Komori
原田工業(6904)・リスク顕在化

アンテナ製品・自動車産業への依存

FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。

27記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016顕在化FY2019 – FY2021-Q2その他FY2021-Q3 – FY2022-Q3再掲FY2023-Q2 – FY2025-H12016: 120162017: 020172018: 220182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
自動車・建設機械部品への売上集中と受注変動22社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社

原田工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中11社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界の自動車生産台数が前期比で微増となったものの、米国の関税政策に伴う景気下押し懸念に加え、一部地域での地政学リスクへの警戒感等も残っており、依然として厳しい事業環境となっております。」

    自動車産業への依存に関連し、世界生産は微増ながら、欧州・北中米の減産、中国市場の日系自動車メーカー販売減少として影響が実際に表れている。
  2. 2026-05-14再掲業績予想の修正

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界累計生産台数で対前年比微増となったものの、米国の関税政策に伴う景気下押し懸念に加え、一部地域での地政学リスクへの警戒感等も残っており、依然として厳しい事業環境となっております。」

    自動車産業を基盤とする事業環境の厳しさが続いていることを再確認している。
  3. FY2025顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界の自動車生産台数が、一部地域の需要減や電動車での減速等により前期比で減産となりました。」

    自動車産業への依存に関するリスクが、需要減や電動車での減速による世界の自動車生産台数の前期比減産として実際に発生した。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、前年同期比ではわずかに増産となったものの、コロナ禍以前の自動車生産台数を回復するまでには至っておらず、また材料費や労務費の高騰、輸送費の高止まりに加え、為替の影響等もあり、依然として大変厳しい事業環境となっております。」

    前年同期比ではわずかに増産となった一方、コロナ禍以前の生産水準には戻らず、材料費・労務費・輸送費・為替の影響を含む厳しい事業環境が続いている。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループの主たる事業はアンテナ製品及び附帯機器の製造・販売であります。また、その大半を自動車産業向けに製造・販売しております。」

    アンテナ製品および自動車産業への依存をリスクとして引き続き認識し、特定取引先に偏らない販売活動を展開すると記載している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、前第3四半期連結累計期間に比べると増産となったものの、コロナ禍以前の自動車生産台数を回復するには至っておらず、また材料費の高止まりや為替の影響等により、依然として大変厳しい事業環境となっております。」

    前年同期比では自動車生産が増加した一方、コロナ禍以前の水準には戻らず、材料費の高止まりや為替影響を含む厳しい事業環境が続いている。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、前第2四半期連結累計期間に比べ増産となった一方、コロナ禍以前の自動車生産台数を回復するには至っておらず、また材料費の高止まりに加え、為替の影響等により、依然として大変厳しい事業環境となっております。」

    前年同期比では自動車生産が増加した一方、コロナ禍以前の水準には戻らず、材料費高止まりや為替影響を含む厳しい事業環境が続いている。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、前第1四半期連結累計期間に比べると増産となったものの、一部の国や地域における生産調整の影響等によりコロナ禍以前の自動車生産台数を回復するまでには至っておらず、また材料費の高止まりに加え、為替の影響等もあり、引き続き、大変厳しい事業環境となっております。」

    前年同期比では増産となった一方、コロナ禍以前の生産水準には戻らず、材料費高止まりや為替影響も続く厳しい事業環境が記載されている。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界的な半導体不足による生産調整の影響等により、昨年同期比では増産となったものの、コロナ禍以前の自動車生産台数と比較すると大幅な減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連し、前年同期比では増産となった一方、コロナ禍以前と比較した大幅減産が続いている。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界的な半導体不足による生産調整の影響等により、昨年同期比では同水準となったものの、コロナ禍以前の自動車生産台数と比較すると大幅な減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連し、前年同期比では同水準となった一方、コロナ禍以前と比較した大幅減産が引き続き記載されている。
  11. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界的な半導体不足による生産調整の影響等により、コロナ禍以前の自動車生産台数と比較すると大幅な減産、並びに昨年同期と比較しても、アジアでは回復傾向であったものの、欧州での大幅な減産や北中米での減産を補えず、世界の自動車生産台数は減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連して、アジアの回復傾向にもかかわらず欧州・北中米の減産により、世界全体で前年同期比の減産が発生した。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、世界的な半導体不足に加え、東南アジアでの感染再拡大に伴う部品不足を受けた生産調整の影響等により、コロナ禍以前の自動車生産台数と比較すると、大幅な減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連し、世界的な半導体不足、東南アジアの部品不足、生産調整により、コロナ禍以前と比べた大幅減産が続いている。
  13. FY2022-Q2回復下でもコロナ禍前比で大幅減産有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、昨年末から顕在化している車載用半導体不足の影響等により、コロナ禍以前の自動車生産台数と比較すると、大幅な減産となりました。」

    自動車生産は前年同期から回復している一方、車載用半導体不足等によりコロナ禍以前と比較して大幅な減産となっており、自動車産業依存の影響が続いている。
  14. FY2022-Q1世界の自動車生産増加と北中米減産の併存有価証券報告書

