経営資源配分・組織改編による企業基盤の強化
FY2017に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月１日付で実施した組織改正は、この方向性を支える基盤整備を先行して進めたものであり、プロジェクト遂行力の強化、新規事業創出力の強化、およびコーポレート機能の戦略性向上を通じて、中長期的な企業価値向上を下支えしてまいります。」
2026年4月1日付の組織改正により、プロジェクト遂行、新規事業創出、コーポレート機能を新中期経営計画に合わせて強化する体制へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「その推進・実行組織としてプロジェクト管理本部を2025年１月に設立しました。」
グループ全体のリスクマネジメントと経営資源配分を担う実行組織として、プロジェクト管理本部を2025年1月に設立した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は本年４月に大規模な組織改正を行い、カーボンニュートラル社会に向け急激に変化するビジネス環境において機動的に顧客ニーズに応えられるよう、長らく続けてきた事業本部制を解消し、全社的観点から要員リソースをプロジェクトや事業アクティビティに配分する体制としました。また当社は今般、社長の諮問機関である経営執行会議の付属委員会として事業ポートフォリオ委員会を新たに設置し、これらの実行体制を整えました。」
事業本部制を解消して全社的なリソース配分体制へ移行し、事業ポートフォリオ委員会を新設した。組織改編・資源配分の施策が具体的な実行体制に進んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、組織力強化に向けたグループ全体での業務最適化を進めた結果、当社グループの各EPC拠点の業績寄与の割合が拡大してきました。」
グループ全体の業務最適化により、各EPC拠点の業績寄与割合が拡大したと記載しており、組織・経営資源配分の施策に具体的な成果を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内リソースにおいては、上記事業ポートフォリオ変革に合わせプラント事業からインフラ事業への人員シフトを推し進めるとともに、間接部門から現業部門への人員シフトによりJOB率向上を図り受注単価の低減による競争力強化に努めています。」
事業ポートフォリオ変革に連動したプラントからインフラへの人員シフト、間接部門から現業部門へのシフト、海外EPC拠点の最適化を具体的な組織施策として示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「① 事業構造を変革し、継続的事業機会が期待できるインフラビジネスを拡大するため、当該分野における受注の拡大、人的リソースのシフト、ならびにO&M等EPC以外のビジネスへの参入に注力する。 ② プラントビジネスの再構築に向け、リスクの限定化の観点から中規模案件に注力するとともに、当社の知見・経験・拠点を活かせる商品・地域へ特化する。 ③ 固定費・販管費・プロジェクト経費の削減を徹底する。」
再建計画の実効性を高める対応策として、インフラへの人的リソースシフト、EPC以外への参入、商品・地域の特化、コスト削減を具体的に列挙している。 - FY2017初出有価証券報告書
「経営資源の戦略的配分により、組織改編、インフラビジネスの強化、拠点の見直し、グループ全体の要員適正化など、強固な企業基盤の形成を図ります。企業価値を高める人材育成、および、企業文化の変革に関する活動を引き続き推進してまいります。」
再建計画の強化策として、組織改編、インフラ事業強化、拠点見直し、グループ全体の要員適正化、人材育成、企業文化変革を掲げている。