収益性の一層の向上
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ルネサスエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間のNon-GAAP営業利益は2,582億円となり、前中間連結会計期間と比べ825億円（46.9％）の増加となりました。これは上記の売上総利益の増加などによるものであります。その結果、当中間連結会計期間のNon-GAAP営業利益率は33.2％となり、前中間連結会計期間と比べ5.5ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の27.7％から33.2％へ5.5ポイント上昇し、営業利益も46.9％増加した。従来の営業利益率目標25～30％を上回る水準となっている。 - FY2025後退有価証券報告書
「2025年６月25日に開催したCapital Markets Dayにおいて、営業利益率の目標を、従来の30％から「25％から30％」という幅を持たせた数値に見直しました。」
営業利益率の長期目標について、従来の30％から25～30％のレンジへ見直した。当年度の固定為替レートベースのNon-GAAP営業利益率は約24％であり、見直し後の下限を下回る実績として開示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間のNon-GAAP営業利益は1,757億円となり、前中間連結会計期間と比べ484億円（21.6％）の減少となりました。その結果、当中間連結会計期間のNon-GAAP営業利益率は27.7％となり、前中間連結会計期間と比べ3.8ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比21.6％減、営業利益率は31.5％から27.7％へ3.8ポイント低下した。売上総利益の減少および営業費用の増加などが要因として記載されている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2024年５月16日には財務モデルを更新し、Non-GAAPベースで売上総利益率55％に、営業利益率30％とすることを目標に掲げました。」
従来の営業利益率25～30％の目標レンジから、営業利益率30％という財務モデルへ更新した。一方、当年度のNon-GAAP営業利益率は29.5％で、前年度比4.6ポイント低下した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間のNon-GAAP営業利益は2,241億円となり、前中間連結会計期間と比べ298億円（11.7％）の減少となりました。 これは上記の売上総利益の減少および研究開発費の増加などによるものであります。その結果、当中間連結会計期間のNon-GAAP営業利益率は31.5％となり、前中間連結会計期間と比べ3.3ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比11.7％減の2,241億円、営業利益率は34.8％から31.5％へ3.3ポイント低下した。営業利益率25～30％の目標レンジは上回っているが、当中間連結会計期間の収益性は前年同期比で悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は1,135億円となり、前第１四半期連結累計期間と比べ113億円（9.0％）の減少となりました。 これは上記の売上総利益の減少および研究開発費の増加などによるものであります。その結果、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は32.3％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ2.4ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比113億円減の1,135億円、営業利益率は34.7％から32.3％へ2.4ポイント低下した。売上総利益の減少および研究開発費の増加が要因として記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度のNon-GAAP営業利益は5,016億円となり、前連結会計年度と比べ577億円（10.3％）の減少となりました。その結果、当連結会計年度のNon-GAAP営業利益率は、34.1％となり、前連結会計年度と比べ3.1ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益率は37.2％から34.1％へ低下し、2021年に更新した営業利益率25～30％の目標レンジは上回っているものの、通期の収益性は前年から悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は3,861億円となり、前第３四半期連結累計期間と比べ376億円の減少となりました。 これは上記の売上総利益の減少 および研究開発費の増加 などによるものであります。その結果、当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、34.9％となり、前第３四半期連結累計期間と比べ3.3ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比376億円減の3,861億円、営業利益率は38.1％から34.9％へ3.3ポイント低下した。売上総利益の減少および研究開発費の増加が要因として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は2,538億円となり、前第２四半期連結累計期間と比べ270億円の減少となりました。その結果、当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、34.8％となり、前第２四半期連結累計期間と比べ4.0ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の38.8％から34.8％へ4.0ポイント低下し、Non-GAAP営業利益も270億円減少した。長期目標レンジ25～30％は上回っているものの、収益性は前年同期比で悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、34.7％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ4.4ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の39.1％から34.7％へ低下し、Non-GAAP営業利益も1,355億円から1,248億円へ減少した。長期目標レンジ25～30％は上回っているものの、当四半期の収益性は悪化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度のNon-GAAP営業利益は5,594億円となり、前連結会計年度と比べ2,628億円の増加となりました。