プロジェクト遂行改革と品質・工程・コスト管理の強化
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自社開発のスケジュール最適化システム「EffiMateTM」を4Dシミュレーションやリソース評価と組み合わせ、計画精度の向上およびプロジェクトリスクへの対応力強化に取り組んでおります。更に、AWPの実装を通じて、設計、調達および工事の工程可視化と効率化を進めております。」
AWPに加え、EffiMateTM、4Dシミュレーション、リソース評価を組み合わせた工程・リスク管理へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「更に、当社が重視するAWP(Advanced Work Packaging)のプロジェクトでの実装を2024年に推進した結果、EPC分野においては12件の案件に適用が拡大し、DXを通じた工程可視化・効率化が収益性の向上に大きく貢献しております。」
AWPの実案件適用が2024年に12件へ拡大し、工程可視化・効率化が収益性向上に貢献したと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、現場業務のDX化の一環として、溶接管理システムや品質管理システムのツールは、現在合計12ツールとなり、実ジョブでの運用を通じ継続的に改善を行っております。」
現場の溶接・品質管理ツールが前年度の11から12に増加し、実案件での運用と継続改善が進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、現場業務のDX化の一環として、溶接管理システムや品質管理システム他、合計11のツール開発を完成させ、実ジョブでの運用を通じ更なる改善を行っております。」
工事・品質管理について、溶接管理や品質管理など合計11のツール開発を完了し、実案件での運用段階へ進んだ。品質・工程・コスト管理のデジタル化による遂行改革が具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「なお、懸案でありました米国向けエチレン製造設備プロジェクトは、2019年９月中旬に検知した配管の漏洩の精査が完了し、生産開始・引渡しに向け準備を進めております。」
米国向けエチレン製造設備プロジェクトでは、配管漏洩の精査が完了し、生産開始・引渡しに向けた準備段階へ進んだ。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「米国向けエチレン製造設備プロジェクトの状況につきましては、本年９月中旬、試運転終盤に配管の漏洩を検知したため、配管の精査を進めており、生産開始に向け準備を進めております。」
米国向けエチレン製造設備は試運転終盤まで進んだ一方、配管漏洩が検知され、配管精査と生産開始準備が必要となっている。品質・遂行管理上の新たな問題が実際に発生している。 - FY2019前進有価証券報告書
「現在では工事は完了し、試運転も開始しており、2019年度上期中の完成・引き渡しを予定しております。」
米国向けエチレン製造設備プロジェクトは工事完了・試運転開始の段階に到達し、2019年度上期中の完成・引渡しを予定している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これに対し、動員力増強と生産性向上による工事進捗の回復と加速化を図るべく、新たに工事業者を２社起用して全工事残量の約50％を移管し、また、当社と工事業者がより一体化して適時に対応できるよう現場体制を強化いたしました。」
米国向けエチレン製造設備プロジェクトについて、新たに工事業者2社を起用し、全工事残量の約50％を移管する具体的な遂行体制変更を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今後は、当社および工事会社の工事管理体制を見直し工事管理の強化と生産性の改善を図ることにより、安全と品質を保ちながら、納期の遵守と支出の最小化に注力します。」
米国向けエチレン製造設備プロジェクトの損失・遅延を受け、工事管理体制の見直し、管理強化、生産性改善を進める従来の遂行改革を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「これに対して、当社要員を増員し品質管理や工事作業効率の管理体制を強化する対策を実施しました。この結果、本年３月末時点の工事状況は、全体として修正計画どおりに推移しており、今夏の工事本格化に向けてこれら対策を更に強化・徹底してまいります。」
米国向けプロジェクトで要員増員と品質・工事作業効率の管理体制強化を実施し、3月末時点では修正計画どおりに推移していると記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これら損失コスト発生に対しては、その根本原因を早期に究明し対応するとともに、問題そのものの発生を減らすためのリスクの予見や、構造改革、品質管理の徹底などの抜本的対策に全社を挙げて取り組んで参ります。」
米国向けエチレン製造設備の損失発生を受け、根本原因の究明、リスク予見、構造改革、品質管理を抜本的対策として再提示している。具体的な完了実績や数値目標は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、プロジェクト遂行段階においては、ベンダー等も含めた品質マネジメント体制を強化し品質管理を徹底するとともに、当社グループ拠点との一体運営の見える化を進め、問題事象を早期に把握し対応できる体制を拡充させ、スケジュール遅延や損失の発生の防止に取り組み、収益力の向上を図ってまいります。」
品質管理、拠点間の可視化、早期対応により、遅延・損失の防止を図る方針。