の1,498億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（376億円）に比べ141.1％増の908億円となりました。」
品質関連費用の計上がある一方、事業環境の改善と企業体質改善努力により、営業利益・当期利益が前年度から大幅に回復した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益については、品質関連費用の計上があったものの、事業環境改善や企業体質改善努力により、営業利益は前年同四半期（270億円）に比べ246.5％増の937億円、税引前四半期利益は前年同四半期（460億円）に比べ129.1％増の1,055億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（236億円）に比べ185.4％増の673億円となりました。」
品質関連費用の計上があった一方、事業環境の改善と企業体質改善努力により、営業利益が前年同期の270億円から937億円へ増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益については、事業環境の改善に加え、企業体質改善努力・構造改革効果により、営業利益は前年同四半期（266億円）に比べ241.1％増の908億円、税引前四半期利益は前年同四半期（549億円）に比べ97.1％増の1,082億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（319億円）に比べ118.2％増の696億円となりました。」
事業環境の改善に加え、企業体質改善努力と構造改革効果により、営業利益が前年同期の266億円から908億円へ増加し、収益体質の改善が数値で示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益については、事業環境の改善に加え、企業体質改善努力・構造改革効果により、営業利益は前年同四半期（66億円）に比べ422.0％増の344億円、税引前四半期利益は前年同四半期（314億円）に比べ73.2％増の544億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（216億円）に比べ89.4％増の409億円となりました。」
企業体質改善努力・構造改革効果を背景に、営業利益が前年同期の66億円から344億円へ増加し、収益体質の改善が四半期実績として示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益については、生産台数の減少や原材料価格の高騰等外部環境の影響、電動化に向けた既存資産圧縮に伴う構造改革費用により、営業利益は前連結会計年度（1,820億円）に比べ68.2％減の579億円、税引前利益は前連結会計年度（2,199億円）に比べ66.5％減の737億円となり、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（1,419億円）に比べ73.5％減の376億円となりました。」
構造改革や原材料価格高騰等への対応を進める一方、営業利益は1,820億円から579億円へ減少し、収益体質は悪化した実績として記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、構造改革の着実な進捗も、生産台数の減少や原材料価格・輸送費の高騰等外部環境の影響により、営業利益は前年同四半期（1,391億円）に比べ80.5％減の270億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,616億円）に比べ71.5％減の460億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（998億円）に比べ76.4％減の236億円となりました。」
構造改革の進捗がある中でも、生産台数の減少、原材料価格・輸送費の高騰により、営業利益が前年同期比80.5％減まで低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、企業体質改善努力・構造改革の効果があったものの、原材料価格・輸送費の高騰等により、営業利益は前年同四半期（851億円）に比べ68.7％減の266億円、税引前四半期利益は前年同四半期（961億円）に比べ42.9％減の549億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（623億円）に比べ48.8％減の319億円となりました。」
企業体質改善努力・構造改革の効果があったとする一方、原材料価格・輸送費の高騰により営業利益が前年同期比68.7％減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益については、企業体質改善努力・構造改革の効果があったものの、パワートレインユニットの販売台数の減少に加え、原材料価格・輸送費の高騰等により、営業利益は前年同四半期（598億円）に比べ89.0％減の66億円、税引前四半期利益は前年同四半期（698億円）に比べ55.0％減の314億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（460億円）に比べ53.0％減の216億円となりました。」
企業体質改善努力・構造改革の効果があったとする一方、販売台数の減少、原材料価格・輸送費の高騰により、営業利益は前年同期比89.0％減の66億円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益については、原材料高騰などのマイナス要因があったものの、売上収益の回復に加え、新アイシンでの構造改革・原価低減活動の加速により、営業利益は前連結会計年度（1,453億円）に比べ25.2％増の1,820億円」
統合後の構造改革・原価低減活動の加速により、営業利益が前年の1,453億円から1,820億円へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益については、原材料価格高騰の影響を受けたものの、売上収益の回復に加え、生産量変動への対応強化や構造改革の効果に加え、円安の影響により、営業利益は前年同四半期（493億円）に比べ181.8％増の1,391億円、税引前四半期利益は前年同四半期（635億円）に比べ154.3％増の1,616億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（390億円）に比べ155.5％増の998億円となりました。」
原材料価格高騰の影響がある一方、売上収益の回復、生産量変動への対応強化、構造改革の効果、円安により営業利益が前年同期比181.8％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益については、売上収益の回復に加え、従来から取り組んできた構造改革・原価低減効果の定着及び経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しにより、営業利益は851億円（前年同四半期営業損失385億円）、税引前四半期利益は961億円（前年同四半期税引前四半期損失313億円）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は623億円（前年同四半期親会社の所有者に帰属する四半期損失194億円）となりました。」