その結果、当連結会計年度のNon-GAAP営業利益率は、37.2％となり、前連結会計年度と比べ7.4ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は29.8％から37.2％へ7.4ポイント上昇し、2021年に更新した営業利益率25～30％の目標レンジを上回る水準を通期でも実現した。 - FY2022-Q3高水準の営業利益率を維持しつつ小幅低下有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は4,237億円となり、前第３四半期連結累計期間と比べ2,258億円の増加となりました。 これは、上記の売上総利益の増加のほか、効率的な業務運営に努めたことなどによるものであります。その結果、当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、38.1％となり、前第３四半期連結累計期間と比べ9.0ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期比では29.1％から38.1％へ9.0ポイント改善した一方、前第2四半期連結累計期間の38.8％からは小幅に低下した。2021年に更新した営業利益率25～30％の目標レンジを上回る高水準は維持している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、38.8％となり、前第２四半期連結累計期間と比べ11.8ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の27.0％から38.8％へ11.8ポイント上昇し、2021年に更新した目標レンジ25～30％を上回る水準となった。Non-GAAP売上総利益率も58.5％へ上昇している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、39.1％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ13.2ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の25.8％から39.1％へ13.2ポイント上昇し、Non-GAAP営業利益も526億円から1,355億円へ増加した。2021年度に更新した営業利益率25～30％の目標レンジを上回る四半期実績となっている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2021年９月29日には財務モデルを更新し、Non-GAAPベースで売上総利益率50～55％に、営業利益率25～30％とすることを目標に掲げました。」
従来の売上総利益率50％、営業利益率20％以上という長期目標から財務モデルを更新し、売上総利益率50～55％、営業利益率25～30％という目標レンジを掲げた。当期実績はNon-GAAP売上総利益率53.2％、営業利益率29.8％であった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、29.1％となり、前第３四半期連結累計期間と比べ9.9ポイントの増加となりました。」
2021年1月から9月までのNon-GAAP営業利益率は29.1％となり、前年同期比9.9ポイント上昇した。Non-GAAP売上総利益率も52.7％へ上昇しており、製品ミックス、工場稼働率および販売費及び一般管理費の効率化を要因としている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、27.0％となり、前第２四半期連結累計期間と比べ8.5ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の18.5％から27.0％へ8.5ポイント上昇し、営業利益率20％以上の長期目標を上回る水準となった。Non-GAAP営業利益も前年同期比501億円増の1,140億円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、25.8％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ7.0ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年同期の18.8％から25.8％へ上昇し、前年同期比7.0ポイント改善した。Non-GAAP営業利益も337億円から526億円へ増加し、長期目標の営業利益率20％以上を上回る水準となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度のNon-GAAP営業利益は1,375億円となり、前連結会計年度と比べ451億円の増加となりました。これは、上述の理由による売上総利益の増加のほか、販売費及び一般管理費を中心とした費用効率化によるものであります。その結果、当連結会計年度のNon-GAAP営業利益率は、19.2％となり、前連結会計年度と比べ6.3ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率は前年度の12.9％から19.2％へ上昇し、営業利益率20％以上の長期目標に近づいた。売上総利益の増加と販売費及び一般管理費を中心とした費用効率化を要因としている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は1,004億円となり、前第３四半期連結累計期間と比べ393億円の増加となりました。これは、上述の理由による売上総利益の増加のほか、販売費及び一般管理費を中心とした費用効率化によるものであります。その結果、当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、19.2％となり、前第３四半期連結累計期間と比べ7.5ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比393億円増の1,004億円、営業利益率は11.6％から19.2％へ上昇した。売上総利益の増加、費用効率化および固定費削減効果により、長期目標の営業利益率20％以上に近い水準まで改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は639億円となり、前第２四半期連結累計期間と比べ296億円の増加となりました。その結果、当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、18.5％となり、前第２四半期連結累計期間と比べ8.5ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比296億円増の639億円、営業利益率は10.0％から18.5％へ上昇した。長期目標である営業利益率20％以上に近い水準で、前年同期比の測定可能な改善を示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は337億円となり、前第１四半期連結累計期間と比べ266億円の増加となりました。その結果、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、18.8％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ14.1ポイントの増加となりました。」
