さらなる効率的な生産構造への革新
FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- 2026-10-14前進news.yahoo.co.jp
「ルネサスは演算処理に使うロジック半導体を調達する方向で調整している。」
ルネサスがGF主導の米国半導体工場建設に調達側として参画し、ロジック半導体の調達を調整していると報じられた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「第３四半期連結累計期間における投資額は、合計約1,410億円を計画しております。設備投資額は、当社グループにおける有形固定資産（生産設備）および無形資産の当該期間中の投資決定ベースの金額を表しております。主な投資内容は、AI向け半導体の生産能力向上と設計開発の強化に係るものになります。」
生産構造の最適化・能力増強に関する投資計画が、2026年1月から9月までの約1,410億円規模となり、AI向け半導体の生産能力向上と設計開発強化へ具体化した。 - 2026-07-31前進決算説明資料
「生産材料の供給終了、製造装置・用役設備の老朽化や保守サポートの終了といった、6インチラインを取り巻く構造的な環境変化に対応し、高崎工場につき段階的に生産終了した上で閉鎖する方針を決定 今後2-3年を目途に生産を終了したうえで、工場を閉鎖」
生産構造の最適化について、高崎工場の段階的な生産終了・閉鎖方針と、研究開発機能の維持・強化を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの設備投資額（投資決定ベース）は、576億円であります。主な投資内容としては、高耐圧MOSFET製造ラインの構築、設計開発拠点の統廃合、ITインフラの更新、生産拠点における生産設備の刷新などであります。」
生産構造の最適化に関連する投資を継続し、高耐圧MOSFET製造ライン、設計開発拠点、ITインフラおよび生産設備へ576億円を投じた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期における当社グループの前工程生産拠点の稼働率は、150mmウエハ生産工場が25％、200mmウエハ生産工場は56％、300mmウエハ生産工場は49％、全工場平均で50％でした。 当社グループは、当期においては、当社グループの国内生産工場において一部不足製品の供給能力増強やレジリエンス向上を目的とした設備投資を実施しましたが、今後も引き続き、当社グループ製品の安定供給に向けて、グループ内の設備の増強に努めます。」
全工場平均稼働率50％を開示する一方、不足製品の供給能力増強、レジリエンス向上、ダイバンク構築、生産委託先での生産量確保・拡大を実施・継続している。設備投資額は売上収益比7％程度で、中長期的には5％程度を目指すとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当期における当社グループの前工程生産拠点の稼働率は、150mm生産工場が43％、200mm生産工場は71％、300mm生産工場は50％、全工場平均で62％でした。 当社グループは、半導体の安定供給に向けて、引き続きグループ内工場の設備の増強に努めます。」
工場別および全工場平均の稼働率を開示し、甲府・高崎工場へのパワー半導体設備投資、那珂・川尻工場へのマイクロコントローラ供給能力増強投資、ダイバンク構築および外部委託先の生産量確保を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後拡大が期待されるパワー半導体の需要に応えるため、2024年を目処に甲府工場を300mm生産工場として再稼働させることを目指すとともに、車載制御向けマイクロコントローラや、データセンタ向けのアナログ半導体、パワー半導体などの需要に応えるため、那珂、西条、川尻の各工場においても、その設備の強化を行っていきます。」
甲府工場を2024年を目処に300mm生産工場として再稼働させる計画を明示し、那珂・西条・川尻工場の設備強化も具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「第３四半期連結累計期間における投資額は、合計約2,040億円を計画しております。設備投資額は、当社グループにおける有形固定資産（生産設備）および無形資産の当該期間中の投資決定ベースの金額を表しております。この金額には、電気自動車（EV）向けの需要の急拡大を見据えたパワー半導体の生産能力増強を目的とした甲府工場（2014年10月閉鎖）の再稼働のため、当第２四半期連結累計期間に決定した約900億円の投資額が含まれます。」
第3四半期連結累計期間の投資計画を約2,040億円とし、EV向けパワー半導体の生産能力増強を目的とする甲府工場再稼働に約900億円を投じる計画を決定した。生産能力向上と設計開発強化も継続する。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期における当社グループの前工程生産拠点の稼働率は、６インチ生産工場が57％、８インチ生産工場は97％、12インチ生産工場は75％、全工場平均で84％でした。 当社グループは、車載制御向けのマイクロコントローラとSoCをはじめとした半導体の世界的な供給不足を背景に、安定供給に向けて自社工場の設備増強に加え、製造委託先での生産量の拡大にも取り組んでいきます。」
