海外売上・外貨取引の増加に伴う為替リスク
FY2018に初出。11回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-11-06。
TOWAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。70社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに12社。
- 2026-11-06顕在化決算
「為替差損 311,134 770,674」
当中間期の為替差損が前年同期の3億1,113万4千円から7億7,067万4千円へ増加し、為替変動の影響が実績として更新された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差損456,793」
通期の為替差損は4億5,679万3千円となり、前年度の3,146万6千円から増加した。為替変動の影響が実績として開示された。 - 2026-05-11顕在化決算
「為替差損 31,466 456,793」
当期の為替差損が4億5,679万3千円となり、前年の3,146万6千円から増加した。 - FY2026-H1中間期為替差損の更新有価証券報告書
「為替差損 311,134」
当中間期に為替差損3億1,113万4千円を計上し、為替変動の影響を実績として更新した。 - FY2025通期為替差損の更新有価証券報告書
「為替差損 31,466」
通期の連結損益計算書で為替差損3,146万6千円を計上し、為替変動の影響を実績として更新した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 316,512」
当中間期の損益計算書で為替差損3億1,651万2千円を計上し、為替変動の影響が実績として開示された。 - FY2023-Q3為替影響額の更新有価証券報告書
「利益につきましては、大幅な円安により海外子会社のコストが円換算時に膨らんだこと、また、「ＴОＷАビジョン２０３２」達成に向けた人員強化や顧客ニーズの先取りに向けた研究開発費などの固定費が増加したことから、各段階利益ともに前年同期比で減益となりました。 為替変動による影響額 13億10百万円減」
大幅な円安による海外子会社コスト増加が、営業利益を13億10百万円押し下げる要因として定量化された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、売上高の増加に対して、大幅な円安により海外子会社のコストが膨らんだことや、」
大幅な円安により海外子会社のコストが膨らみ、為替変動が営業利益を10億１百万円押し下げる要因として実績化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「そのため、海外子会社において工場建設や大規模な設備増強などを行う際は、当社から海外子会社への円建ての貸付（親子ローン）が一時的に多額となることがあり、為替レートの変動によっては、それらに対して為替差損が発生する場合があります。」
従来の海外売上・外貨建て取引に加え、海外子会社への円建て親子ローンが為替差損の要因となる可能性を新たに明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、取引そのものは円建てであっても、商談において外貨換算後の価格による交渉となる場合には、実質的に販売価格の下落という形で為替リスクを受ける場合があります。」
海外売上高比率と外貨建て取引の増加に加え、円建て取引でも外貨換算価格交渉を通じて為替リスクを受ける可能性を継続して説明している。 - FY2018初出有価証券報告書
「半導体製造装置事業は、海外売上高比率が高く、為替リスクを回避するために可能な限り円建てによる取引を行っております。しかしながら、やむを得ず外貨建てによる取引とする場合もあり、その比率は上昇する傾向にあります。したがいまして、急激な為替変動は、当社グループの収益を圧迫することとなり、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率の高さと外貨建て取引比率の上昇傾向を背景に、急激な為替変動が収益を圧迫するリスクを独立して記載している。