Non-GAAP営業利益率が前年同期の4.7％から18.8％へ上昇し、長期目標として掲げる20％以上に近づいた。Non-GAAP営業利益も71億円から337億円へ増加した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度のNon-GAAP営業利益は931億円となり、前連結会計年度と比べ110億円の減少となりました。その結果、当連結会計年度のNon-GAAP営業利益率は、13.0％となり、前連結会計年度と比べ0.8ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益率は13.8％から13.0％へ低下し、IFRS営業利益率は9.0％から1.0％へ低下した。一方、売上総利益率50％、売上営業利益率20％以上のLong-term targetは維持している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は615億円となり、前第３四半期連結累計期間と比べ231億円の減少となりました。その結果、当第３四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、11.7％となり、前第３四半期連結累計期間と比べ3.2ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益は前年同期比27.3％減、営業利益率は14.9％から11.7％へ低下した。R&DやSG&Aを抑制したものの、売上総利益の減少などにより収益性の低下が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益は346億円となり、前第２四半期連結累計期間と比べ285億円の減少となりました。その結果、当第２四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、10.1％となり、前第２四半期連結累計期間と比べ6.1ポイントの減少となりました。」
Non-GAAP営業利益は346億円、営業利益率は10.1％となり、前年同期比でそれぞれ285億円、6.1ポイント減少した。売上収益総利益率50％、営業利益率20％以上の中期目標は維持しているが、中期成長戦略は更新予定で確定後に公表するとしている。 - FY2019-Q1四半期収益性の悪化有価証券報告書
「Non-GAAP営業利益は72億円となり、前第１四半期連結累計期間と比べ229億円の減少となりました。その結果、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP営業利益率は、4.8％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ11.4％ポイントの減少となりました。」
2019年第1四半期のNon-GAAP営業利益は72億円、営業利益率は4.8％となり、前年同期からそれぞれ229億円、11.4ポイント減少した。IFRS営業利益も13億円の損失となった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「半導体売上は２倍の成長率を実現し、売上成長、生産効率の最適化、製品ミックスの改善およびインターシルの統合に伴い、売上収益総利益率は50％、売上収益営業利益率は20％以上とすることを目標に掲げております。」
従来の製品ミックス改善や利益拡大を伴う成長という方針に加え、半導体売上の成長率、売上収益総利益率50％、売上収益営業利益率20％以上という中期業績目標を明示した。なお、目標はNon-GAAPベースとされている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の営業利益は567億円となり、前年同一期間と比べほぼ横ばいとなりました。」
営業利益は前年同期の565億円から567億円へ増加したが、会社自身が「ほぼ横ばい」と説明しており、収益性向上について実質的な新展開は示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業利益は436億円となり、前年同一期間と比べ120億円の増加となりました。これは、インターシル社の統合によるブロードベースド向け事業や産業分野向け事業の安定的な需要による売上高の増加などによるものであります。」
営業利益は前年同期比120億円、38.1％増の436億円となった。親会社株主に帰属する四半期純利益も494億円で、前年同期比131億円、36.2％増加した。 - FY2018-Q1営業利益の減少と四半期純利益の増加有価証券報告書
「当第１四半期の営業利益は206億円となり、前第１四半期と比べ15億円の減少となりました。これは、インターシル社の買収により、のれんや無形資産の償却費が増加したことなどによるものであります。」
営業利益は前年同期比6.9％減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は233億円で、前年同期比36.0％増加した。収益性について、利益指標ごとに異なる動きを示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「継続的な製品ミックスの改善や利益の拡大を伴う成長を継続することが必要と考えております。」
収益性向上を、製品ミックス改善と利益拡大を伴う成長の継続として再確認している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の営業利益は563億円となり、前年同一期間と比べ74億円の増加となりました。」
2017年1月から9月の営業利益は563億円となり、前年同一期間比で74億円、15.2％増加した。収益性向上について測定可能な進展を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業利益は443億円となり、前年同一期間と比べ100億円の増加となりました。」
営業利益が前年同一期間比100億円、29.1％増加し、収益性向上の測定可能な進展を示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期の営業利益は255億円となり、前年同一期間と比べ98億円の増加となりました。」
当第1四半期の営業利益が前年同一期間比98億円増加し、収益性向上の実績を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の事業環境の変化にフレキシブルに対応し、安定的に事業運営を行うためには、より一層収益性を高めていくことが必要であると考えています。」
安定的な事業運営に向けた収益性向上を課題として掲げている。