鉄道車両の技術・製品競争力とグローバル最適体制
FY2016に初出。32回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「Base契約車両全535両を完納」
米国ニューヨーク地下鉄R211プロジェクトについて、Base契約車両の完納及びOption1契約車両640両のうち430両の引き渡し済みを開示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「・海外案件の納入スケジュール遵守：ダッカ６号線 2024年度 最終車両引き渡し完了、2026年度 基地設備引き渡し。米国R211 2024年度 最終車両の出車完了（Base契約）、量産車引き渡し開始（Option1契約）、2025年度 最終車両引き渡し（Base契約）。」
ダッカ6号線及び米国R211について、最終車両の引き渡し・出車完了や量産車引き渡し開始など、案件別の納入マイルストーンを開示した。通期事業利益は86億円。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、増収などにより、前年同期に比べ33億円増益の49億円となりました。」
車両事業は国内・米国向け売上の増加などにより、事業利益が前年同期比33億円増加して49億円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、増収などにより、前年同期に比べ13億円増益の16億円となりました。」
車両事業は増収などにより前年同期比13億円改善し、16億円の事業利益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「事業利益は、国内の操業低下があったものの、増収による増益などにより、前期に比べ23億円増益の37億円となりました。」
車両事業は2023年度通期で事業利益37億円となり、前期比23億円改善した。海外・国内向け車両の売上増加が収益改善に寄与した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、国内の操業低下があったものの、増収による増益などにより、前年同期に比べ18億円増益の26億円となりました。」
車両事業は国内の操業低下があったものの、増収などにより前年同期比18億円改善し、26億円の事業利益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「連結受注高は、アジア向けや国内向け案件が増加したことなどにより、前年同期に比べ47億円増加の164億円となりました。連結売上収益は、国内向け車両が減少したものの、米国向け車両が増加したことなどにより、前年同期に比べ171億円増収の435億円となりました。」
車両事業でアジア・国内向け案件の増加及び米国向け車両の増加により、受注高と売上収益が前年同期比で増加した。事業損益は0億円の損失で前年同期並みだった。 - FY2023前進有価証券報告書
「連結受注高は、ニューヨーク市交通局向け新型地下鉄電車のオプション契約を受注したことなどにより、前期に比べ2,417億円増加の3,132億円となりました。」
ニューヨーク市交通局向け新型地下鉄電車のオプション契約を含む大口受注により、年間受注高が大幅に増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「連結受注高は、ニューヨーク市交通局向け新型地下鉄電車や国内向け新型通勤電車などの大口案件を受注したことにより、前年同期に比べ2,521億円増加の2,943億円となりました。」
車両事業でニューヨーク市交通局向け新型地下鉄電車及び国内向け新型通勤電車などの大口案件を受注し、受注高は前年同期比2,521億円増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「連結受注高は、国内向け新型通勤電車などの大口案件を受注したことにより、前年同期に比べ161億円増加の393億円となりました。」
国内向け新型通勤電車などの大口案件を受注し、受注高が前年同期比161億円増加した。一方、米国案件の工程遅れにより事業損益は損失となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「連結受注高は、国内向け新型通勤電車などの大口案件を受注したことにより、前年同期に比べ23億円増加の117億円となりました。」
国内向け新型通勤電車などの大口案件を受注した。売上収益は減少したものの、事業損益は前年同期並みの1億円の損失となり、前期の8億円の損失から損失幅が縮小した。 - FY2022前進有価証券報告書
「品質管理の強化、顧客ニーズに適合した技術・製品による差別化、コスト競争力の強化、海外プロジェクトのリスク管理強化、IoTを活用したメンテナンス事業及び軌道モニタリング事業参入等のストック型ビジネスの拡大、海外生産・海外調達及びパートナーシップの活用などグローバルな最適事業遂行体制の構築」
車両事業で品質・コスト・海外案件管理に加え、IoTを用いたメンテナンス及び軌道モニタリングへの参入を具体的な課題として示した。通期営業損益は32億円の利益へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、減収はあったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響などによる海外案件の採算悪化があった前年同期に比べ39億円改善して25億円の営業利益となりました。」
車両事業は減収ながら、前年同期の海外案件採算悪化による損失から39億円改善し、25億円の営業利益へ転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、減収はあったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響などによる海外案件の採算悪化があった前年同期に比べ15億円改善して13億円の営業利益となりました。」
車両事業は減収ながら、海外案件の採算悪化があった前年同期から15億円改善し、営業損失から13億円の営業利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業損益は、減収はあったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響などによる海外案件の採算悪化があった前年同期に比べ６億円改善して８億円の営業損失となりました。」
車両事業の営業損失は前年同期比6億円改善したが、8億円の損失が残った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、新型コロナウイルス感染拡大の影響などによる海外案件の採算悪化はあったものの、増収により、前年同期に比べ18億円改善して13億円の営業損失となりました。」
