トヨタ環境チャレンジ2050
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- 2026-10-01前進www.nikkei.comアルゼンチンでの電動車生産に約2100億円を投じる計画が報じられ、電動化の実行計画が具体化した。
- FY2026前進有価証券報告書
「第８次トヨタ環境取組プラン（2030年目標）を策定し、2026年４月より取り組みを開始しています。従前からトヨタが重視する、カーボンニュートラル（CN）、サーキュラーエコノミー（CE）、ネイチャーポジティブ（NP）の３分野を柱に、17項目で目標を設定しました。」
トヨタ環境チャレンジ2050に向けた環境目標が、第８次環境取組プランとして2026年４月から実行段階に入り、CN・CE・NPの３分野、17項目および10の国・地域別目標へ体系化された。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「電動車 [比率] 5,040 [48.1％] 5,956 [56.7％] 118.2％」
小売電動車販売が前期の504万台から596万台へ、販売比率が48.1％から56.7％へ増加する見通しとして示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「・長期（2050年目標）：「トヨタ環境チャレンジ2050」 ・中期（2030年目標）：「2030マイルストーン」、SBTi認定・承認 ・短期（2025年目標）：「第７次トヨタ環境取組プラン」」
2050年、2030年、2025年の時間軸で環境目標を体系化し、SBTi認定・承認やGHG排出量等の複数指標を用いて移行計画を具体化している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また2023年４月には、全世界で販売する新車の走行における平均GHG排出量の2030年33％、2035年50％以上削減 (2019年比) を目指すことを公表しました。」
従来の電動車販売台数目標に加え、2019年比で新車平均GHG排出量を2030年33％、2035年50％以上削減する目標を明示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「電動化戦略は、BEV、HEV、PHEV、燃料電池車 (FCEV) の全方位で進めます。BEVは、2030年までに30車種を展開し、グローバルで各セグメントにおいてフルラインアップを揃え、年間350万台の販売をめざすことを発表しました。」
従来の2030年電動車約800万台、BEV・FCEV約200万台という方向性に加え、BEVについて2030年までに30車種、年間350万台という具体的な販売・展開目標を示した。さらに、生産分野では2035年のグローバル工場カーボンニュートラル目標も掲げた。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、2021年５月時点において、将来の各国の法規制や再生可能エネルギーの普及状況などの一定の前提に基づき、2030年グローバル販売台数として、電動車約800万台、うち、電気自動車（BEV）・燃料電池車（FCEV）約200万台を基準として示しています。」
従来の「2030年に電動車販売550万台以上」という目標に対し、2030年の電動車約800万台、BEV・FCEV約200万台という販売規模が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「低炭素で持続可能な社会の実現に向け、「2030年に電動車販売550万台以上」という目標を上回るスピードで、電動車の普及を進めていきます。」
2030年に電動車販売550万台以上という目標と、電動車普及を加速する方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「低炭素で持続可能な社会の実現に向け、「2030年に電動車販売550万台以上」というチャレンジ目標を掲げ、今後も技術開発を加速させていきます。」
2030年に電動車販売550万台以上という環境目標と、技術開発を加速する方針が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「低炭素で持続可能な社会の実現に向け、「2030年に電動車販売550万台以上」というチャレンジ目標を掲げ、今後も技術開発を加速させていきます。」
環境目標の実行段階として、2030年に電動車販売550万台以上という中間的な数量目標が明示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、クルマの環境負荷をゼロに近づけるとともに、地球・社会にプラスとなる取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。」
車両および事業活動の環境負荷低減と持続可能な社会への貢献という環境目標が継続している。 - FY2016,有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に貢献するための新たなチャレンジとして、昨年10月に「トヨタ環境チャレンジ2050」を発表しました。ハイブリッド車や燃料電池自動車などの普及促進や、生産工程で排出される二酸化炭素排出量の削減をはじめとした取り組みを進めています。」
2050年を時間軸とする環境目標を掲げ、車両の環境性能向上と生産工程の二酸化炭素排出量削減を進めている。