原材料・部品の価格高騰・供給不足
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-14。
アイシンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに30社。
- 2026-09-14顕在化finance.yahoo.co.jp
「資材価格高騰や関税影響が収益を圧迫しており、通期でも最終利益は12.6%減が見込まれています。」
資材価格高騰が第1四半期の収益を圧迫したと報じられた。 - 2026-07-31顕在化決算
「中東情勢による資材価格高騰等が影響し、営業利益は前年同期（478億円）に比べ23.6％減の365億円」
従来の原材料・部品価格高騰リスクに加え、中東情勢を背景とする資材価格高騰が営業利益の実際の減少要因として記載されている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「昨今の各国通商施策の動向や特定鉱物資源に対する規制、地政学影響及び需要の急激な変化、供給元の災害による被災等の供給能力の制約により、当社グループの生産に必要な量を確保することが困難となった場合、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の価格高騰・部品不足に加え、通商政策、特定鉱物資源規制、地政学、需要変動、供給元災害による調達制約をリスクとして明示している。 - 2026-04-28悪化決算
「なお、中東地域における地政学的リスクの高まりに起因する原材料価格高騰やサプライチェーンへの影響が事業及び業績に与える影響については、現時点で合理的に見積ることが困難ではあるものの、原材料価格高騰の継続により、原材料価格上昇分の販売価格反映に一定のタイムラグが生じる影響等として150億円の減益要因を織り込んでいます。」
地政学的リスクに起因する原材料価格高騰と価格転嫁のタイムラグを、150億円の減益要因として業績予想に織り込んでいる。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、価格転嫁に関しては、供給元への能動的な声掛けにより、相談しやすい環境づくりを行い、１社１社、協議のうえ適切な取引を行うと共に、得意先とも共有・協議し、収益逼迫要因とならないよう、回収交渉を推進しております。」
原材料・部品の価格高騰と供給制約に対し、供給元・得意先との個別協議による価格転嫁を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、価格転嫁に関しては、供給元への能動的な声掛けにより、相談しやすい環境づくりを行い、１社１社、協議のうえ適切な取引を行うと共に、得意先とも共有・協議し、収益逼迫要因とならないよう、回収交渉を推進しております。」
原材料・部品の価格高騰リスクへの対応を、供給元・得意先との個別協議による価格転嫁、工程改善、新材料・新工法の開発へ具体化している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益については、半導体不足の緩和による車両生産の回復や電動ユニット販売台数の増加により、前年同四半期（２兆1,066億円）に比べ16.5％増の２兆4,547億円となりました。」
半導体不足の緩和と車両生産の回復が実際の売上収益回復として現れており、部品・半導体の供給不足リスクの影響が一部緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上収益については、半導体不足など生産制約の緩和に伴う車両生産の回復等により、前年同四半期（1,909億円）に比べ26.4％増の2,412億円となりました。」
半導体不足などの生産制約が緩和され、北米で車両生産と売上収益が回復したと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「またウクライナ情勢の悪化等による、原材料価格・エネルギー価格・輸送費の高騰が長期化し、業界全体の収益を圧迫しています。」
原材料・部品の価格高騰リスクが、原材料価格、エネルギー価格、輸送費の高騰長期化として実際の収益圧迫要因になっている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益については、構造改革の着実な進捗も、生産台数の減少や原材料価格・輸送費の高騰等外部環境の影響により、営業利益は前年同四半期（1,391億円）に比べ80.5％減の270億円、税引前四半期利益は前年同四半期（1,616億円）に比べ71.5％減の460億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（998億円）に比べ76.4％減の236億円となりました。」
原材料価格・輸送費の高騰が、生産台数の減少とともに営業利益を前年同期比80.5％減少させる実際の要因となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益については、企業体質改善努力・構造改革の効果があったものの、原材料価格・輸送費の高騰等により、営業利益は前年同四半期（851億円）に比べ68.7％減の266億円、税引前四半期利益は前年同四半期（961億円）に比べ42.9％減の549億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（623億円）に比べ48.8％減の319億円となりました。」
