2021～2025年度中期経営計画によるEPC強靭化と新技術・事業開拓
FY2021に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-07再掲決算
「当社グループは、経済安全保障の重要性の高まりを背景とした、食料・エネルギー・素材などサプライチェーンのリスク分散・強靭化のための投資拡大や、人口増加に裏打ちされた経済成長を迎える新興国での投資需要増加といった市場機会に応えるべく、以下のとおり、収益エンジンと成長ドライバーの観点から事業展開してまいります。」
新中期経営計画で示された収益エンジン、成長ドライバー、EPCからライフサイクル事業への展開方針が、第1四半期の事業説明でも再確認された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョンである「TOYO VISION 2040」の実現に向け、2026年度から2030年度に向けた中期経営計画において、経営基盤を一層強靱にしつつ、「EPCの枠を超え、社会価値を共創・実装するパートナー」へ進化していくことを大きな方向性としております。」
2021～2025年度中期経営計画を終了し、その振り返りを踏まえて2026～2030年度の新中期経営計画へ移行した。EPC強靭化・新技術開拓から、EPCを超える社会価値共創・実装へ重点を組み替えている。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在の中期経営計画は2025年度が最終年度であり、KGI/KPIの達成に向けた取り組みを引き続き推進するとともに、４年間を振り返って総括を行います。この総括では、未決事項や仕掛り中の事項の確認、これまでの成功・失敗事例の深掘りから得られる様々なLessons Learntを取りまとめてまいります。それらを次期中期経営計画(2026年度から2030年度まで)にも織り込んだ上で、品質関連損失コストを極小化、各案件の成果および全社的な業績の向上を実現してまいります。」
2021～2025年度中期経営計画は2025年度が最終年度となり、KGI/KPI達成と総括を進める段階に入った。Lessons Learntを2026～2030年度の次期計画へ織り込む方針を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から、更なる企業価値の向上を目指し、ポストコロナとカーボンニュートラルへの移行を見据えた中期経営計画を推進しています。この中期経営計画では、「EPC強靭化」戦略と「新技術・事業開拓」戦略の２つの戦略を軸に取り組んでいる諸施策の結果を収益化し、KGI(Key Goal Indicator)の達成を目指すとともに、2026年度以降の次期中期経営計画へと繋がる強固な基盤を築いてまいります。」
2021～2025年度中期経営計画について、諸施策の収益化とKGI達成、2026年度以降の次期計画につながる基盤構築へ重点が移っている。燃料アンモニア・SAF等ではFS、FEEDからEPCフェーズへの展開を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2021～2022年度は、カーボンニュートラル領域を新たな事業の軸とすべく、燃料アンモニアやSAFなどの事業化調査(FS)を推進し、更に一部の案件では基本設計(FEED)案件等を遂行し、次なるEPC(設計・調達・工事)フェーズへの展開に向けた取り組みを進めています。」
中期経営計画の前半2年間を「進化期」として、燃料アンモニア・SAFのFSや一部FEEDを進めた実績を示した。2023年度以降を「浸透期」、2026年度以降を「飛躍期」と位置づけ、計画の段階が具体化している。 - FY2021初出有価証券報告書
「前述のとおり再生計画は一定の役割を終えたと認識し、当社グループは、ポストコロナとカーボンニュートラルへの移行を見据え、今般、2021～2025年度の５年間にわたる中期経営計画を策定しました。中期経営計画では、環境調和型社会と豊かな暮らし（経済性・利便性）の両立を目指し、「EPC強靭化」戦略と「新技術・事業開拓」戦略の二重螺旋を紡いで深化させてまいります。」
再生計画から、2021～2025年度の中期経営計画へ移行した。EPC強靭化と新技術・事業開拓を二つの戦略として、環境調和型社会と豊かな暮らしの両立を目指す計画を初めて独立テーマとして記載している。