CASEに対応する企業構造の変革
FY2019に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年２月に「2028年中期経営計画」を策定しました。強みである幅広い商品群やグローバル生産拠点をベースとしたものづくり力を磨くことで、「“移動”の価値を創造する会社」への変革を目指します。」
CASE対応・事業ポートフォリオ変革のテーマを、2028年中期経営計画のもとで「“移動”の価値を創造する会社」への変革として再整理している。重点取組は商品・地域・機能の3軸で構成される。 - 2026-05-21前進株主総会
「2028年中期経営計画では「稼ぐ力」の強化と将来への「仕込み」の両立を基本方針としています。」
企業構造変革を、2028年中期経営計画における収益力強化と将来投資の両立として再具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「電動化・知能化といった成長領域へのリソーセスシフトを加速するとともに、フルラインアップ戦略によるオートマチックトランスミッション・ハイブリッドトランスミッションの収益拡大を軸に事業ポートフォリオの変革を一層加速していきます。」
CASE対応の企業構造変革を、電動化・知能化への資源シフトと、AT・ハイブリッドトランスミッションのフルラインアップによるポートフォリオ変革として継続・具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年の中期経営目標は、「事業ポートフォリオの入れ替え」「既存製品の収益性向上」「成長領域のリソーセスシフト」とパワートレインユニット販売台数の増加等により、売上収益５兆円、営業利益3,000億円以上、営業利益率６％以上、ROIC10％以上としました。」
CASEに対応する企業構造変革を、2025年中期経営計画におけるポートフォリオ入れ替え、既存製品収益性向上、成長領域への資源シフトとして定量化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは「将来に向かって、大きく経営の舵をきる」「企業基盤を強化し、収益体質を上げ、将来投資にまわす」を経営の柱に据え、様々な変革に取り組んでいきます。」
CASE対応の企業構造変革を、将来投資に向けた収益体質改善と経営資源のシフトを含む二本の経営柱として整理している。 - FY2022前進有価証券報告書
「そして、これからのアイシングループの成長には「電動化」「カーボンニュートラル」「成長市場での拡大」が最重要だと考えています。」
CASE対応の企業構造変革を、電動化、カーボンニュートラル、成長市場拡大を中核とする「フルモデルチェンジ」へ具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、売上収益の回復に加え、従来から取り組んできた構造改革・原価低減効果の定着及び経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しにより、営業利益は851億円（前年同四半期営業損失385億円）、税引前四半期利益は961億円（前年同四半期税引前四半期損失313億円）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は623億円（前年同四半期親会社の所有者に帰属する四半期損失194億円）となりました。」
CASEに対応する企業構造変革の一環として、経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しと、その効果を業績分析で再確認している。新たな施策の具体的内容自体は追加されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益については、売上収益の大幅な回復に加え、従来から取り組んできた構造改革・原価低減効果の定着及び経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しにより、営業利益は598億円、(前年同四半期営業損失799億円）」
経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しが、当四半期の営業利益改善要因として記載されており、企業構造変革の効果が業績分析に現れている。 - FY2021前進有価証券報告書
「CASE領域では、重点商品にリソーセスをシフトするとともに、安心・快適な移動に向けた車両運動システムの技術開発を加速させていきます。」
CASE対応の企業構造改革を、重点商品の資源シフトと車両運動システムの技術開発加速へ具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、当社グループは、CASEに対応する企業構造への変革を進めており、電動駆動モジュールの開発・拡販強化に向け、株式会社デンソーと合弁で株式会社BluE Nexus（ブルーイーネクサス）を2019年４月に設立するとともに、自動運転や車両運動制御等に必要な統合制御ソフトウェアの開発を行うJ-QuAD DYNAMICSを当社、株式会社アドヴィックス、株式会社ジェイテクト、株式会社デンソーの４社で2019年４月に設立するなど、CASE領域での開発、販売、生産体制の強化にも積極的に取り組んでいます。」
CASE対応の企業構造変革を、BluE NexusとJ-QuAD DYNAMICSの設立、開発・販売・生産体制の強化へ具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社とAWは、合併で生まれる新会社で重点領域へのリソーセスシフトをさらに加速し、事業・管理両面でのシナジー効果の創出を通じて、CASE領域における競争力強化をめざしていきます。」
CASE対応の企業構造変革について、AWとの合併による重点領域への資源シフトと事業・管理両面のシナジー創出という具体的な手段へ進展している。 - FY2019初出有価証券報告書
「その対応に向け、電動化を中心とする「CASEに対応する企業構造の変革」とそれを足元で支える「企業体質の強化」に取り組み、グループで大きな方向を合わせ、組織や仕事のやり方を変革し、次の時代で戦える態勢を、着実に整備してきました。」
CASEへの対応を、個別商品の技術開発だけでなく、企業構造・企業体質・組織や仕事のやり方の変革として明示した。