東洋エンジニアリングは統合報告書TOYO REPORT 2026を発行し、2026–2030の新中期経営計画を策定した。EPCの枠を超えたプラントライフサイクル全体での価値共創を目指す戦略が示されている。
東洋エンジニアリングは統合報告書TOYO REPORT 2026を刊行した。TOYO VISION 2040の下で、同社はEPCの枠を超え社会価値を共創・実装するパートナーを目指す方針を明示し、長期のビジョンとともに財務・非財務の両面で現状と将来像を示している。
本年度新たに5カ年の中期経営計画(2026–2030)を策定し、プラントの計画・建設・運転・保全までのライフサイクル全体へ寄り添う事業モデルへ転換する方針を示している。取組みは、“フロー型”と“ストック型”を二軸で展開することで収益の安定化と成長を目指す。
成長戦略として、フロー型のEPCの共創型参画を推進し、海外拠点を含むガバナンスを強化するほか、収益エンジンを肥料・石油化学・FPSO・GXの4分野、成長ドライバーをファインケミカルや次世代地熱、重要鉱物、O&Mの5分野に設定して将来の基盤拡大を図る。次世代型地熱や重要鉱物の展開もストック型ビジネスへ広げる予定。
人財・技術・グローバル拠点を支える取り組みとして、Base and Beyondを掲げた人財育成やDX/AXによる業務変革、Toyo-Indiaを特集したグローバル拠点の強化、そして2030年以降のサステナビリティ指標として2050年のネットゼロ目標と2025年のScope3排出量開示を挙げ、透明性の高い情報開示と価値向上を目指す。