従業員の能力開発と組織活性化
FY2016に初出。16回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2025従業員数の減少有価証券報告書
「当社グループの2025年12月31日現在の従業員数は21,629人であります。」
連結従業員数は前年度末の22,711人から21,629人へ1,082人減少した。地域・スキル構成の最適化方針は継続している。 - FY2025-H1従業員数の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間の末日現在（2025年６月30日）における当社グループの従業員数は21,907人となり、前連結会計年度の末日現在（2024年12月31日）と比べ、804人減少しました。」
従業員数は前年度末の22,711人から21,907人へ804人減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な視点から、グローバルなタレント採用チームのもとで、タレントの質やコストなどの要素も考慮しつつ、魅力のある採用活動や人材育成、さらに必要に応じてM&Aも活用しながら、グループ全体としてバランスの取れた従業員の年齢・地域・スキルのミックスを実現するとともに、ソフトウェアなどの重要分野や今後成長が見込まれる分野に従事する従業員を拡充することを目指し、様々な人事施策に取り組みます。」
従業員数は前年度末の21,204人から22,711人へ増加した。地域別構成は日本40％、北米11％、欧州14％、アジア太平洋35％となり、採用、人材育成、M&Aを用いた年齢・地域・スキル構成の最適化を継続している。 - FY2024-H1従業員数の増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の末日現在（2024年６月30日）における当社グループの従業員数は21,585人となり、前連結会計年度の末日現在（2023年12月31日）と比べ、381人増加しました。」
従業員数は2023年12月末の21,204人から2024年6月末の21,585人へ381人増加した。 - FY2024-Q1従業員数の微増有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の末日現在（2024年３月31日）における当社グループの従業員数は21,236人となり、前連結会計年度の末日現在（2023年12月31日）と比べ、32人増加しました。」
従業員数は2023年12月末の21,204人から2024年3月末の21,236人へ32人増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当期末現在における当社グループの各拠点地域の人員構成は、日本が44％、北米が10％、欧州が12％、アジア太平洋が34％でした。 当社グループは、中長期的な視点から、グループ全体でバランスの取れた従業員の年齢・地域・スキルのミックスを実現するとともに、ソフトウェアなどの重要分野や今後成長が見込まれる分野に従事する従業員を拡充することを目指し、様々な人事施策に取り組みます。」
従業員数は21,204人となり、地域構成とスキル構成を含むタレント構成の最適化を明示した。17,000以上のコースを持つオンライン学習、リーダー育成、ジョブローテーション、メンタリングおよびダイバーシティイベントなど、能力開発・組織活性化の施策も詳細化している。 - FY2023-Q3従業員数の増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の末日現在（2023年９月30日）における当社グループの従業員数は21,323人となり、前連結会計年度の末日現在（2022年12月31日）と比べ、306人増加しました。」
従業員数は2022年12月末の21,017人から2023年9月末の21,323人へ306人増加した。 - FY2023-Q2従業員数の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の末日現在（2023年６月30日）における当社グループの従業員数は21,252人となり、前連結会計年度の末日現在（2022年12月31日）と比べ、235人増加しました。」
従業員数は2022年12月末の21,017人から21,252人へ235人増加した。 - FY2023-Q1従業員数の微減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の末日現在（2023年３月31日）における当社グループの従業員数は20,996人となり、前連結会計年度の末日現在（2022年12月31日）と比べ、21人減少しました。」
従業員数は2022年12月末の21,017人から20,996人へ21人減少した。 - FY2022従業員数の微増と地域構成の更新有価証券報告書
「当社グループの2022年12月31日現在の従業員数は21,017人であります。」
従業員数は2021年12月末の20,962人から21,017人へ55人増加した。また、地域別人員構成は日本44％、北米11％、欧州11％、アジア太平洋34％となった。 - FY2022-Q2従業員数の微増有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の末日現在（2022年６月30日）における当社グループの従業員数は21,013人となり、前連結会計年度の末日現在（2021年12月31日）と比べ、51人増加しました。」
2022年6月30日時点の従業員数は21,013人となり、2021年12月末比で51人増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、グローバルなタレント採用チームを組織化し、これまで以上にグローバルに整合された戦略的な採用活動を各地域において実施していくとともに、インオーガニック的なアプローチも活用しながら、当社グループ従業員のポートフォリオの最適化に継続して取り組みます。」
日本45％、北米10％、欧州10％、アジア太平洋35％という地域別人員構成を示し、グローバルなタレント採用チームの組織化、地域別の戦略採用、買収を活用した従業員ポートフォリオ最適化を具体化した。 - FY2021-Q3Dialog社買収による従業員数増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の末日現在（2021年９月30日）における当社グループの従業員数は20,814人となり、前連結会計年度の末日現在（2020年12月31日）と比べ、Dialog社買収などにより2,061人増加しました。」
Dialog社買収などにより、2021年9月30日時点の従業員数は20,814人となり、2020年12月末比で2,061人増加した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な視点から、グループ全体にとって最適な従業員の年齢構成と地域構成を実現するとともに、ソフトウェアなどの重要分野や今後成長が見込まれる分野に従事する従業員を拡充することを目指し、様々な人事施策に取り組みます。」
従業員能力開発・組織活性化のテーマが、平均年齢44.8歳、日本52％・北米9％・欧州5％・アジア太平洋34％という構成を踏まえた従業員ポートフォリオ最適化へと再構成された。職種・キャリア選択制度、フリーエージェント制度、柔軟な勤務日数、副業制度などを予定している。 - FY2017削除有価証券報告書FY2017本文では、従業員の能力開発・組織活性化に関する独立した施策の記載を確認できない。
- FY2016初出有価証券報告書
「従業員の能力開発・組織活性化とIT環境の刷新をグローバルに展開していきます。」
海外グループ会社への人事制度およびKPIに基づく業績評価制度の導入・浸透を進めている。