社長直轄プロジェクトによる事業化の加速
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-11-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-06悪化finance.yahoo.co.jp
「カナデビアが１年７カ月ぶり安値、環境事業の採算悪化で通期営業益予想を下方修正」
環境事業の採算悪化が通期営業利益予想の下方修正につながったと報じられ、同部門の収益悪化が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、各事業本部の下に開発センターを設けて、製品開発段階にあるテーマの事業化の加速に取り組んできた。」
事業推進室に加えて各事業本部の開発センターを運用し、製品開発テーマの事業化を加速する体制を継続・具体化している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間に出資を完了したHZI-PJD Limited及び設立した青森西北沖洋上風力合同会社については、その重要性から、持分法の範囲に含めることとした。」
洋上風力事業について、青森西北沖洋上風力合同会社の設立・持分法適用という具体的な事業化関連の進展が記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制としては、事業企画・技術開発本部の下に、戦略企画部及び技術研究所を設けて事業戦略と開発戦略の統合を図り、また、機能性材料事業推進室を設置して、全固体リチウムイオン電池やカーボンナノチューブ等の既存事業領域以外の分野の事業化推進に取り組んでいる。」
事業戦略・開発戦略の統合に加え、機能性材料事業推進室と各事業本部の開発センターによる事業化推進体制が具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2017年４月１日付で、事業戦略と開発戦略の統合を図るため、従来事業企画本部に設けていた戦略企画部と、開発企画部とを統合して、事業企画・技術開発本部の下で戦略企画部を新設し、技術開発から新技術・新製品の事業化までを見通せる体制とした。」
新事業・新製品の事業化を見通すための組織体制について、引き続き重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、2017年４月１日付で、事業戦略と開発戦略の統合を図るため、従来事業企画本部に設けていた戦略企画部と、開発企画部とを統合して、事業企画・技術開発本部の下で戦略企画部を新設し、技術開発から新事業・新製品の事業化までを見通せる体制とした。」
新事業・新製品の事業化を見通す組織体制について、重要な変更がないものとして再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「また、風力発電事業や機能性材料事業などの既存事業領域以外の分野の事業拡大や事業化加速を目的とした、社長直轄の事業推進室を設け、事業開発を実施している。」
従来の社長直轄3プロジェクトは、社長直轄の事業推進室による事業開発として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、平成28年４月１日付で、事業化を加速するため、事業本部及び技術開発本部で取り組んでいた風力発電事業、機能性材料事業及び地球環境事業の開発に関する３つのプロジェクトを社長直轄の組織として設置した。」
風力発電、機能性材料、地球環境の3プロジェクトを社長直轄とする体制を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、平成28年４月１日付で、事業化を加速するため、事業本部及び技術開発本部で取り組んでいた風力発電事業、機能性材料事業及び地球環境事業の開発に関する３つのプロジェクトを社長直轄の組織として設置した。」
風力発電、機能性材料、地球環境の3プロジェクトを社長直轄とする体制を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はないが、平成28年４月１日付で、事業化を加速するため、事業本部及び技術開発本部で取り組んでいた風力発電事業、機能性材料事業及び地球環境事業の開発に関する３つのプロジェクトを社長直轄の組織として設置した。」
風力発電、機能性材料、地球環境の3プロジェクトを社長直轄組織とし、事業化を加速する体制を設けた。