国内外のエンジン・車両・販売設備への継続投資
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-11-06前進決算
「投資活動の結果、使用した資金は1,234億円（前中間連結会計期間比86.3％増）となりました。これは、有形固定資産の取得による支出1,221億円等の資金流出があったことが主な要因です。」
有形固定資産の取得を中心に投資活動による支出が増加し、継続的な設備投資が進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額1,512億円の投資を行いました。」
EV開発研究設備、生産設備、基幹システム、販売・サービスインフラ等に1,512億円を投資し、翌年度の重要設備投資予定額を1,600億円とした。 - 2026-05-13前進決算
「投資活動により使用した資金は、1,700億円（前連結会計年度比16.0％減）となりました。これは、固定資産の取得で1,791億円の資金流出があったことが主な要因です。」
固定資産取得による投資を継続し、事業基盤への投資額を開示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は663億円（前中間連結会計期間比14.4％増）となりました。これは、有形固定資産の取得による支出752億円等の資金流出があったことが主な要因です。」
有形固定資産の取得752億円を含む投資活動支出が663億円となり、前年同期比14.4％増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額1,429億円の投資を行いました。設備投資の継続中の主なものとしては、イノベーション投資としてＣＮ対応や自動運転関連・既存事業投資として販売・サービスインフラ強化に向けた投資などです。」
設備投資は1,429億円となり、CN・自動運転及び販売・サービスインフラへ重点配分した。翌年度の重要設備投資予定額は1,600億円で、米国新生産拠点等を含む。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は、698億円（前中間連結会計期間比28.7％増）となりました。これは、固定資産の取得による支出が主な要因です。」
固定資産の取得を中心とする投資活動支出が前年同期比28.7％増の698億円となり、設備・事業基盤への投資を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額1,286億円の投資を行いました。」
設備投資を1,286億円実施し、サプライチェーン、販売機能、サービスインフラ網を重点地域で強化した。翌年度の重要設備投資予定額は1,400億円で、藤沢工場等への投資を計画している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は、542億円（前第２四半期連結累計期間比101.5％増）となりました。これは、固定資産の取得による支出が主な要因です。」
固定資産の取得を中心とする国内外の設備・事業基盤への投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額822億円の投資を行いました。」
設備投資を822億円実施し、国内400拠点超のサービス網の充実を進めた。翌年度の重要設備投資予定額は1,400億円とされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額784億円の投資を行いました。設備投資の継続中の主なものとしては、世界３拠点工場（タイ、インド、南アフリカ）におけるＬＣＶ事業拡大などです。」
世界3拠点工場のLCV事業拡大へ784億円を投資し、翌年度の重要設備投資予定額は1,090億円とした。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これは、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得、投資有価証券の取得及び固定資産の取得による支出が主な要因です。」
投資活動では固定資産の取得に466億51百万円を支出しており、UDトラックス取得等と併せて国内外の事業基盤への投資を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額698億円の投資を行いました。」
栃木工場、藤沢工場、本社基幹システム等へ698億円を投資し、翌年度の重要設備投資予定額928億円も示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は、504億円（前第２四半期連結累計期間比15.7％増）となりました。これは、固定資産の取得による支出が主な要因です。」
固定資産の取得を主因として、第2四半期累計で504億円の投資支出を計上し、継続的な設備・固定資産投資を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額807億円の投資を行いました。設備投資の継続中の主なものとしては、栃木工場のエンジン生産設備や開発研究設備への投資などです。」
栃木工場のエンジン生産設備・開発研究設備などへ807億円を投資し、翌年度の重要設備投資予定額809億円も示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は、435億円（前第２四半期連結累計期間比31.9％増）となりました。これは、固定資産の取得による支出が主な要因です。」
第２四半期累計で固定資産取得を主因とする435億円の投資支出を計上し、設備・固定資産への継続投資を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額722億円の投資を行いました。設備投資の継続中の主なものとしては、排出ガス規制等に対応した商品開発や、栃木工場のエンジン生産設備のほか、藤沢工場の能力増強投資などです。」
栃木工場のエンジン生産設備、藤沢工場の能力増強などに722億円を投資した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「今後３連結会計年度で生み出される当社グループのキャッシュ・フロー（営業活動によるキャッシュ・フローと財務活動によるキャッシュ・フローの合計額の見通し）は累計4,000億円から5,000億円になると見込まれ、このうち、総額3,500億円程度を事業投資にあてる予定である。具体的には、これまでの拠点投資に代わり、商品力強化やデジタルイノベーションに向けた投資が求められることに加えて、先進技術開発の推進や新事業創出を目的とした戦略投資を加速していく。」
従来の工場・拠点中心の設備投資から、商品力、デジタル、先進技術、新事業を対象とする事業投資・戦略投資へ重点を移す方針を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動の結果、使用した資金は、472億円（前年同期比15.2％増）となりました。これは、固定資産の取得による支出が主な要因です。」
固定資産の取得を主因として、第２四半期累計の投資活動による支出472億円を計上しており、継続的な設備・固定資産投資を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額938億円の投資を行った。設備投資の継続中の主なものとしては、排出ガス規制等に対応したエンジン生産設備やインドの車両組立工場のほか、国内流通機能の強化を目的として当社藤沢工場隣接地に建設した物流センターや、コミュニティー施設「いすゞプラザ」などがある。」
年間設備投資額は938億円。インド車両組立工場に加え、藤沢工場隣接の物流センターと「いすゞプラザ」の建設を具体的な投資対象として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの設備投資としては、総額979億円の投資を行った。設備投資の継続中の主なものとしては、排出ガス規制等に対応した商品開発やエンジン製造設備、国内販売会社の販売施設のほか、タイのエンジン製造設備、インドの車両組立工場などがある。」
FY2016に979億円を投資し、タイのエンジン設備、インドの車両組立工場などを継続投資対象としている。翌年度の重要設備投資予定額は1,100億円で、完成予定は平成29年3月とされている。