為替レート変動リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち25回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「営業外収益は、２億41百万円（前連結会計年度２億14百万円）となり、27百万円増加いたしました。主に「為替差益」の増加、「受取還付金」及び「受取利息」の減少によるものであります。」
為替変動の影響が当期に為替差益の増加として実際に発生し、営業外収益の増加要因となった。 - FY2026-H1為替差益の計上有価証券報告書
「営業外収益 為替差益 － 132,519」
当中間連結会計期間では為替差益1億32百万円を計上した。為替変動の影響は引き続き実績として現れているが、前年同期の為替差益なしから、当期は差益として記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における営業外費用は６億14百万円（前連結会計年度７億35百万円）となり、１億21百万円減少いたしました。主に「為替差損」の増加及び「支払利息」の減少によるものであります。」
為替変動の影響が当期の営業外費用における為替差損の増加として実際に発生した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「前年同期比ではわずかに増産となったものの、コロナ禍以前の自動車生産台数を回復するまでには至っておらず、また材料費や労務費の高騰、輸送費の高止まりに加え、為替の影響等もあり、依然として大変厳しい事業環境となっております。」
為替の影響が材料費・労務費・輸送費とともに、引き続き厳しい事業環境の要因として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、材料費の高止まりに加え、為替の影響等により、依然として大変厳しい事業環境となっております。」
為替の影響が当期の事業環境および原価率上昇要因として実際に記載され、営業外費用の為替差損も計上されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの属する自動車業界におきましては、前第３四半期連結累計期間に比べると増産となったものの、コロナ禍以前の自動車生産台数を回復するには至っておらず、また材料費の高止まりや為替の影響等により、依然として大変厳しい事業環境となっております。」
為替の影響が引き続き事業環境およびセグメント業績の要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また材料費の高止まりに加え、為替の影響等により、依然として大変厳しい事業環境となっております。」
為替の影響が引き続き事業環境の悪化要因として記載されている。アジアセグメントでは為替影響等により外部売上高と営業損益にも影響が生じている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの属する自動車業界におきましては、前第１四半期連結累計期間に比べると増産となったものの、一部の国や地域における生産調整の影響等によりコロナ禍以前の自動車生産台数を回復するまでには至っておらず、また材料費の高止まりに加え、為替の影響等もあり、引き続き、大変厳しい事業環境となっております。」
為替の影響が引き続き事業環境および原価率の上昇要因として記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「経常損失は、為替の影響等により５億71百万円（前年同期は経常損失１億58百万円）」
為替の影響が当第3四半期連結累計期間の経常損失要因として実際に発生し、経常損失は前年同期の1億58百万円から5億71百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「アジア市場における自動車生産台数の回復や為替の影響等により、外部売上高は23億30百万円（前年同期比5.7％増）、セグメント間の内部売上高は48億41百万円（同10.2％増）となりましたが、材料費や輸送費高騰の影響等から営業利益は41百万円（同76.2％減）となりました。」
為替の影響が引き続きアジアセグメントの売上高・損益要因として実際に記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「中国市場及びアセアン市場における自動車生産台数の回復や為替の影響等により、外部売上高は62億52百万円（前年同期比19.9％増）、セグメント間の内部売上高は116億91百万円（同38.8％増）、営業利益は58百万円（前年同期は営業損失5億57百万円）となりました。」
為替変動が引き続きセグメント業績の要因として実際に記載され、アジアの売上高・損益に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「中国市場及びアセアン市場における自動車生産台数の回復や為替の影響等により、外部売上高は44億23百万円（前年同期比36.5％増）となりました。」
為替の影響が引き続きセグメント業績の要因として実際に記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「北中米市場における自動車生産台数の減少や為替の影響等により、外部売上高は27億56百万円（前年同期比9.3％減）、セグメント間の内部売上高は35百万円（同67.2％減）、営業利益は28百万円（同4.6％増）となりました。」
為替の影響が引き続き地域業績の要因として記載され、北中米の外部売上高減少に影響している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「中国市場での自動車生産台数の減少ならびにアセアン市場での自動車生産台数の劇的な落ち込み、また為替の影響等により、外部売上高は75億42百万円（前年同期比12.5％減）となりました。」
為替の影響が自動車生産台数の減少とともに実際の外部売上高減少要因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「中国市場では自動車の生産台数が回復しつつあるものの、前年同期に比べ大幅に減少したことや為替の影響等により、外部売上高は32億41百万円（前年同期比30.6％減）、セグメント間の内部売上高は55億31百万円（同24.4％減）、営業損失は5億43百万円（前年同期は営業損失29百万円）となりました。」
