BPI見直しとスマートワークスタイル化
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-04-24。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-04-24再掲決算説明資料
「2Q見通し: 増加 (DOI減) ▪ 仕掛品: ダイバンク拡充 ▪ 完成品: 需要に応じた生産増」
ダイバンクの拡充と需要に応じた生産を継続する方針を、在庫見通しの説明で再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期においても、その一環として、従業員の勤務形態について、在宅勤務とオフィス勤務を併用するハイブリッド型の勤務形態（Back To Office）への移行を進めるとともに、働きやすい環境整備や人材育成プログラムの実施などの施策に取り組みました。」
スマートワークスタイルのテーマが、在宅勤務とオフィス勤務を併用するハイブリッド型勤務（Back To Office）への移行と、環境整備・人材育成の実施段階へ進展した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、ダイバンク在庫拡充による稼働増と製造費用の減少により、当第１四半期連結累計期間のNon-GAAP売上総利益率は56.7％となり、前第１四半期連結累計期間と比べ0.5ポイントの増加となりました。」
サプライチェーン最適化の施策として、ダイバンク在庫の拡充を継続し、稼働増と製造費用の減少が売上総利益率の改善要因として記載された。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、生産の実行面では、さらなる変動対応力とBCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）の強化に向けて、ダイバンクの構築を進めています。このうち、グループ内生産品については、一定の成果を得ており、外部への生産委託品についても、徐々にダイバンクの拡充を開始しています。」
サプライチェーン最適化の施策として、ダイバンクについてグループ内生産品で一定の成果を得て、外部生産委託品にも拡充を開始した。新しいITシステムの導入による意思決定の迅速化も進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、当社グループの基幹ITシステムであるERPの統合に向けた戦略的投資も実施し、順次統合を進めております。2022年８月には一部機能の稼働を開始しており、中長期的に大きな貢献をするものと考えております。」
One Renesasおよびサプライチェーン最適化に関連するIT統合が、ERPの一部機能を2022年8月に稼働させる段階まで進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後も引き続き、ITシステムの集約・改良、取引条件の見直し、販売チャネルの適正化などに加え、ダイバンクの構築などの諸施策を通じて、サプライチェーンの最適化に向けて取り組みます。」
従来のITシステム改善、取引条件・販売チャネルの見直しに加え、ダイバンクの構築を新たな施策として明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループのサプライチェーンには、生産と受注のリードタイムの整合、受注確定に関する商慣行などの点で課題があります。これらの課題を解決するため、当社グループは、現在、モダンかつ業界標準的な仕組みやITシステムへと改善を進めております。」
従来のBPI見直し・IT環境刷新のテーマが、受注と生産のリードタイム、商慣行、販売チャネルを含むサプライチェーン最適化として再構成された。ITシステム改良、取引条件の見直し、販売チャネルの適正化を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「One Renesas」に向け2020年１月１日以降、事業プロセスやITシステムなどの統合に着手した」
IDT社買収後の「One Renesas」に向けた事業プロセスおよびITシステム統合への着手を継続して記載している。新たな完了時点や追加の統合成果は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、当社は、IDT社の買収およびその後のIDT社によるルネサス エレクトロニクス・アメリカ社の吸収合併を経て「One Renesas」に向け2020年１月１日以降、事業プロセスやITシステムなどの統合に着手した」
「One Renesas」に向けた事業プロセスおよびITシステムの統合に着手した状態を継続して記載している。新たな完了時点や追加の統合成果は示されていない。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「さらに、当社は、IDT社の買収およびその後のIDT社によるルネサス エレクトロニクス・アメリカ社の吸収合併を経て「One Renesas」に向け2020年１月１日以降、事業プロセスやITシステムなどの統合に着手した」
従来のBPI見直し・IT環境刷新というテーマが、IDT社買収後の「One Renesas」に向けた事業プロセスおよびITシステム統合として再構成され、2020年1月1日以降に着手した。 - FY2017削除有価証券報告書FY2017本文では、BPI見直し・スマートワークスタイル化に関する独立した記載を確認できない。
- FY2016初出有価証券報告書
「物流、SCM（Supply Chain Management）、販売会社、生産工場等との情報の整流化をはじめとしたBPI（Business Process Integration）の見直しやスマートワークスタイル化を推し進め、これらの実現に必要となるIT環境を刷新してまいります。」
業務プロセス統合とIT環境刷新を、効率的な生産構造および注力事業への資源集中を支える体制として位置づけている。