売上収益の回復に加え、構造改革・原価低減効果の定着と経営統合に伴う追加改革により、前年同期の営業損失から営業利益851億円へ改善した実績を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益については、売上収益の大幅な回復に加え、従来から取り組んできた構造改革・原価低減効果の定着及び経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しにより、営業利益は598億円、(前年同四半期営業損失799億円）、税引前四半期利益は698億円（前年同四半期税引前四半期損失737億円）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は460億円（前年同四半期親会社の所有者に帰属する四半期損失503億円）となりました。」
前年同期の営業損失から営業利益598億円へ転じ、構造改革・原価低減効果の定着と経営統合に伴う新たな構造改革を利益改善の要因として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益については、売上収益の減少の影響があったものの、構造改革の前倒しによる、固定費削減効果・原価低減活動の強化により、営業利益は前連結会計年度（561億円）に比べ158.9％増の1,453億円となりました。」
売上収益が減少する中でも、構造改革の前倒し、固定費削減、原価低減により営業利益が大幅に改善した実績を記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、原価低減の強化、構造改革による固定費削減の進捗があるものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、営業利益は前年同四半期（772億円）に比べ36.0％減の493億円、税引前四半期利益は前年同四半期（858億円）に比べ25.9％減の635億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（466億円）に比べ16.2％減の390億円となりました。」
原価低減と固定費削減の進捗がある一方、新型コロナウイルス感染拡大の影響により営業利益などが前年同期比で減少している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、新型コロナウイルス感染拡大の影響による売上の大幅な減少等により、営業損失は385億円（前年同四半期営業利益534億円）、税引前四半期損失は313億円（前年同四半期税引前四半期利益544億円）、親会社の所有者に帰属する四半期損失は194億円（前年同四半期親会社の所有者に帰属する四半期利益303億円）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による売上減少等を受け、営業利益、税引前利益、親会社帰属利益がいずれも損失に転じている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益については、新型コロナウイルス感染拡大の影響による売上の大幅な減少等により、営業損失は799億円、（前年同四半期営業利益255億円）、税引前四半期損失は737億円（前年同四半期税引前四半期利益291億円）、親会社の所有者に帰属する四半期損失は503億円（前年同四半期親会社の所有者に帰属する四半期利益174億円）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による売上の大幅減少等を受け、営業利益・税引前利益・親会社帰属利益がいずれも損失に転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益については、構造改革が着実に進捗しているものの、売上の減少、先行投資に係る償却費などの増加、さらに減損など事業処理費用の計上により減益となり、営業利益は前連結会計年度（2,055億円）に比べ72.7％減の561億円、税引前利益は前連結会計年度（2,174億円）に比べ75.4％減の533億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（1,101億円）に比べ78.2％減の240億円となりました。」
構造改革の進捗が記載される一方、売上減少、先行投資償却費、減損等により通期利益が大幅に減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、構造改革が着実に進捗しているものの、売上の減少や、先行投資に係る償却費の増加等により、営業利益は前年同四半期（1,614億円）に比べ52.2％減の772億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,747億円）に比べ50.9％減の858億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（832億円）に比べ43.9％減の466億円となりました。」
構造改革の進捗が記載される一方、売上減少と先行投資に係る償却費の増加により、営業利益等が前年同期比で大幅に減少している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、合理化努力、構造改革の成果等の増益要因があったものの、売上減少に加え、先行投資に係る償却費の増加等により、営業利益は前年同四半期（1,232億円）に比べ56.6％減の534億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,322億円）に比べ58.8％減の544億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（645億円）に比べ52.9％減の303億円となりました。」
合理化努力や構造改革の成果が記載される一方、売上減少と先行投資に係る償却費の増加により、営業利益等が前年同期比で大幅に減少している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益については、合理化努力等の増益要因があったものの、売上減少に加え、先行投資に係る償却費の増加等により、営業利益は前年同四半期（648億円）に比べ60.6％減の255億円、税引前四半期利益は前年同四半期（729億円）に比べ60.1％減の291億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（401億円）に比べ56.6％減の174億円となりました。」
前年度に続く先行投資関連費用の負担に加え、売上減少も重なり、営業利益・税引前四半期利益・親会社帰属利益が大幅に減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益については、売上増加や合理化努力等の増益要因があったものの、先行投資に係る償却費と研究開発費の増加に加え、品質関連費用等の固定費の増加により、営業利益は前連結会計年度（2,538億円）に比べ19.0％減の2,055億円、税引前利益は前連結会計年度（2,681億円）に比べ18.9％減の2,174億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前連結会計年度（1,345億円）に比べ18.2％減の1,101億円となりました。」
