環境・設備更新・新製品導入への設備投資
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2022。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- 2026-10-01前進www.nikkei.comアルゼンチン工場での電動車生産に約2100億円を投じる計画が報じられ、生産設備投資の具体案件が加わった。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（使用権資産は含みません。）の内訳は、次のとおりです。自動車事業 2,284,125百万円、合計2,390,659百万円、前期比12.0％。」
設備投資実績は合計2兆3,906億59百万円、前年度比12.0％増となった。新技術・新製品、電池、生産設備および将来成長分野への投資が継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2026年３月31日に終了する連結会計年度において、賃貸および賃借資産を除く設備投資額は約２兆3,000億円となる予定です。」
翌年度の設備投資計画は前年度計画の２兆1,500億円から約２兆3,000億円へ引き上げられた。当年度の設備投資実績も２兆1,348億90百万円へ増加した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「翌連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）におけるトヨタの設備の新設等に係る投資予定金額（総額）は2,150,000百万円です。」
当年度の設備投資実績は２兆108億74百万円で前年度比25.2％増となり、翌年度計画も１兆8,600億円から２兆1,500億円へ引き上げられた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2024年３月31日に終了する連結会計年度において、賃貸および賃借資産を除く設備投資額は約１兆8,600億円となる予定です。」
翌年度の設備投資計画を前年度計画の1兆4,000億円から約1兆8,600億円へ引き上げ、新技術・新製品、電池および将来成長分野への投資を拡大した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「翌連結会計年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日）におけるトヨタの設備の新設等に係る投資予定金額（総額）は1,400,000百万円です。」
当年度設備投資は1兆3,430億75百万円で前期比3.9％増となり、翌年度の設備投資計画も前年度計画の1兆3,500億円から1兆4,000億円へ引き上げられた。 - FY2021設備投資額減少、翌年度計画は維持有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（使用権資産は含みません。）は、合計1,293,262百万円と前期比5.8％減少しました。翌連結会計年度における設備の新設等に係る投資予定金額（総額）は1,350,000百万円です。」
設備投資実績は前年度から減少したが、翌年度の設備投資計画は1兆3,500億円を維持し、新技術・新製品、環境、設備更新への重点投資を継続する。 - FY2020設備投資額減少と重点投資継続有価証券報告書
「当連結会計年度における賃貸資産を除く資本的支出は、前連結会計年度の１兆4,527億円から１兆4,078億円と前年度並みになりました。2021年３月31日終了する連結会計年度において、賃貸および賃借資産を除く設備投資額は約１兆3,500億円となる予定です。」
設備投資は前年度からやや減少し、翌年度計画も約1兆3,500億円となった。一方、環境・新技術・新製品および競争力強化・将来成長分野への重点投資方針は継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における賃貸資産を除く資本的支出は、前連結会計年度の１兆2,911億円から12.5％増加し、１兆4,527億円となりました。」「2020年３月31日に終了する連結会計年度において、賃貸および賃借資産を除く設備投資額は約１兆4,500億円となる予定です。」
設備投資は前年度計画の約1兆3,000億円を上回る1兆4,527億円を実施し、翌年度も約1兆4,500億円を計画している。 - FY2017初出有価証券報告書
「2018年３月31日に終了する連結会計年度において、賃貸資産を除く設備投資額は約1兆3,000億円となる予定です。」
翌連結会計年度の設備投資額を約1兆3,000億円と計画し、環境分野、設備の維持更新、新製品導入への投資に使用する予定としている。