ICT・ロボット活用による製造・設計・間接部門の生産性向上
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「DX戦略の推進については、生成AIの業務活用基盤の整備を行っており、生産性向上を進めている。また、DX人材の育成も併せて進めていく。」
生成AIの業務活用基盤整備とDX人材育成を継続して推進している。 - FY2025前進有価証券報告書
「DX戦略の推進については、役職員が業務に利用するための生成AI環境の構築やISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証の取得など、戦略推進のための基盤整備が進んだほか、DX人材の育成も併せて進めている。」
DXについて、生成AI環境、ISMS認証、DX人材育成という具体的な基盤整備の進展が記載された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「デジタル技術を活用した事業DX（製品・サービスの付加価値向上）、企業DX（業務効率化・生産性向上）、DX基盤整備（デジタル技術基盤整備・DX人材育成）に取り組み、2025年度までに製品IoT化率60％、DX人材育成数500名を目指す。」
DX施策について、2025年度までの製品IoT化率60％とDX人材育成数500名という測定可能な目標を設定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年12月、事業ＤＸ（製品・サービスの付加価値向上）、企業ＤＸ（業務効率化・生産性向上）及びこれらを支える基盤ＤＸ（ＤＸ推進に必要なデジタルプラットフォームの構築・人材育成）の３要素を柱としたＤＸ戦略を策定し、先端技術の活用による顧客価値向上に取り組んでいる。2022年４月には、経済産業省より、ＤＸ認定事業者として認定された。」
ICT・AI・ロボット活用による生産性向上が、3要素からなるDX戦略の策定とDX認定事業者への認定に進展した。 - FY2020前進有価証券報告書
「ものづくり事業へのロボットの導入、ＡＩの活用、生産現場のＩｏＴ革新など、スマート工場化に向けた取組みを推進し、働き方改革や収益力向上に努める。」
ICT・ロボットによる生産性向上が、ロボット、AI、現場IoTを用いたスマート工場化として具体化された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社が、当連結会計年度に運用を開始した「Hitz先端情報技術センター」を有効活用して、ごみ焼却発電施設の稼働状況等のビッグデータを収集・分析し、当社が施工・納入した施設に対する運転管理情報の提供、遠隔制御による安定運転の実現等、競合他社との差別化を図ると同時に、業務の効率化を推進する。」
Hitz先端情報技術センターの運用開始を受け、ビッグデータの収集・分析や遠隔制御による施設運転の高度化を具体的に進める段階となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩＣＴ・ロボットを活用し、製造・設計部門のほか間接部門において生産性の向上を図る。」
ICTとロボットを具体的な手段として、製造・設計だけでなく間接部門も対象に生産性向上を図る方針が示された。