Kawasakiブランド強化と先進国・新興国市場拡大
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
川崎重工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。70社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「事業利益は、増収はあったものの、関税コストの上昇に加え、米国パワースポーツ市場における競争環境激化を背景とした採算性の低下、増産投資に伴う固定費の増加などにより、前期に比べ251億円減益の227億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は増収だったが、関税コスト、米国市場の競争激化による採算性低下、増産投資に伴う固定費増加により減益となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「事業利益は、増収はあったものの、増産投資による固定費の増加や販促費の増加、米国関税影響などにより、前年同期に比べ100億円減益の48億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、北米向け四輪車等の増加により増収となった一方、増産投資に伴う固定費、販促費及び米国関税の影響で減益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「事業利益は、減収や固定費の増加などにより、前年同期に比べ82億円減益の149億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、減収及び固定費増加により前年同期比82億円減益となった。北米向け四輪車ではリコールや生産遅延の影響も記載されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「事業利益は、固定費の増加や、米国向け四輪車に係るリコール関連費用（※）の計上などにより、前期に比べ234億円減益の480億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、売上収益が前期並みだった一方、固定費増加と米国向け四輪車のリコール関連費用により事業利益が480億円へ減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「事業利益は、減収に加え、固定費の増加や、米国向け四輪車に係るリコール関連費用（※）の計上などにより、前年同期に比べ217億円減益の320億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、減収、固定費増加及び米国向け四輪車のリコール関連費用により、事業利益が前年同期比217億円減少して320億円となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「事業利益は、二輪車、四輪車の拡販や為替好転の影響はあったものの、販売促進費や固定費の増加などにより、前年同期に比べ49億円減益の231億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、二輪車・四輪車の拡販及び為替好転の効果があったものの、販売促進費・固定費の増加により前年同期比49億円減益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「事業利益は、販促費や固定費の増加はあったものの、二輪車、四輪車の拡販や為替の影響などにより、前年同期に比べ14億円増益の143億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、二輪車・四輪車の拡販及び為替の影響などにより、前年同期比14億円増益となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料費、物流費の高騰、固定費の増加はあったものの、価格転嫁が順調に進んでいることに加え、二輪車、四輪車及び汎用エンジンの拡販や為替の影響などにより、前期に比べ340億円増益の715億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、価格転嫁・拡販・為替の影響により715億円の事業利益となり、2022年度の過去最高益として全社収益を支えた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料費、物流費の高騰、固定費の増加はあったものの、価格転嫁が順調に進んでいることに加え、二輪車及び四輪車の拡販や為替の影響などにより、前年同期に比べ236億円増益の537億円となりました。」
パワースポーツ＆エンジン事業は、価格転嫁、二輪車・四輪車の拡販及び為替の影響などにより、前年同期比236億円増益の537億円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料費、物流費の高騰、固定費の増加はあったものの、為替の影響に加え、二輪車及び四輪車それぞれが拡販や値上げの効果により増収したことなどにより、前年同期に比べ89億円増益の280億円となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、拡販・値上げ及び円安の効果などにより、前年同期比89億円増益となった。原材料費・物流費・固定費の増加は継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「事業利益は、増収に加え、前年同期に比べ為替レートが円安で推移したものの、原材料費、物流費の高騰、固定費の増加などにより、前年同期に比べ20億円減益の128億円となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は増収及び円安の効果があった一方、原材料費・物流費の高騰及び固定費増加により減益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当面は2021年度に過去最高益を記録したモーターサイクル＆エンジン事業と、引き続き好業績を続けている精密機械・ロボット事業などの量産系事業が全社の収益を支えていきます。」