売上増加や合理化努力があった一方、先行投資・研究開発費・品質関連費用等の増加により、利益水準が前年度から低下した。 - FY2019-Q2実績引用有価証券報告書
「営業利益については、売上増加や合理化努力等により、償却費や研究開発費等の費用増加を吸収し、前年同四半期（1,080億円）に比べ14.1％増の1,232億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,162億円）に比べ13.8％増の1,322億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（560億円）に比べ15.3％増の645億円となりました。」
売上増加や合理化努力により固定費等の増加を吸収し、営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益が前年同期を上回った実績を引用している。 - FY2019-Q1実績引用有価証券報告書
「営業利益については、償却費や研究開発費などの固定費増加による減益要因があるものの、売上増加等により、前年同四半期（535億円）に比べ21.2％増の648億円、税引前四半期利益は前年同四半期（600億円）に比べ21.5％増の729億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（314億円）に比べ27.4％増の401億円となりました。」
固定費増加による減益要因がある一方、売上増加等により営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益が前年同期を上回った実績を記載している。 - FY2018実績引用有価証券報告書
「売上増加や為替差益などにより、営業利益は前連結会計年度（2,286億円）に比べ11.0％増の2,538億円と過去最高益となりました。」
売上増加、為替差益、収益体質強化活動などを背景に、営業利益が過去最高となった実績を示している。 - FY2018-Q3実績引用有価証券報告書
「利益については、原材料価格の上昇や減価償却費等の増加、前年にシロキ工業株式会社との株式交換差益があったことなどによる減益要因があるものの、売上増加や為替差益等により、営業利益は前年同四半期（1,622億円）に比べ14.4％増の1,856億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,729億円）に比べ16.2％増の2,009億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（946億円）に比べ1.9％増の964億円となりました。」
原材料価格や減価償却費等の増加が減益要因となる一方、売上増加や為替差益等により営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属四半期利益が前年同期を上回った実績を記載している。 - FY2018-Q2実績引用有価証券報告書
「利益については、原材料価格の上昇や減価償却費等の増加、前年にシロキ工業株式会社との株式交換差益があったことなどによる減益要因があるものの、売上増加や為替差益等により、営業利益は前年同四半期（948億円）に比べ13.9％増の1,080億円、税引前四半期利益は前年同四半期（907億円）に比べ28.0％増の1,162億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（547億円）に比べ2.2％増の560億円となりました。」
原材料価格や減価償却費の増加などの減益要因がある一方、売上増加等により営業利益、税引前四半期利益、親会社帰属利益が前年同期を上回った実績を記載している。 - FY2018-Q1実績引用有価証券報告書
「営業利益については、売上増加等による増益要因があるものの、原材料価格の上昇や減価償却費の増加、前年にシロキ工業株式会社との株式交換差益があったことなどにより、前年同四半期（590億円）に比べ9.3％減の535億円となりました。」
収益体質に関する既存テーマについて、売上増加要因がある一方で営業利益が前年同期比9.3％減となった実績を記載している。 - FY2017実績引用有価証券報告書
「売上増、原価改善など収益体質強化活動の成果や、シロキ工業株式会社の株式交換差益などにより、営業利益は前連結会計年度（1,927億円）に比べ18.7％増の2,286億円と過去最高益となりました。」
原価改善など収益体質強化活動の成果を、過去最高の営業利益を含む業績実績として引用している。 - FY2017-Q3実績引用有価証券報告書
「利益については、熊本地震に伴う復旧費用や為替差損等の減益要因があるものの、収益体質強化活動の成果やシロキ工業株式会社との株式交換差益などにより、営業利益は前年同四半期（1,389億円）に比べ16.7%増の1,622億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,466億円）に比べ17.9%増の1,729億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（731億円）に比べ29.4%増の946億円となりました。」
収益体質強化活動の成果を営業利益等の増加要因として、累計期間の業績実績とともに引用している。 - FY2017-Q2実績引用有価証券報告書
「利益については、熊本地震による損失や為替差損等の減益要因があるものの、収益体質強化活動の成果やシロキ工業株式会社との株式交換差益などにより、営業利益は前年同四半期（768億円）に比べ23.3％増の948億円、税引前四半期利益は前年同四半期（784億円）に比べ15.7％増の907億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（375億円）に比べ45.8％増の547億円となりました。」
収益体質強化活動の成果を営業利益等の増加要因として、四半期実績とともに引用している。 - FY2017-Q1実績引用有価証券報告書
「利益については、熊本地震や為替差損等による減益要因があるものの、収益体質強化活動の成果やシロキ工業株式会社との株式交換差益などにより、営業利益は前年同四半期（331億円）に比べ77.9％増の590億円、税引前四半期利益は前年同四半期（412億円）に比べ37.9％増の569億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（216億円）に比べ92.8％増の417億円となりました。」
収益体質強化活動を利益増加の要因として、四半期の営業利益などの実績とともに引用している。 - FY2016初出有価証券報告書
「厳しい環境にも耐えうる強固な収益体質をめざし、経営の根幹をなす既存商品の競争力強化に取り組みます。」
既存商品の競争力を収益体質の基盤として位置づけている。