不採算案件の発生による原価率悪化と営業利益減少
FY2019-Q2に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-06顕在化決算説明資料
「特定の装置案件で追加コストが発生し減益」
装置案件の追加コストが実際に発生し、電子セグメントの減益要因として顕在化した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「水処理装置事業における水処理設備において、顧客との契約時に設定する原水条件等に関する前提の差異や、設計・施工上の課題により、品質問題や追加原価の発生、工期遅延等が生じる可能性があります。特に大型案件においては、個別案件の不採算化がグループ全体の収益に与える影響が大きくなる可能性があります。」
不採算案件リスクについて、原水条件の前提差異、設計・施工課題、品質問題、追加原価、工期遅延を具体化し、大型案件の不採算化によるグループ全体への影響を明示した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、設計・施工要領書に基づく設計・施工の徹底をしており、工事予算交付前にエンジニアリングレビューという会議体を設置し、その場にて工事単位ごとに品質・コスト・納期・安全・環境等に関する設計の妥当性を確認しております。」
不採算案件や追加原価のリスクに対する予防的なレビュー体制を具体的に開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、主に超純水供給事業用設備の一部売却等に伴う固定資産売却益4,782百万円をその他の収益に計上したことに加え、前年同期の生産体制が逼迫した中で発生した一時的な追加原価の影響がなくなったことにより、営業利益は16,026百万円（前年同期比60.0%増）となりました。」
前年同期に発生した生産体制逼迫に伴う一時的な追加原価の影響がなくなった状態を引き続き記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、主に超純水供給事業用設備の一部売却に伴う固定資産売却益4,746百万円をその他の収益に計上したことに加え、前年同期に発生した不採算案件の影響がなくなったことにより、営業利益は7,889百万円（前年同期比257.0%増）となりました。」
前年同期に発生した不採算案件の影響がなくなったと記載され、不採算案件による原価率悪化・利益減少の影響が当四半期には現れていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増収による利益増が、不採算案件の発生などで原価率が悪化したことによる利益減を吸収し」
不採算案件の発生などによる原価率悪化が引き続き発生しているが、増収による利益増がその影響を吸収したと記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「利益につきましては、増収による利益増があったものの、不採算案件の発生などで原価率が悪化したことにより営業利益は5,763百万円（前年同期比8.6％減）となりました。」
水処理装置事業において、不採算案件の発生などによる原価率悪化が実際に発生し、営業利益が前年同期比8.6％減少したことを新たなリスクとして記録した。