前工程の工場別・全体稼働率を示し、半導体の世界的な供給不足への対応として、自社工場の設備増強と製造委託先での生産量拡大を進める方針を示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2021年８月31日付で集約を完了した100％子会社であるルネサス セミコンダクタマニュファクチュアリング㈱の滋賀工場（滋賀県大津市）について、不動産売買契約を締結しました。」
滋賀工場について2021年8月31日付で集約を完了し、売却目的で保有する資産へ振り替えた。さらに、2021年10月29日付で売却を完了しており、生産拠点の集約・最適化が具体的な売却完了段階まで進んだ。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、製造拠点の稼働率の向上に向け、現在一部残っている生産効率が低い設備や生産プロセスを有する工場については、継続して生産構造の最適化を推進するほか、アウトソーシングを積極的に活用することにより、生産効率の改善、費用構造の転換、最新技術へのアクセス、スケールメリットの享受に努めます。」
生産効率の低い設備・工程の最適化、外部委託の活用、12インチ製造ラインの稼働率改善を引き続き進める方針を記載している。製造拠点の稼働率は6インチ42％、8インチ67％、12インチ53％であった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も、当社グループでは、高い競争力を有する生産プロセスとスマートファクトリー化に対応した設備投資をグループ工場で継続する一方、外部に生産を委託するアウトソースを活用するなど、お客様のニーズにフレキシブルに応えられる生産構造の構築に邁進します。」
生産効率向上、生産コスト低減、設備刷新、スマートファクトリー対応投資、外部委託を組み合わせる方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これは、主に売上収益が減少したことや在庫水準の継続的な抑制を目的とした生産減などによるものであります。」
在庫水準を抑制するための生産減を含め、生産構造の最適化に向けた対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、変化と競争の激しいグローバルな半導体市場で生き残りをかけて2013年から2015年までに取り組んできた「変革プラン」を通じて、大幅な生産構造の最適化を実現しましたが、今後も、継続して、より効率的な生産構造に改善することに加え、世界のお客様のニーズにフレキシブルに応える生産体制を構築します。」
変革プランによる生産構造最適化の実績を引用しつつ、より効率的で柔軟な生産体制の構築を継続する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、強靱な収益構造の構築に向けて事業・生産構造改革を実行しており、それらの施策により発生した費用を事業構造改善費用に計上しております。」
事業・生産構造改革を継続している。拠点集約に伴う固定資産の減損損失や関連費用、割増退職金等が発生している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、強靱な収益構造の構築に向けて事業・生産構造改革を実行しており、それらの施策により発生した費用を事業構造改善費用に計上しております。また、当第２四半期連結累計期間および当第２四半期連結会計期間においては割増退職金等人件費関係費用および拠点集約に伴う設備撤去費用などであります。」
事業・生産構造改革を継続し、割増退職金等の人件費関係費用や拠点集約に伴う設備撤去費用を計上している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、強靱な収益構造の構築に向けて事業・生産構造改革を実行しており、それらの施策により発生した費用を事業構造改善費用に計上しております。」
事業・生産構造改革を継続しており、当第1四半期の主な費用内容として拠点集約に伴う設備撤去費用などを挙げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後も、当社グループは、継続して、より効率的な生産構造に改善することに加え、世界のお客様のニーズに応えるフレキシブルな生産体制を構築します。」
生産効率向上、生産コスト低減、生産拠点再編、増産投資、設備刷新、アウトソースを組み合わせた生産構造最適化を継続している。 - FY2016-Q2前進有価証券報告書
「平成28年６月１日付けでルネサス セミコンダクタ・シンガポール社を当社グループ内の製造拠点の再編に伴う合併による消滅により連結の範囲から除外しております。」
製造拠点の再編に伴い、シンガポール子会社2社の合併を実施した。 - FY2016前進有価証券報告書
「当社グループは、平成25年10月に公表した「変革プラン」を通じて、大幅な生産構造の最適化を実現しましたが、今後も、継続して、より効率的な生産構造に改善することに加え、世界のお客様のニーズに応えるフレキシブルな生産体制を構築します。」
変革プランを通じた大幅な生産構造最適化の実現を成果として示す一方、効率化と柔軟な生産体制の構築を継続課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様からの中長期的なニーズに応えられるよう、さらなる生産効率の向上や生産コストの低減を通じた生産構造の最適化を不断に推進していく所存です。」
低効率設備・生産プロセスの最適化、生産効率向上、生産コスト低減を手段として挙げている。