原料・資材の供給停止、品質問題、法規制変更
FY2016に初出。28回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-08。
アイビー化粧品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-08引き上げs.kabutan.jp
「令和９年３月期通期予想につきましては、営業利益予想330百万円を390百万円に、経常利益予想330百万円を390百万円に修正致します。」
上期の好調を受け、通期の営業利益・経常利益予想を330百万円から390百万円へ、当期純利益予想を250百万円から290百万円へ引き上げた。 - FY2026悪化有価証券報告書
「特に、令和８年２月に始まった中東紛争の影響により、原油やナフサ等の主要な輸送ルートであるホルムズ海峡が封鎖された状況は、川下産業である化粧品業界にとって、大きな影響があります。」
従来の原料・資材価格高騰や供給制約に加え、中東紛争とホルムズ海峡封鎖による輸送・原料供給への影響を具体的に記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「原料・資材供給が様々な要因により停止した場合、原料・資材の価格が想定以上に高騰した場合、薬機法の改正により、従来使用していた原料が使用できなくなった場合、等については、主要製品の製造及び販売に影響を与え、当社の経営指標並びに財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
供給停止、原料価格高騰、薬機法改正による製造・販売影響のリスクを継続して開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原料・資材供給が様々な要因により停止した場合、原料・資材の価格が想定以上に高騰した場合、薬機法の改正により、従来使用していた原料が使用できなくなった場合、等については、主要製品の製造及び販売に影響を与え、当社の経営指標並びに財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
供給停止、原料価格高騰及び薬機法改正による製造・販売影響のリスクを継続して開示している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上原価率は前年同四半期累計期間比で1.2ポイント増加しました。これは、製品構成比で原価率の高い製品の比率が増えたこと、および資材原料の値上がりが徐々に波及してきたことによるものです。」
資材・原料価格の値上がりが、製品構成の変化とともに売上原価率1.2ポイント増加として実績に波及した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上原価率は前年同四半期累計期間比で2.1ポイント増加しました。これは、製品構成比で原価率の高い製品の比率が増えたこと、および資材原料の値上がりが徐々に波及してきたことによるものです。」
資材・原料価格の上昇が製品構成の変化とともに売上原価率2.1ポイント増加として業績に波及し、前四半期の影響からさらに具体化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上原価率は前年同四半期累計期間比で1.8ポイント増加しました。これは、資材原料の値上がりが徐々に波及してきたことによるものです。」
資材・原料価格の上昇が実際に売上原価率1.8ポイント増加として業績に波及したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「資源価格の高騰や為替の変動により原材料価格が上昇している中」
原材料価格の上昇が実際の経営環境として発生していると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その反面、ウクライナをめぐる国際情勢の影響により原材料・エネルギー価格の上昇、供給面での制約なども表れ、物価上昇が続いていることで景気の先行きも不透明で、さらなる対策に期待が寄せられました。」
原材料・資材の供給リスクについて、ウクライナ情勢を背景とする原材料・エネルギー価格の上昇、供給制約及び物価上昇が実際の経営環境として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原料・資材供給が様々な要因により停止した場合、原料・資材の価格が想定以上に高騰した場合、薬機法の改正により、従来使用していた原料が使用できなくなった場合、等については、主要製品の製造及び販売に影響を与え、当社の経営指標並びに財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の供給停止・品質・法規制リスクに加え、原料・資材価格の想定以上の高騰を明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原料・資材供給が様々な要因により停止した場合、原料・資材について問題が発生した場合、薬機法の改正により、従来使用していた原料が使用できなくなった場合、等については、主要製品の製造及び販売に影響を与え、当社の経営指標並びに財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原料・資材の供給停止、品質問題、薬機法改正等の供給・規制リスクを継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、大規模な災害が発生した場合には、一部の原料・資材供給面において、安定的な供給に影響が出る可能性があります。」
従来の供給停止・原料問題・薬機法改正に加え、大規模災害による供給影響をリスクとして追加している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当該新製品の調達・製造においてさまざまな努力をしてまいりましたが、受注の約４分の１にあたる出荷が第３四半期にずれ込むこととなりました。」
新製品の調達・製造に関する供給上の問題が実際に発生し、受注の約4分の1の出荷が第3四半期へ遅延した。 - FY2016初出有価証券報告書
「原料・資材供給が様々な要因により停止した場合、原料・資材について問題が発生した場合、医薬品医療機器等法の改正により、従来使用していた原料が使用できなくなった場合、等については、主要製品の製造及び販売に影響を与え、当社グループの経営指標並びに財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
供給停止、原料問題、法改正を主要製品の製造・販売に影響する可能性として整理している。