新製品・新事業の早期事業化・収益化
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの技術基盤となる研究開発を行い、また、既存事業領域以外の分野の事業化推進に取り組む事業推進室を設置して、全固体リチウムイオン電池やカーボンナノチューブの事業化推進、カーボンニュートラルの実現に寄与しうる水電解装置等のPower to Gas関連装置の開発・事業化等に取り組んできた。」
新製品・新事業の創出について、全固体電池、カーボンナノチューブ、水電解装置等の開発・事業化テーマが具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2021年４月１日付で、事業企画・技術開発本部の名称を、開発本部に変更した。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、事業企画・技術開発本部を開発本部へ改称した点を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2021年４月１日付で、事業企画・技術開発本部の名称を、開発本部に変更した。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、2021年4月1日付で事業企画・技術開発本部を開発本部へ改称した。 - FY2020前進有価証券報告書
「データの収集・蓄積・分析の基盤整備、診断・自動運転技術の開発及び当社グループの製品やサービスへのＩｏＴやＡＩの組み込み提案など、先端技術を活用した新しいビジネスの創出と伸長を行う。」
新製品・新事業の創出について、データ基盤、診断・自動運転、IoT・AIの組み込み提案という具体的な手段が追加された。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、環境事業本部、機械事業本部、社会インフラ事業本部の下に製品開発段階にあるテーマの事業化を加速するための開発センターを設けて、開発製品の早期事業化と新製品・新技術の創出を目指す。」
新製品・新技術の創出に向け、各事業本部の下に開発センターを設置し、製品開発テーマの事業化を加速する体制が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2017年４月１日付で、事業戦略と開発戦略の統合を図るため、従来事業企画本部に設けていた戦略企画部と、開発企画部とを統合して、事業企画・技術開発本部の下で戦略企画部を新設し、技術開発から新技術・新製品の事業化までを見通せる体制とした。」
事業戦略と開発戦略を統合し、技術開発から新技術・新製品の事業化までを見通す組織体制を、重要な変更がないものとして再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2017年４月１日付で、事業戦略と開発戦略の統合を図るため、従来事業企画本部に設けていた戦略企画部と、開発企画部とを統合して、事業企画・技術開発本部の下で戦略企画部を新設し、技術開発から新事業・新製品の事業化までを見通せる体制とした。」
事業戦略と開発戦略を統合し、新事業・新製品の事業化までを見通す体制を引き続き記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2017年４月１日付で、事業戦略と開発戦略の統合を図るため、従来事業企画本部に設けていた戦略企画部と、開発企画部とを統合して、事業企画・技術開発本部の下で戦略企画部を新設し、技術開発から新事業・新製品の事業化までを見通せる体制とした。」
事業戦略と開発戦略を統合し、技術開発から新事業・新製品の事業化までを見通す組織体制を2017年4月1日付で新設した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」では、今後世界的に、環境汚染や食料・水・エネルギーの不足の深刻化が予測されるなかで、当社グループが、社会全体の環境システムの維持・向上に貢献する「循環型社会の実現に向けたソリューションプロバイダー」となることを目指して、バリューチェーンの拡大、既存技術の高度化、新製品・新事業の創出、グローバル化の推進及びダイバーシティ・マネジメントの推進に取り組む。」
新長期ビジョンでも、新製品・新事業の創出を成長手段として継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「収益力強化と事業規模拡大のため、海外現地事業の推進、継続的事業の拡大、新製品・新事業の早期事業化・収益化等の重点施策を鋭意推進してきた。」
新製品・新事業の早期事業化・収益化を進める方針に変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「収益力強化と事業規模拡大のため、海外現地事業の推進、継続的事業の拡大、新製品・新事業の早期事業化・収益化等の重点施策を鋭意推進してきた。」
新製品・新事業の早期事業化・収益化を進める方針に重要な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「収益力強化と事業規模拡大のため、海外現地事業の推進、継続的事業の拡大、新製品・新事業の早期事業化・収益化等の重点施策を鋭意推進してきた。」
新製品・新事業を早期に事業化し、収益化する方針を示している。