車両事業は海外案件の採算悪化が続く一方、増収により営業損失が前年同期比18億円改善した。ただし13億円の営業損失は残った。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、新型コロナウイルス感染拡大の影響などによる海外案件の採算悪化はあったものの、増収により、前年同期に比べ41億円改善して１億円の営業損失となりました。」
車両事業は海外案件の採算悪化があったものの、増収により営業損失が前年同期比41億円改善し、損失幅が1億円まで縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業損益は、新型コロナウイルス感染拡大の影響による海外案件の採算悪化はあったものの、増収に加え、期間費用の減少などにより、前年同期に比べ20億円改善して14億円の営業損失となりました。」
車両事業は、海外案件の採算悪化があったものの、増収及び期間費用の減少などにより営業損失が前年同期比20億円改善した。ただし14億円の営業損失は残った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、一部案件におけるコスト変動はあったものの、増収に加え、前年同期に発生した米国向け案件での一時的費用の減少などにより、前年同期に比べ33億円改善して31億円の営業損失となりました。」
車両事業は、増収及び米国向け案件の一時的費用減少により、営業損失が前年同期比33億円改善した。ただし31億円の営業損失は残った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、一部案件におけるコスト変動はあったものの、増収に加え、前年同期に発生した米国向け案件での一時的費用の減少などにより、前年同期に比べ45億円改善して43億円の営業損失となりました。」
車両事業は、増収及び米国向け案件の一時的費用減少により、営業損失が前年同期比45億円改善した。ただし43億円の営業損失は残った。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業損益は、売上の減少及び一部案件におけるコスト変動などにより、前年同期に比べ26億円悪化して35億円の営業損失となりました。」
車両事業は、売上減少及び一部案件のコスト変動により営業損失が前年同期比26億円悪化。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業損益は、前期に続き米国向け案件における採算の悪化などにより、前期に比べ13億円悪化して137億円の営業損失となりました。」
車両事業は米国向け案件の採算悪化が続き、営業損失は前期比13億円悪化して137億円となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「営業損益は、米国向け案件における採算の悪化などにより、前年同期に比べ88億円悪化の64億円の営業損失となりました。」
米国向け案件の採算悪化などにより、車両事業の営業損失が64億円に拡大し、前年同期比88億円悪化。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業損益は、米国向け案件における採算の悪化などにより、前年同期に比べ79億円減益の88億円の営業損失となりました。」
車両事業は米国向け案件の採算悪化などにより、営業損失が88億円に拡大。前年同期比79億円の減益となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「連結受注高は、北米向け車両・改造工事を受注したことなどにより、前年同期に比べ137億円増加の249億円となりました。」
北米向け車両・改造工事を受注し、受注高が前年同期比137億円増加。一方、売上高は減収で、営業損失9億円が続いた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「連結受注高は、バングラデシュ向け都市高速鉄道車両を受注したものの、国内向け地下鉄車両などを受注した前年同期に比べ49億円減少の797億円となりました。連結売上高は、シンガポールなどアジア向けが減少したものの、国内向けが増加したことにより、前年同期に比べ48億円増収の998億円となりました。営業利益は、増収により前年同期に比べ７億円増益の23億円となりました。」
バングラデシュ向け受注を含む一方、受注高は減少した。国内向け売上の増加により売上高・営業利益は前年同期比で改善。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「連結受注高は、バングラデシュ向け都市高速鉄道車両の受注により、国内向け地下鉄車両などを受注した前年同期に比べ106億円増加の684億円となりました。連結売上高は、国内向けが増加した一方で、シンガポールなどアジア向けが減少したことなどにより、前年同期に比べ13億円増収の636億円となりました。営業損益は、高採算案件の減少などにより、前年同期に比べ２億円悪化して９億円の営業損失となりました。」
バングラデシュ向け都市高速鉄道車両を受注し、受注高が前年同期比106億円増加。営業損失は継続し、前年同期比では悪化した。 - FY2018-Q1車両事業の受注減少と損益悪化有価証券報告書
「連結受注高は、東京都交通局向けリニア式地下鉄車両を受注した前年同期に比べ121億円減少の111億円となりました。連結売上高は、国内向けは増加したものの、シンガポールなどアジア向けの減少などにより、前年同期に比べ３億円増収の291億円となりました。営業損益は、高採算案件の減少などにより、前年同期に比べ16億円悪化して９億円の営業損失となりました。」
東京都交通局向け車両受注の反動などで受注高が減少し、高採算案件の減少により営業損失となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「連結受注高は、海外向けが減少したものの、東京都交通局向けリニア式地下鉄車両を受注したことなどにより、前年同期並みの847億円となりました。」
東京都交通局向けリニア式地下鉄車両を受注したことを具体的な受注実績として記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「最先端の技術開発・新型車両など、顧客ニーズに適合した技術・製品による競争力強化、人財育成によるシステムインテグレーション能力の更なる向上、メンテナンス・改造等のストック型ビジネスの拡大、海外生産・海外調達及びパートナーシップの活用などグローバルな最適事業遂行体制の構築」
製品、サービス型収益、人財、海外生産・調達を組み合わせた車両事業施策。