原材料価格・輸送費の高騰が、構造改革の効果がある中でも営業利益等を大幅に押し下げる要因として実際に発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益については、企業体質改善努力・構造改革の効果があったものの、パワートレインユニットの販売台数の減少に加え、原材料価格・輸送費の高騰等により、営業利益は前年同四半期（598億円）に比べ89.0％減の66億円、税引前四半期利益は前年同四半期（698億円）に比べ55.0％減の314億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（460億円）に比べ53.0％減の216億円となりました。」
原材料価格・輸送費の高騰が、販売台数の減少とともに営業利益等を大幅に押し下げる要因として当四半期に実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の自動車業界を取り巻く事業環境は、需要は回復基調にあるものの、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品・半導体不足などにより、カーメーカーの稼働が停止するなど引き続き厳しい環境となりました。さらに、原材料価格の高騰が産業全体の収益性に大きな影響を与えています。」
部品・半導体不足による顧客稼働停止と原材料価格高騰が、年度を通じて実際の事業環境・収益性に影響したと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益については、半導体不足による車両減産影響があったものの、パワートレインユニット販売台数の増加や為替影響等により、前年同四半期（２兆5,044億円）に比べ14.5％増の２兆8,683億円となりました。 利益については、売上収益の回復があったものの、海外輸送コンテナ不足や原材料価格高騰等の影響により、営業損失は116億円（前年同四半期営業損失56億円）となりました。」
半導体不足による得意先の車両減産、海外輸送コンテナ不足、原材料価格高騰が当四半期の販売・利益に実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益については、東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大等に伴う部品不足や半導体不足の影響があったものの、正常な稼働水準まで回復しつつあり、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた前年同四半期（１兆4,559億円）に比べ28.1％増の１兆8,647億円となりました。」
東南アジアの部品不足・半導体不足は引き続き影響した一方、稼働水準と売上収益は前年同期から回復し、供給不足リスクの影響が一部緩和されたと記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益については、半導体不足による得意先減産があったものの、正常な稼働水準まで回復し、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた前年同四半期（5,552億円）に比べ76.0％増の9,775億円となりました。」
原材料・部品の供給不足リスクについて、半導体不足が得意先の減産として実際に発生したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、得意先への製品の継続的な供給と急激な需給変動の要請に応えられるよう、供給元とのコミュニケーションを強化するとともに、供給元と一体になった新材料・新工法開発や徹底的なムダ排除を観点とした工程改善による原価低減活動を積極的に推進することなどにより、確実な納期の確保、安定的かつ柔軟な供給体制の構築、最適な価格の維持に努めています。」
原材料・部品の不足・価格高騰リスクに対し、供給元との連携、新材料・新工法、工程改善、サプライチェーン情報管理システムによる対応を記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上増加や為替差益などにより、営業利益は前連結会計年度（2,286億円）に比べ11.0％増の2,538億円と過去最高益となりました。」
当年度の利益分析では、原材料価格の上昇が減益要因として記載されており、従来の供給・価格上昇リスクが引き続き実際の利益要因として発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益については、原材料価格の上昇や減価償却費等の増加、前年にシロキ工業株式会社との株式交換差益があったことなどによる減益要因があるものの、売上増加や為替差益等により、営業利益は前年同四半期（948億円）に比べ13.9％増の1,080億円、税引前四半期利益は前年同四半期（907億円）に比べ28.0％増の1,162億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（547億円）に比べ2.2％増の560億円となりました。」
原材料価格の上昇が、減価償却費等の増加とともに実際の減益要因として発生したと記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益については、売上増加等による増益要因があるものの、原材料価格の上昇や減価償却費の増加、前年にシロキ工業株式会社との株式交換差益があったことなどにより、前年同四半期（590億円）に比べ9.3％減の535億円となりました。」
原材料価格の上昇が実際に営業利益の減少要因として発生したと記載している。減価償却費の増加も併せて利益を圧迫した要因として示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給元事故のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。」
価格上昇、品不足、供給元事故による原価上昇・生産停止の可能性を挙げている。