モーターサイクル＆エンジン事業が2021年度に過去最高益を記録し、先進国・欧州・東南アジア向けの増収とブランド・製品戦略の成果を実績として示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収に加え、前年同期に比べ為替レートが円安で推移したことなどにより、前年同期に比べ278億円増益の296億円となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、増収及び円安などにより、営業利益が前年同期比278億円増加して296億円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、増収に加え、前年同期に比べ為替レートが円安で推移したことなどにより、前年同期に比べ237億円改善して185億円の営業利益となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、北米・欧州・東南アジア向けの増収と円安などにより、前年同期の営業損失から185億円の営業利益へ改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業損益は、増収に加え、前年同期に比べ為替レートが円安で推移したことや販促費の削減などにより、前年同期に比べ207億円改善して148億円の営業利益となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、北米・欧州等向けの増収、円安及び販促費削減により、前年同期の営業損失から148億円の営業利益へ改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業損益は、減収があったものの、固定費の削減などにより、前年同期に比べ64億円改善して18億円の営業利益となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、新興国向け二輪車の減収と円高の影響があったものの、固定費削減などにより前年同期の営業損失から18億円の営業利益へ改善した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「営業損益は、減収に加え、対米ドルや対新興国通貨などで前年同期に比べ為替レートが円高で推移したことなどにより、前年同期に比べ18億円悪化して51億円の営業損失となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、新興国向け二輪車の減収と円高の影響により、営業損失が前年同期比18億円悪化して51億円となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「営業損益は、減収に加え、対米ドルや対ユーロ、対新興国通貨などで前年同期に比べ為替レートが円高で推移したことなどにより、前年同期に比べ30億円悪化して59億円の営業損失となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、新型コロナウイルス感染拡大による新興国・欧州向け二輪車及び米国向け汎用エンジンの減少に加え、円高の影響で営業損失が拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「営業損益は、増収があったものの、前年同期に比べ対ユーロや対米ドルを中心に為替レートが円高で推移したこと、およびタイバーツ高により製造コストが増加したことなどにより、前年同期に比べ44億円悪化して45億円の営業損失となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は増収となったものの、円高及びタイバーツ高による製造コスト増加などにより、営業損益が前年同期比44億円悪化し、45億円の営業損失となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業損益は、増収に加え、販促費の期ずれや前年同期に販管費の一時的な増加があった反動などにより、前年同期に比べ12億円改善して33億円の営業損失となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は、米国向け四輪車の増加などによる増収及び費用計上時期の影響により、営業損失が前年同期比12億円改善した。ただし33億円の営業損失は残った。 - FY2020-Q1営業損失改善有価証券報告書
「営業損益は、売上の減少はあったものの、前年同期に販管費の一時的な増加があった反動などにより、前年同期に比べ４億円改善して28億円の営業損失となりました。」
モーターサイクル＆エンジン事業は売上が減少したものの、前年同期の販管費一時増加の反動などで営業損失が4億円改善。ただし28億円の営業損失は継続。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益は、売上は増加したものの、米国における鋼材等資材価格の上昇、新興国通貨安の影響などにより、前期に比べ８億円減益の143億円となりました。」
先進国向け二輪車・四輪車の増加で増収となった一方、資材価格上昇と新興国通貨安により営業利益は前期比8億円減益となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「営業損益は、売上は増加したものの、販管費や販促費の一時的な増加や米国における鋼材等資材価格の上昇、新興国通貨安の影響などにより、前年同期に比べ32億円悪化の０億円の営業損失となりました。」
売上増加にかかわらず、販管費・販促費、米国の資材価格上昇、新興国通貨安の影響により営業損失へ悪化。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業損益は、売上は増加したものの、販管費や販促費の一時的な増加や米国における鋼材等資材価格の上昇などにより、前年同期に比べ25億円減益の46億円の営業損失となりました。」
売上高は増加した一方、販管費・販促費の一時的増加及び米国の鋼材等資材価格上昇により、営業損失が拡大。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「連結売上高は、新興国向け二輪車が減少したものの、先進国向け二輪車や四輪車の増加により、前年同期に比べ59億円増収の737億円となりました。」
先進国向け二輪車・四輪車の増加により売上高は前年同期比59億円増加したが、営業損益は前年同期並みの33億円の営業損失。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「連結売上高は、新興国向け二輪車が減少したものの、先進国向け二輪車や汎用エンジンの増加により、前年同期に比べ162億円増収の2,149億円となりました。営業損益は、増収により前年同期に比べ52億円改善して32億円となりました。」
先進国向け二輪車・汎用エンジンの増加により増収となり、営業損益は前年同期比52億円改善して黒字化。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「連結売上高は、先進国向け二輪車や汎用エンジンが増加した一方で、新興国向け二輪車の減少により、前年同期に比べ84億円増収の1,369億円となりました。営業損益は、増収による増益などにより前年同期に比べ３億円改善して20億円の営業損失となりました。」
先進国向け二輪車・汎用エンジンの増加などにより増収となり、営業損失は前年同期比3億円改善した。ただし、20億円の営業損失は残った。 - FY2018-Q1二輪車・汎用エンジン等の地域別販売減少有価証券報告書
「連結売上高は、先進国向け二輪車や汎用エンジンが増加したものの、新興国向け二輪車や先進国向け四輪車の減少により、前年同期に比べ15億円減収の677億円となりました。営業損益は、減収およびモデルミックスの変動などにより、前年同期に比べ36億円悪化して33億円の営業損失となりました。」
先進国向け二輪車・汎用エンジンの増加を上回り、新興国向け二輪車・先進国向け四輪車の減少で減収減益。 - FY2016初出有価証券報告書
「“Kawasaki”らしい魅力ある強いモデルの継続投入、顧客価値に根ざした高いブランドの実現、回復基調にある先進国市場での更なるプレゼンスの向上、新興国市場におけるブランド力の一層の強化及び新規市場開拓、連結ベースのマネジメントの徹底効率化」
製品投入、ブランド、地域市場、連結管理を一体で強化する方針。