栗田工業（6370）・リスク悪化
大規模自然災害等による事業遂行の混乱
FY2017に初出。4回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク362社が書いているテーマ・逆風360社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの366件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「＜事業への財務影響(2020年度以降)＞・1.5℃と４℃共通:リスクがあると特定した国内生産拠点で約157億円/年。＜施策＞・約14百万円を投じ、１拠点で止水板を設置済。」
自然災害・水害等の物理的リスクについて、国内生産拠点への財務影響を約157億円／年と定量化した。一方、1拠点で約14百万円の止水板設置済みという対策も開示している。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当社グループでは、地震、台風、集中豪雨等大規模な自然災害その他の事象を想定したクリタグループBCM（事業継続マネジメント）方針を定め、事業継続計画の策定、当社グループの各拠点および役員・従業員の自宅の水害リスク調査と対策実施、安否確認システムの構築、建物の耐震化、防災用物資の備蓄、役員および従業員を対象とした災害対応訓練等を行っております。」
自然災害リスクに対し、BCM方針、BCP、水害調査、安否確認、耐震化、備蓄、訓練を含む対応策を具体化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内では、製造業の生産は自然災害による一時的な影響があったものの底堅さを維持し」
自然災害が国内製造業の生産に一時的な影響を与えたと記載され、従来の一般的な自然災害リスクが実際の影響として表れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震や台風等大規模な自然災害その他の事象により、当社グループの事業遂行に直接的又は間接的な混乱が生じた場合は、当社グループの事業活動、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
地震・台風等の自然災害その他の事象による事業遂行上の直接的・間接的混乱をリスクとして記録した。