    「自動車の生産台数が、北中米では減産となったものの、日本、アジア、欧州市場においては増産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ増産となり、自動車生産台数の回復は鮮明になってきております。」

    日本・アジア・欧州では増産、北中米では減産となり、世界全体では前年同期比で増産となった。自動車生産の回復が鮮明になった一方、地域差は残っている。
  15. FY2021全市場減産継続と回復鮮明化有価証券報告書

    「世界の自動車生産台数が日本、アジア、北中米、欧州、全ての市場において前年同期に比べて減産となりましたが、自動車生産台数の回復傾向は鮮明になってきております。」

    全地域で前年同期比の減産が続いた一方、自動車生産台数の回復傾向が鮮明になったと記載している。
  16. FY2021-Q3全市場減産継続と回復傾向有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、こうした世界経済の停滞により、世界の自動車生産台数が日本、アジア、北中米、欧州、全ての市場において前年同期に比べ減産となったものの、足元での自動車生産台数は回復の傾向にあります。」

    日本、アジア、北中米、欧州の全市場で前年同期比の減産が続き、自動車産業への依存リスクが実際に現れている。一方、足元では生産台数に回復傾向も記載されている。
  17. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、こうした世界経済の停滞により、自動車の生産台数が日本、アジア、北中米、欧州、全ての市場において大幅な減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ減産となりました。」

    自動車産業への依存リスクが引き続き実際に発生し、日本、アジア、北中米、欧州の全市場で大幅な減産となった。
  18. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、こうした世界全体の景気の急減速により、自動車の生産台数が日本、アジア、北中米、欧州、全ての市場において大幅な減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ、減産となりました。」

    自動車産業への依存リスクに関連し、新型コロナウイルス感染拡大に伴う景気急減速により、日本、アジア、北中米、欧州の全市場で大幅な減産が発生した。
  19. FY2020顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、こうした景気の減速基調により、自動車の生産台数が日本、アジア、北中米、欧州全ての市場で減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ、減産となりました。」

    自動車産業への依存リスクが通期で発生し、日本、アジア、北中米、欧州の全市場および世界全体で自動車生産台数が減少した。
  20. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、自動車の生産台数が日本、アジア、北中米、欧州全ての市場で減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連し、日本、アジア、北中米、欧州の全市場と世界全体で自動車生産台数の減少が発生している。
  21. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、自動車の生産台数が日本では増産となったものの、アジア、欧州、北中米では減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連して、アジア・欧州・北中米および世界全体で自動車生産台数の減少が当第2四半期にも発生している。
  22. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、自動車の生産台数が日本では増産となったものの、アジア、欧州、北中米では減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ減産となりました。」

    自動車産業への依存リスクに関連し、当第1四半期もアジア・欧州・北中米および世界全体で自動車生産台数の減産が発生した。
  23. FY2019顕在化有価証券報告書

    「自動車の生産台数が日本では増産となったものの、アジア、北中米、欧州では減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ減産となりました。」

    自動車産業への依存に関連して、日本を除く複数地域と世界全体の自動車生産台数減少が通期で発生し、アジア・北中米・欧州の売上や利益に影響している。
  24. FY2019-Q3地域別の生産動向が混在有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、自動車の生産台数が北中米、欧州では減産となったものの、日本、アジアでは増産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ増産となりました。」

    自動車産業への依存に関連して、北中米・欧州では減産となった一方、日本・アジアでは増産となり、世界全体では増産となった。地域別の動向は一様ではない。
  25. FY2019-Q2地域別の生産動向が混在有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、自動車の生産台数が北中米では減産となったものの、日本、アジア、欧州の各地域で増産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ増産となりました。」

    自動車産業への依存に関連して、北中米では減産となった一方、日本・アジア・欧州では増産となり、世界全体では増産となった。地域別の動向は一様ではない。
  26. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループの属する自動車業界におきましては、自動車の生産台数が日本では増産となったものの、アジア、北中米、欧州の各地域で減産となり、世界の自動車生産台数は前年同期に比べ減産となりました。」

    自動車産業への依存リスクに関連して、世界の自動車生産台数が前年同期比で減産となり、複数地域の売上・利益に影響が表れている。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの主たる事業はアンテナ製品及び附帯機器の製造・販売であります。また、その大半を自動車産業向けに製造・販売しております。そのため、今後のアンテナ製品及び附帯機器の販売動向及び自動車産業の業界動向等により、当社グループの財政状態及び経営成績が影響を受ける可能性があります。」

    専業化・自動車向け集中の裏側として、製品市場と自動車業界の動向への依存をリスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

「為替レート変動リスク」は、この変遷が動いた27回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1055333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1為替レート変動リスク10回
  3. 2海外展開に伴う地域情勢・制度リスク5回
  4. 3アジア事業の中国市場依存5回
  5. 4部品・原材料の調達停滞と価格高騰3回
  6. 5大口顧客への営業債権集中3回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による販売・生産能力低下リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
原田工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の業績予想の修正で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
アンテナ製品・自動車産業への依存|原田工業(6904)の変遷 | Komori