為替の影響が自動車生産台数の減少とともにアジアの外部売上高減少要因となり、外部売上高は前年同期比30.6％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車生産台数の中国市場における大幅な減少、為替の影響等により、外部売上高は19億98百万円（前年同期比18.8％減）、セグメント間の内部売上高は31億74百万円（同10.4％減）、前年同期に比べ販管費率は改善したものの、営業損失は2億7百万円（前年同期は営業損失0百万円）となりました。」
為替の影響が中国市場の自動車生産台数減少とともにアジアの外部売上高減少要因となり、外部売上高は前年同期比18.8％減となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「中国、アセアン市場での大幅な自動車生産台数の減少や為替の影響により、外部売上高は86億25百万円（前年同期比23.3％減）となりました。」
為替の影響が通期の売上高減少要因として実際に発生し、中国・アセアン市場を含むアジア外部売上高は前年同期比23.3％減となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、世界の自動車生産台数の減少及び為替の影響により、313億1百万円（前年同期比2.7％減）となりました。」
為替の影響が実際に売上高の減少要因となり、売上高は前年同期比2.7％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら為替の影響等により211億82百万円（前年同期比0.8％減）となりました。」
為替の影響等が実際に売上高の減少要因となり、当第2四半期累計期間の売上高は前年同期比0.8％減となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「また、経常利益は営業利益額の減少及び為替差損2億32百万円の計上等により14億43百万円（同38.6％減）となりました。」
為替変動の影響が通期で実際に発生し、為替差損2億32百万円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、経常利益は営業利益額の減少及び為替差損の計上等により10億24百万円（同41.7％減）となりました。」
為替変動の影響が実際に発生し、当第3四半期連結累計期間には2億5百万円の為替差損を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、為替の影響もあり213億45百万円（前年同期比0.8％減）となりました。」
為替変動が実際に売上高の減少要因となり、前年同期比0.8％減となった。四半期連結損益計算書では為替差損98,476千円も計上している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、実質的に前年水準を保ったものの為替の影響により減少し、106億78百万円（前年同期比0.6％減）となりました。」
為替変動が実際に売上高の減少要因となった。一方、為替差益74百万円も計上されており、影響の方向は項目により異なっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替差益を計上したこと等により17億57百万円（同28.7％増）となりました。」
為替変動の影響が引き続き実際に発生し、当第3四半期累計期間には為替差益として経常利益の増加要因となったことを記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は、収益性の改善に加え為替差益を計上したこと等により13億27百万円（同104.6％増）」
為替変動の影響が当四半期には為替差益として実際に発生し、経常利益の増加要因となったことを記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は収益性の改善による営業利益額の増加に加え、為替差益を計上したこと等により7億82百万円（同511.2％増）」
為替変動の影響が実際に発生し、今回は為替差益として経常利益に寄与したことを記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、自動車生産台数の増加を背景とした拡販により好調な市場があったものの、一部地域での低迷や為替の影響等により298億73百万円（前年同期比5.9％減）となりました。経常利益は、収益性の改善により営業利益額が増加したものの、為替相場の変動の影響で営業外費用に為替差損3億47百万円を計上したこと等により13億65百万円（前年同期は経常利益1億24百万円）」
為替影響が実際に発生し、売上高は前年同期比5.9％減となり、為替差損3億47百万円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、自動車生産台数の増加を背景とした拡販により好調な市場があったものの、円高による為替影響が大きく203億53百万円（前年同期比4.0％減）となりました。経常利益は、収益性の改善により営業利益額が増加したものの、為替相場の変動の影響により営業外費用に為替差損3億66百万円を計上したこと等により6億48百万円となりました。」
円高・為替相場変動の影響が実際に発生し、売上高の前年同期比4.0％減および為替差損3億66百万円として計上されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、為替の影響や一部地域での低迷はあったものの、アジアを中心とした世界の自動車市場の拡大を背景とした拡販活動等により102億85百万円（前年同期比0.9％増）となりました。経常利益は、収益性の改善により営業利益額が増加したものの、為替相場の変動の影響により営業外費用に為替差損2億85百万円を計上したこと等により1億28百万円となりました。」
為替変動の影響が実際に発生し、売上高への影響および2億85百万円の為替差損として計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの生産拠点は、日本、中国、フィリピン、ベトナム、メキシコにあり、主な販売拠点は日本、米国、英国、タイにあります。そのため、為替レートの変動により、当社グループの財政状態及び経営成績が影響を受ける可能性があります。」
生産・販売拠点の通貨構成を背景に、為替変動を業績影響要因としている。